震災で浮き彫りに、弱者に厳しい地方都市 巨大流通網のほころびが露呈 | JBpress (ジェイビープレス)

東日本大震災の発生からまもなく1カ月となる。被災地ではライフラインの復旧が進み、生活再建に向けて動き出している。 だが、高齢者の多い被災地では、依然として住民が不自由な生活を強いられている。本コラムで度々取り上げてきたが、これは巨大流通業の寡占化が街を壊したことの弊害ではないのか。 都心商店街にはモノがあった 筆者は比較的都心に住んでいる。近隣に、高齢者の居住比率が高い団地群があるからか、周辺には昔ながらの青果店や精肉店、地場スーパーが細々と営業している。 大震災発生直後、そして2～3日の間、定期的にそれらの店舗をのぞきに行ったが、主要マスコミが大騒ぎするような事態、つまり飲料水やカップ麺などの品不足は発生していなかった。 顔馴染みの精肉店で事情を聞いたところ、「独自の流通網を持っているから」と答えてくれた。要するに、店主や従業員がいつも通り、問屋や生産者から商品を仕入れることができた、と

[a-lex666]

うちのところは中央から来る前に地元書店同士が潰し合い、駅ビル書店はヘタリアのときに、ねらー丸出しのヘイトＰＯＰ出すわ、流行に乗ってツィッターもやってるみたいだが、どうなんだか。違えば違うんだねぇ。

[Apeman]

「新幹線が停車する中核都市でさえ、この状態だ。山間部の被災地の状況がさらに過酷なのは言うまでもない」

[SasakiTakahiro]

被災地はいまだに傷ついたままだ。だが、復興に向けて着実に人々は動き出している。

[fragilee]

ある地場書店のエピソード>>