（おそらく）『暴太郎戦隊ドンブラザーズ』が企んでいること、そしてけしかけたいこと - ジゴワットレポート
『暴太郎戦隊ドンブラザーズ』が面白い。 私がスーパー戦隊シリーズを観始めたのは『鳥人戦隊ジェットマン』や『忍者戦隊カクレンジャー』辺りからだが、2022年の第46作にして同シリーズをこんなにも新鮮に観られるなんて、よもや思ってもみなかった。シンプルに、毎週日曜日が楽しみで仕方がない。 暴太郎戦隊ドンブラザーズ 主題歌〔通常盤〕 アーティスト:MORISAKI WIN コロムビア・マーケティング Amazon 俺こそオンリーワン MORISAKI WIN サウンドトラック ¥255 provided courtesy of iTunes そもそもタイトルに「ジャー」が付いていない、なんてことでは今更驚かない。しかし、一体全体「暴太郎」とは何なのか。 忍者、恐竜、特命、海賊。そういったモチーフをそのまま用いるのがいつものパターンで、あるいは轟轟や魔進のような読み（音）でフックを設ける方法論もあ
｢日本式の漫画は韓国･中国に惨敗｣大ヒット『ドラゴン桜』『宇宙兄弟』のカリスマ編集者が挑む"ある試み" 黒船｢ウェブトゥーン｣から世界へ
現在TBS系列で放送されヒット中のドラマ「ドラゴン桜」。原作漫画『ドラゴン桜』『ドラゴン桜2』を、作者・三田紀房氏との二人三脚で成功に導いてきたのが、編集者で株式会社コルク代表の佐渡島庸平氏だ。三田作品のほかにも『宇宙兄弟』などの人気作を生みだしたあと講談社を退社し、日本のコンテンツビジネスを世界に通用するものとすべく、クリエイターのエージェンシー「コルク」を起業。最前線を走る佐渡島氏が、日本のコンテンツビジネスの現状と、その先に見据えるビジョンについて語った──。 「日本の漫画」は韓国・中国に惨敗した 漫画アプリ「ピッコマ」などを展開する韓国企業カカオエンターテインメントが、ニューヨーク市場での上場を計画しています。その際の企業評価額として、同社は約2兆円を見込んでいるとのこと。 日本で漫画を手がけている大手出版社と比べると、事業規模が文字通りひとケタ違う。この一事を見るだけでも、日本の
テレビ離れが進む本当の理由、ここでしか言えない女性局員激論120分
浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ May. 12, 2021, 11:15 AM 国内 186,523 直近ではテレビ朝日の報道ステーションのCM動画炎上など、テレビは女性社員の登用や働き方だけでなく、ジェンダー意識も時代とずれているのでは、と感じる“事件”が起きている。 実際、テレビ局で働いている女性社員は、どう感じているのか。在京テレビ局の報道や情報番組などで働く女性社員5人に集まってもらい、ジャーナリストでBusiness Insider Japanエグゼクティブ・アドバイザーの浜田敬子が率直にその実態を聞いた。 Aさん：40代。情報番組や報道などを担当。 Bさん：30代。入社以来、主に情報番組を担当。 Cさん：50代。主にニュース番組、特集番組などを担当。 Dさん：40代。主に技術を担当。 Eさん：40代。報道現場が長く、情報
本当に自分がしたいことは何なのか?、無償でなんの報酬がなくても楽しくやり続けることは何なのか？ - 物語三昧～できればより深く物語を楽しむために
で、さらに余談なのですが、ぼくがペトロニウスさんの記事ばかり引用しているように見えるのは、ぼくの友人でブログを書きつづけているのがほとんどかれ以外にいないからです。 一時期はぼくの知り合いはほとんどブログを書いている状況だったのですが、時が経ち、ほとんどの人がやめてしまいました。 その背景にはTwitterやLINEやFacebookの隆盛があるわけなのですが、やっぱり長い文章を日常的に書きつづけるということは、一部の人間しかやらないことなんだなあ、と思いますね。 ぼくはもう十数年延々と書きつづけてきていて、おそらく分量的には本にして数十冊ぶんくらいは書いています。うーん、よく書いたなあ。自分ながら感心する。まあ、それに何の社会的意義があるかといえば、何もないのだけれど……。 海燕の『ゆるオタひきこもり生活研究室』 http://ch.nicovideo.jp/cayenne3030/bl
企業告発サイト、恐るべし 欧米で影響力を高める「企業告発サイト」 (ニュースを斬る)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
かつて企業に対して不満や恨みを抱く人々は、新聞や雑誌に記事にしてもらったり、ビラを配ったりして、悔しさを訴えた。 しかし、マスコミに取り上げられるのは、ごく一部の人々であり、道端でビラを配っても効果は限られていた。裁判という手もあるが、日本の裁判は時間がかかり、判決も当てにならない。弁護士費用を考えると、庶民はおいそれと訴訟も起こせない。 欧米で影響力を高める「企業告発サイト」 こうした状況を変えつつあるのがインターネットの世界である。 今、欧米では、「企業告発サイト」が力を持ちつつある。英語では、“gripe site”とか、“corporate hate website”などと呼ばれている。パソコンとインターネットさえあれば、自宅からどんどん情報を発信できるので、従来の方法に比べれば、費用も労力も格段に少なくてすむ。 米国では、ユナイテッド航空、K. Hovnanianホームズ、アメリ
週刊ダイヤモンドの特集「新聞没落」を読んだ - ガ島通信
週刊ダイヤモンド（9月22日号）の特集「新聞没落」を読みました。 ビジネス誌ということもあり、様々なデータを使い（独自のネット調査も実施している）ビジネスモデルの変化や問題点の分析が行われており、新聞業界の「構造不況」の実態が分かりやすく紹介されています。 記事では、全国紙と地方紙、広告（営業）、販売からネット戦略、記者の独自プロファイリング、アメリカの現状まで幅広く取り上げられ、新聞業界だけでなく、メディア業界に関心がある人は必読と言えるでしょう。 記事中には「経営環境が悪化しているのに、新聞社の経営者たちは、いまだに遠くの足音と思っている」という「新聞社-破綻したビジネスモデル」の著者で元毎日新聞常務の河内孝氏のコメントが紹介されていますが、新聞社の最大の問題がこの危機感のなさにあります。 危機感を持った一部の会社や経営者は、ネット事業に力を入れ始めていますが、うまくいってない。記事は
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