日置貴之氏「理念伝えられた」五輪閉会式の演出「理解困難」などの声にも - 東京オリンピック2020 : 日刊スポーツ
オリンピック（五輪）閉会式から一夜明けた9日、制作チームの統括プロデューサー日置貴之氏が取材に応じた。 大会前、「多様性と調和」や「復興五輪」など大会理念のメッセージについて「見れば分かる」と話していた日置氏だが「本気で世界の人々に伝えられたとの考えか」と聞かれた日置氏は「原則、そのように感じている」とだけ述べた。 観光ができなかった選手たちに東京の日常を味わってもらおうと「日曜午後の公園」をテーマに繰り広げられた演出。着物でけん玉をし、カラフルな衣装と髪の色で縄跳びをする演出に、SNS上では「東京の日常で見たことがない」などの声が上がっている。その指摘について日置氏は「SNSを見ないので、回答を差し控える」と返答。閉会式について、日刊スポーツの取材に応じた海外記者は「理解するのが困難。復興五輪の表現は全く分からなかった」と酷評した。
国税庁が「税優遇」新解釈示したJリーグ専務理事のスゴ腕。歴史的回答の全貌を解説する
これまで曖昧な部分も残っていた親会社に対する「税優遇」が、プロ野球にとどまらない共有財産となる。19日、Jリーグの村井満チェアマンと木村正明専務理事が理事会後の会見で報告した内容は、「Jリーグの会員クラブに対して支出した広告宣伝費等の税務上の取扱いについて」。クラブにスポンサー料等を支出した場合の税優遇はどうなるのか？ その答えが国税庁から明確に提示された。Jクラブにとどまらず、スポーツ界全体にとって大きな収穫が生まれた背景を解き明かす。 （文＝大島和人） プロ野球とJリーグが「同じ扱い」となった大きな意味 税理士のような専門家でなければ、普段は国税庁の公式ホームページを見にいったりしないだろう。しかしこの5月15日、サッカーファンにとってかなり気になる文章がそこに掲載された。 「Jリーグの会員クラブに対して支出した広告宣伝費等の税務上の取扱いについて」と題された木村正明Jリーグ専務理事に
日本からスポーツが消えた日――コロナ禍で露呈したスポーツビジネスの法的リスクと課題
日本からスポーツが消えた日――コロナ禍で露呈したスポーツビジネスの法的リスクと課題：今こそ求められる法整備（1/3 ページ） 新型コロナウィルスによって甚大な被害を受けているスポーツ界。国民がプロスポーツを安心して観戦できる場所は、いまの日本には存在しない。2月26日に、JリーグやBリーグがいち早く公式戦の延期を発表すると、同日に政府も「多数の方が集まるような全国的なスポーツ、文化イベント等」を「中止、延期又は規模縮小等の対応を要請」し、以降、予定されていた試合やファン感謝祭などの催しは延期や中止を余儀なくされている。 3月には東京五輪の延期が発表され、4月に入ってからも、プロ野球12球団が2020年度の公式戦開幕の延期を発表するなど、いまだにスポーツ界は時計の針を止めたままだ。 試合開催に依存するスポーツビジネスのリスク スポーツチームやリーグ（以下、スポーツ団体）の収入は、おおよそ（1
箱根駅伝は「ナイキ」厚底シューズの圧勝 約4割の95選手が履く（WWD JAPAN.com） - Yahoo!ニュース
「第95回箱根駅伝」は3日、東海大学の初の総合優勝で幕を閉じた。青山学院大学の5連覇が焦点になっていた今大会だが、スポーツ業界関係者の目線は、2017年春に発売された「ナイキ（NIKE）」の厚底シューズ“ズーム ヴェイパーフライ 4％”による同ブランドのシェア率に注がれていた。結果は10区・23校の230人の選手のうち95人が「ナイキ」のシューズを履く（同社公式サイトの発表）という圧勝だった。 箱根駅伝は「ナイキ」厚底シューズの圧勝 約4割の95選手が履く 実は昨年の箱根駅伝でも“ズーム ヴェイパーフライ 4％”は40人近い選手に履かれて、「ナイキ」の箱根駅伝のシューズシェア率を前年の4位から1位へ押し上げていた。これに限らず同シューズはこの1年、世界中の主要レースの表彰台をほぼ独占してきたといってよい。18年9月のベルリンマラソンでエリウド・キプチョゲ（Eliud Kipchoge）選手
タレントや選手の「移籍制限」契約、業界に見直す動き：朝日新聞デジタル
個人で直接仕事を請け負う「フリーランス」の働き方について調査してきた公正取引委員会の有識者会議は１５日、企業側が個人の移籍を制限などすれば、独占禁止法違反にあたる場合があるとの見解を示した。公取委の調査を受け、芸能やスポーツ業界ではタレントや選手との契約方法を見直す動きが出ている。 インターネットを通じて個人で仕事を請け負う働き方が広がり、フリーランスは増加傾向にある。公取委は昨年、様々な職種の人を対象にウェブ調査を実施。５４９件の回答を分析したところ、報酬などの条件を明示されずに仕事を発注されていたケースが３割以上あった。また、競合する他社の仕事を請け負わないよう求められたケースが１割以上あるなど、独禁法が禁じる優越的地位の乱用などにあたる恐れがある行為が多く確認された。 公取委は今後、各業界へ改善を促すほか、悪質な場合は摘発も検討する。 今回の調査は、これまでにトラブルとなるケースがあ
スポーツ選手の移籍制限 「問題ある可能性高い」公取委の会議 | NHKニュース
スポーツ選手のチームの移籍や、個人で仕事を請け負う「フリーランス」の活動などを制限する契約について、公正取引委員会の有識者会議は、企業側が優位な立場を利用して個人の自由な働き方を妨げているとして、独占禁止法上問題がある可能性が高いという結論をまとめました。 この中で、スポーツ選手がほかのチームに移籍した場合に、元のチームの許可がなければ一定期間試合に出場できないといった契約や、芸能人が所属事務所から独立したり、ほかの事務所に移籍したりした場合に、報酬の支払いを遅らせたり悪い評判を流したりする行為は、個人の自由な働き方を妨げているとして、独占禁止法上問題がある可能性が高いと結論づけました。 「フリーランス」についても、ライバル企業と仕事をしないよう義務づける行為などは法律に違反するおそれがあるとしています。 公正取引委員会は近く報告書を公表し、企業などに契約実態の点検や改善を働きかけていく方
スポーツ観戦、増える付加価値 高額チケット次々に登場：朝日新聞デジタル
あなたはスポーツ観戦に３千円かけるのは高いと感じるだろうか。それとも、安いと感じるだろうか。 １０日に東京・駒沢体育館であったフェンシングの全日本選手権決勝で、昨年の約３～５倍の値がついた「ＳＳ席」（当日券３千円）を設ける新たな試みがあった。サッカーなどではプレミアシートは当たり前で、プロ野球では「時価変動制」などを導入した球団もある。スポーツのチケット代について、専門家と考えてみた。 「こんな怖そうな顔をしていますが、実は温泉が好きで、最近は果物狩りにはまっているそうです」 フェンシング協会の挑戦 運営スタッフの選手紹介に、参加者から笑い声があがった。フェンシング全日本選手権の決勝前に駒沢体育館の一室であったＳＳ席限定のツアー。決勝進出選手の事前紹介や、試合前の様子が見られる「フェンシング満喫コース」だ。 メインスタンド中央の最前列に位置するＳＳ席は、協賛会社のＴシャツや乾燥パスタがセッ
新国立に暗雲？ 財源のｔｏｔｏ売り上げ確保に危機感 - 一般スポーツ,テニス,バスケット,ラグビー,アメフット,格闘技,陸上：朝日新聞デジタル
新国立競技場整備の財源となるスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げ確保に、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が危機感を募らせている。昨年度の売り上げは、前年度比２３億円減の１０８４億円。競技場整備は１１００億円の売り上げを想定しており、ＪＳＣは４月から新商品を投入して売り上げ増を目指す。 前年度を下回ったのは４年ぶり。ＪＳＣの今里譲理事は「（当選金が上積みされる）繰り越しのない時が続いたため」と分析する。「低下傾向にあるとは考えていないが、微減したのは確か」と言う。 ＪＳＣが４月から投入した新くじは、１口１００円の「１００円ＢＩＧ」で、最高当選金は１億円（繰り越しがあれば２億円）。Ｊリーグなど対象試合の結果を予想しなくてもいい「非予想系」のくじだ。さらに「ＢＩＧ」で年２回程度行う「特別回」では、繰り越しがない場合の最高当選金を６億円から７億２円に引き上げる。 新国立競技場の建設をめぐっては
国産初、義足用スパイク 岐阜の企業とミズノが共同開発 - 一般スポーツ,テニス,バスケット,ラグビー,アメフット,格闘技,陸上：朝日新聞デジタル
義足メーカーの今仙技術研究所（岐阜県各務原市）が、国産初の義足用スパイクをミズノ（大阪市）と共同開発した。他メーカーの義足にも取り付けられる。競技以外の時にかぶせる専用カバーも開発し、使いやすくした。今年のリオデジャネイロ・パラリンピックでの採用を目指している。 ２００８年の北京パラリンピック走り幅跳びの銀メダリスト、山本篤選手（３３）から助言を受けながら、１年がかりで開発した。「スタート時に力が入りやすいように」との要望を受け、ピンは健常者のスパイクよりも、つま先側に配置した。 海外製のスパイクは義足との一体型が主流で、価格も５０万円程度と高価だ。手持ちの義足に、スパイクシューズの底（ソール）を切り取って貼る選手も多かった。そこで、どのメーカーの義足にも取り付けられるようにした。ミズノのナイロン樹脂のソール素材を使って軽量化し、海外製の約３分の２の軽さの約６０グラムに抑えた。 さらに、ス
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築地市場跡地に“スタジアム”建設案…五輪後に再開発へ : スポーツ報知
築地市場跡地に“スタジアム”建設案…五輪後に再開発へ 2016年1月6日6時0分 スポーツ報知 東京都中央区の築地市場（手前、共同通信ヘリから） １１月に豊洲市場（東京都江東区）に移転する築地市場（東京都中央区）の跡地を巡り、大手不動産会社が野球場やサッカー場などのスポーツ施設とショッピングモールなどの商業施設を併設する建設計画を進めていることが５日、分かった。不動産会社幹部らが明らかにした。 １９３５年に開設された築地市場。午前５時前に「８０年間、お世話になった築地に感謝しつつ将来に目を向け、１年間、頑張っていこう」と市場関係者があいさつ。鐘の音を合図に最後の初競りが始まった。 築地市場は、１１月３～６日に豊洲新市場に移転する。一般が買い物や飲食できる場外市場は残る。場外には豊洲移転前に、隣接する形で商業施設「築地魚河岸」が開業。施設は中央区の所有地約６０００平方メートルの敷地に地上３
【新国立競技場】国民に寄付募集へ 建設費に充当 「１０万円以上」の寄付者にはいすに名入れも（1/2ページ）
２０２０年東京五輪・パラリンピックのメーンスタジアムとなる新国立競技場の建設費に充てるため、発注元の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は国民から寄付を募る方針を固めた。多く募金した人には、観客席に名前を彫り込むことも検討する。 新国立競技場の建設費をめぐっては、政府の関係閣僚会議が昨年１２月、１４９０億円の総工費で提示した大成建設などの案を採用。旧国立競技場の解体費なども含めた最大１５８１億円の費用のうち、国はすでに２３４億円をＪＳＣに支出。東京都が３９５億円、スポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の収益から８２０億円超を拠出するなど、大枠は固まっている。 その中で、政府関係者は「国や都の費用負担で競技場が完成する枠組みを作った後なら、寄付を募ることも理解してもらえる」と指摘。「国民全体で競技場を建設したという意識も醸成したい」と語る。ＪＳＣは１月に大成建設などと設計業務委託契約を結んだ後、寄付を募
お知らせ : 京都新聞
File Not Found. 該当ページが見つかりません。URLをご確認下さい。 お知らせ 事件・事故のジャンルを除き、過去６年分の主な記事は、インターネットの会員制データベース・サービスの「京都新聞データベース plus 日経テレコン」（http://telecom.nikkei.co.jp/public/guide/kyoto/）もしくは「日経テレコン」（本社・東京 http://telecom.nikkei.co.jp/）、「ジー・サーチ」(本社・東京、 http://www.gsh.co.jp)のいずれでも見ることができます。また、登録したジャンルの記事を毎日、ネット経由で会員に届ける会員制データベース・サービス「スカラコミュニケーションズ」(本社・東京、http://scala-com.jp/brain/) も利用できます。閲読はともに有料です。 購読申し込みは下記のページから
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カーリング：ＬＳ北見の本橋麻里が９月に社団法人設立へ | 毎日新聞
新国立、22年にも球技専用 政府、後利用で方針 - 共同通信 ｜ This kiji is
Ｊリーグが人材育成事業を独立 一般財団法人ＳＨＣを設立 - サッカー - SANSPO.COM（サンスポ）
東京ＶがＪ初の対戦型ゲーム「ｅスポーツ」部門設立 - Ｊ２ : 日刊スポーツ
月額1,750円に決定！ スポーツ動画配信サービス「DAZN」、提供開始……7月にJリーグと放映権契約締結 | RBB TODAY
http://this.kiji.is/52668593268621313?c=39550187727945729
新生ソニーの流儀 可視化が変えるアマチュアスポーツ ITが変える「スポーツの常識」（3） - 日本経済新聞
