Slackが「仕事に集中できるのは4時間だけ」「時間外労働で生産性が20％低下」「15時～18時は生産性が急落」など生産性の最大化に役立つ調査結果を公開
コミュニケーションツール「Slack」の開発元であるSlackが、1万人以上の従業員に対して労働時間や生産性に関する調査を行い生産性最大化に役立つ情報をまとめたレポート「Workforce Index」を無料公開しています。 The surprising connection between after-hours work and decreased productivity | Slack https://slack.com/intl/en-gb/blog/news/the-surprising-connection-between-after-hours-work-and-decreased-productivity Slackは2023年8月24日から9月15日にかけて、アメリカやオーストラリア、フランス、ドイツ、日本、イギリスの従業員1万333人を対象に労働時間や生産性に関する調
メモ - 高卒が大卒の所得を上回る——文系大卒のレッドオーシャン化
最近「下手な大卒より高卒のほうが雇用市場で人気がある」という記事が出ていた1。この現象について、ある𝕏erは「日本は高卒で得られる程度の知識で足りるような産業しかなくなったということなんでしょうね。日本、終わっている」と日本特有の現象としている。 「大卒＝負け組」の時代到来!? 超売り手市場で「高卒就職者」の需要が急増！ https://t.co/qYzQoPqi5k 「下手に知恵を付けている大卒者より、高卒者の方が伸びしろが期待できる」もはや日本は高卒で得られる程度の知識で足りるような産業しかなくなったということなんでしょうね。日本、終わっている — 田口善弘 (@Yh_Taguchi) July 23, 2023 しかしながら、「下手な大卒より高卒のほうが所得が高くなる」という話は、実はアメリカでも同じような現象が見られ、日本に限った話ではない。むしろ、アメリカでずっと言われていた現
Z世代はなぜすぐ辞める？ │鈴木智之研究室
2023年8月1日にプレスリリース！ 2022年6月にスタートした企業との共同研究（現在，研究途上）で，興味深い結果が出ています。 なお，「ダーク人材」には一方向のみの価値付けを行っているわけではありません。ダーク・トライアドの高い人材が職場で高いパフォーマンスを発揮し，要職に就き，キャリアへの満足度を高く得ることを示す海外の学術研究成果もあり，それを踏まえて，本研究は現在取組中です。「Dark」という語には多様な意味が含まれ，深みがあるなどの意味もあることから，こういった人材像を踏まえて，職場での輝き方・活かし方についても検討するのが本取組です。プレスリリースの最終段落の通り，ダーク・トライアドの高い人材が持つポジティブな可能性の探究も現在進めています。つまり，ダーク・トライアドの高い人材について，どのようなダーク・トライアドの下位特性の組み合わせや状況変数との関わりが早期退職に繋がり，
低迷する日本の研究力…米国に渡った研究者が思う「日本の希望」（山田 かおり） @gendai_biz
イリノイ大学医学部薬理学科 Assistant Professor 米国NPO法人 海外日本人研究者ネットワーク（UJA）理事 日本の国民は皆勤勉で真面目で働き者だ。ノーベル賞受賞者も多数輩出し、一昔前までは科学立国になることを期待されていた。ところが論文引用数や大学ランキングなどの数値で見る日本の地位は下がる一方だ。なんでこんなことになってしまったのか、ここから巻き返すにはどうしたらいいのか、そう考察する記事はいくつもある。当記事では在米研究者の目から見た日本の問題点と改善点について提案したい。 日本の科学の“現在地”は 1990年代後半から日本の科学の衰退は始まった。実際、データを見ると2000年過ぎからの大学からの論文数減少より前に、企業からの論文は1996年から減少傾向になっている。 そして、Top10％被引用論文数で見ると、1997－1999年頃は世界4位だったが、その後、どんど
Microsoftが発見したパンデミック後の働き方の「新たな指標」とは？
パンデミックを契機に多くの企業がリモートワークや職場と自宅のハイブリッドで仕事をするようになっており、Microsoftは「新型コロナウイルスは働き方や学び方を永久に変えてしまった」としています。Microsoftは2022年6月24日に発表した新たなレポートの中で、パンデミック後における職場の運営の成功を測定する新しい指標として「employee thriving(従業員スライヴィング)」を提唱しました。 Why Microsoft Measures Employee Thriving, Not Engagement https://hbr.org/2022/06/why-microsoft-measures-employee-thriving-not-engagement Microsoftはこれまで、「Employee Engagement(従業員エンゲージメント)」という指標を重視
研究スキル売買 8万円で購入した私立大教員の不安と背景 | 毎日新聞
研究者がインターネット上で研究技術を販売するビジネス「研究スキル売買」の存在が明らかになった。こうしたサイトを介して研究スキルを購入して学術論文を完成させた関東地方の私立大教員の40代女性が毎日新聞の取材に応じた。女性は国際学術誌へ投稿する論文に盛り込むデータの解析や本文の執筆などに関する研究スキルを約8万円で購入したという。スキルの購入を禁止する決まりはないが、女性は研究倫理違反行為に該当する恐れがないか不安を感じている。 8万円「投稿できるなら安い」 女性は2018年に大学の医療系学部に着任。医療現場での仕事の経験が長く、論文を執筆した経験が乏しかったため、所属先の教授に研究や論文執筆の指導を仰いだ。だが、「あなたからお金をもらっているわけではないから、教えるなんて思っていない」と突き放された。 教授から毎週呼び出され、「何で研究しないのか」「そういう人が大学の教員である必要はない」と
論文要約「日・米・中の管理職の働き方──ジョブ型雇用を目指す日本企業への示唆」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
本稿では，リクルートワークス研究所が実施した「五カ国マネジャー調査」「五カ国リレーション調査」を用いて，日本，アメリカ，中国の三カ国の管理職の働き方を比較分析した。日本では，管理職の役割は曖昧だが，業務の不確実性への対処力が高い。管理職と部下の働き方は似ており，管理職は経営よりも従業員の一員であると認識している。また，会社に対する忠誠心は低いが，離脱オプションはもっていない。ジョブ型雇用のアメリカでは，管理職の役割が明確で，突発的な仕事は少ないが，日本よりも仕事におけるリスクをとる傾向がある。ほとんどの項目で，日本とアメリカは正反対の結果であった。中国は管理職の職務は明確だが，項目により日本に近いものとアメリカに近いものがあった。また，アメリカや中国では職務内容が明確な管理職は，会社に対する忠誠心が高く，離職意向は低いのに対し，日本だけは離職意向が高かった。これらの結果から，ジョブ型雇用の
News Up “勤務ではない研究” 大学教員の働き方を考える | NHKニュース
「土日に職場に出てきても『自主的な研さん』であれば、休日出勤には該当しない。大学も教員もそういう意識でした。好きでやっているのですから」 休日出勤の賃金が払われない”勤務ではない研究”を続けてきたある大学教員のことばです。 しかし、いま、こうした働き方は違法だとして労働基準監督署から是正勧告を受ける大学が相次いでいます。どんな働き方をしていて、何が問題になっているのか、取材を進めると複雑な実態が見えてきました。 （松江放送局 記者 山崎麻未）
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「男性は狩猟、女性が採集」という長年の定説が誤っていたことが大規模分析で判明 : カラパイア