元気なまま天寿を全うできない? 長寿国・日本の不都合な真実 | 「老い」に負けない~健康寿命を延ばす新常識~ | 和田秀樹 | 毎日新聞「医療プレミア」
誰もが死ぬまで元気でピンピンしていたいと思うはず。しかし、日本の実態はそんな理想からかけ離れているようです。80歳を超えても「老い」に負けず、健康のまま天寿を全うするにはどうしたらいいのでしょうか。高齢者専門の精神科医として6000人以上を診てきた和田秀樹さんに、そのヒントを紹介してもらう新連載がスタートします。1回目は、長寿国・日本の不都合な真実。和田さんがその背景に迫ります。 日本人の健康寿命、平均寿命と比べ… 毎年、敬老の日になると最新の高齢人口が発表される。 総務省によると、2022年9月15日現在の65歳以上の高齢者の人口が過去最多の3627万人に達したとのことである。 高齢者の割合は29.1％と過去最高を更新し、世界の200の国と地域の中でも最高を記録している。 男女別では、女性が2053万人で、男性1574万人より多い。 厚生労働省の最新の「簡易生命表（令和3年）」によると、
英音楽祭で5000人がコロナ感染か 規制撤廃、大半が若者 | 毎日新聞
英南西部で開催されたイベントで、ステージ前に密集する参加者たち＝15日、コーンウォール（Boardmasters提供・英PA通信＝共同） 今月中旬、英南西部コーンウォールで開催された音楽とサーフィンのイベントで、参加者の約1割に当たる約4700人が新型コロナウイルスに感染した可能性があることが分かり、保健当局が調査に乗り出した。英メディアが23日伝えた。コーンウォールを含む南部イングランドでは、7月19日から新型コロナの行動規制がほ…
熱海で土石流 市から「避難指示」なく 識者「想定外ではない」 | 毎日新聞
3日に土石流による大きな被害を出した静岡県熱海市では、1日から雨が降り続いていた。山を背にした被害現場は以前から土砂災害の危険性が指摘されていた。行政はどのように対応していたのか。被害は防げなかったのか。 土石流が確認された熱海市伊豆山地区は、JR熱海駅の北約1・5キロにあり、伊豆山から相模湾まで険しい地形でホテルや旅館も点在している。伊豆山から相模湾の間には、東海道新幹線の線路もあり、土石流は海沿いまで達したとみられる。 静岡県のハザードマップによると、土石流が確認された伊豆山地区は「土石流危険渓流」に囲まれ、急傾斜地崩壊危険箇所や地すべり危険箇所などが点在する。県から土砂災害警戒区域に指定されていた。
名古屋の「名二環」 5月1日全通 料金体系は対距離制に | 毎日新聞
5月1日の全線開通を前に報道陣に公開された名古屋第2環状自動車道＝愛知県飛島村の飛島JCTで2021年4月23日、兵藤公治撮影 名古屋市外縁部を回る高速道「名古屋第2環状自動車道」（名二環）は5月1日、名古屋西ジャンクション（JCT、名古屋市中川区）―飛島JCT（愛知県飛島村）間の12.2キロが開通し、着工から37年で総延長54.3キロが全線開通する。これに合わせ、同日から名二環と、名二環と接続する名古屋高速の料金が「均一制」から走行距離に応じた「対距離制」に変わる。 名二環は旧日本道路公団が1984年に着工。全線開通までの総事業費は約9620億円に上る。道路を管理する中日本高速道路の宮池克人社長は「道路のネットワークが使いやすくなることで渋滞が減り、事故や災害時には迂回（うかい）しやすくなる」と効果を強調する。今回の開通区間は海抜0メートル地帯が多く、津波の浸水想定より高い位置を走るため
大都市圏初の聖火リレー、観客密集 名古屋、「最大の警備」でも | 毎日新聞
名古屋市の繁華街で聖火リレーが行われ、沿道に集まった大勢の人たち＝名古屋市中区で2021年4月5日午後7時45分、佐々木順一撮影 東京オリンピックの聖火リレーは5日、愛知県に入り、元サッカー日本代表の楢崎正剛さん（44）らが、名古屋市中心のデパート街など11区間を走った。大都市圏を通るのは全国初とあって、県実行委員会は新型コロナウイルス感染拡大防止のため「最大の警備態勢」で臨んだが、トーチを間近で見ようと、各地で観客が密集した。 名古屋市では、熱田神宮境内や名古屋駅前の超高層ビル「ミッドランドスクエア」の屋内でも走行。同駅前の観光名所「ナナちゃん人形」周辺では、警察官が歩道を確保するため、立ち止まっている人を走路際に誘導し、人だかりが増えた。1964年の聖火リレーも見たという同市中村区の主婦、水谷和子さん（71）はマスクを二重にして参加。「一生のうちにもう見られないと思い、感染は怖かったが
「刑務所」は実在した。新疆で考えたウイグル問題 | ふらっと東アジア | 米村耕一 | 毎日新聞「政治プレミア」
人権重視を掲げるバイデン米政権は、新疆ウイグル自治区での少数民族問題に対する人権侵害を「ジェノサイド（民族集団虐殺）」と認定し、中国政府は「少数民族の人権は守られており、荒唐無稽（むけい）なデマだ」と反論する。 米中関係の大きな焦点の一つとなったウイグル問題について、まずは現地の状況を見てみようと2月末から3月初めにかけて、ウイグル族の人口比率の高いカシュガル、アクス両地区を回った。 やはり刑務所だった 特に最近は新疆での取材は難しいと聞いていた。現地の少数民族住民が自由に話をできる状況ではなく、外国人記者に対する監視も厳しいためだ。相手に迷惑をかける可能性を考えると、インタビューで人権侵害などについて聞くことは不可能に近い。 そのため、目的の一つを、衛星写真から新疆の状況を分析している豪戦略政策研究所（ASPI）の「2017年以降に監視の厳しい収容所が多数、新設、増設されている」との指摘
両足骨折などの重傷 タイガー・ウッズ選手横転事故 | 毎日新聞
タイガー・ウッズ選手が運転していたとみられる車。横転事故で大破した＝米ロサンゼルス郊外で2021年2月23日、AP 米西部ロサンゼルス郊外で23日午前7時10分ごろ、男子ゴルフのタイガー・ウッズ選手（45）が運転する車が横転し、道路脇で大破した。ウッズ選手は駆けつけた消防隊に救出され、病院に搬送された。米メディアによると、両足骨折などの重傷を負い、手術を受けた。命に別条はない。単独事故とみられ、同乗者はいないという。地元の捜査当局が事故原因を調べている。 ウッズ選手は2017年に鎮痛剤などの影響下で車を運転したとして逮捕されたことがあるが、AP通信によると、今回は薬物やアルコールの影響は見つかっていないという。現場に急行したロサンゼルス郡のカルロス・ゴンザレス保安官代理は記者会見で、ウッズ選手は意識ははっきりしており、自分の名前を言えたと明らかにした。
河村たかし名古屋市長、愛知県知事リコール不正疑惑で関与否定 | 毎日新聞
名古屋市の河村たかし市長は22日の記者会見で、大村秀章知事の解職請求（リコール）を巡る署名活動の不正疑惑について「偽造は想像のはるかかなた。ありえない。犯罪になるだけだ」と述べ、関与を重ねて否定。署名簿について「死んだ人（の名前）もたくさんあると聞く。相当前の名簿を書き写したのではないか」と語った。 河村市長はまた、署名簿に同一筆跡の署名があることについて、リコール運動終結間際の2020年11月上旬に知ったと説明。当初から河村事務所が運動の内部情報を漏えいしていると疑われ、リコール事務局に「情報隔絶」されたため、不正に気づけなかったと釈明した。
リコール運動事務局長が組織的関与否定 高須氏「しっかり調査を」 | 毎日新聞
愛知県の大村秀章知事のリコール（解職請求）運動を巡る不正署名問題で、署名活動を行った「愛知100万人リコールの会」は16日、田中孝博事務局長が愛知県庁で記者会見を開き、「事務局としてアルバイトを雇ったり、人材派遣会社と契約したりした事実は一切ない」と組織的関与を否定した。 広告関連会社には、県内全戸へのはがき配布を無償で引き受けてもらったという。田中事務局長は今回の件で社長に事実関係の確認を求めたが回答がなかったとして、同社に対し法的手段に訴える可能性も示唆した。一方、形式が整っておらず提出しなかった署名簿があり、九州で作られたとみられると話す運動関係者がいたことを明らかにした。 田中事務局長によると、高須院長からは「とにかくしっかり調査しろ」と指示があったという。高須院長は16日、自身のツイッターで「僕たちとは全く異なる組織の仕事のようだ。非常に不愉快である。実行犯を見たい」などと投稿し
近づくワクチン接種 痛みや副反応、仕事への支障は？ 米在住医師に体験を聞いた | 毎日新聞
新型コロナウイルスのワクチン接種が、2月中旬から日本でも始まる見込みだ。日本で一般的なインフルエンザなどのワクチンとは開発手法や接種の仕方など異なる点が多く、不安に思う人もいるだろう。米ワシントンの病院に勤務し、一足早く昨年12月と今年1月に米製薬大手ファイザー製のワクチンを接種された安川康介医師（38）に、体験談を聞いた。【聞き手・小川祐希】 ワクチン接種を決めた理由は？ ――ワクチンの接種を決めた理由を教えてください。 昨年3月からほぼ毎日、新型コロナ患者を診てきて、自分が重症化してしまうのではないか、自分を介して同僚や家族、患者にうつしてしまわないかなどという、強い緊張感が常にありました。昨年12月に公表されたワクチンの臨床試験の結果から、とても効果が高いことが分かり、接種を受けたいと思いました。 ――感染への不安は強かったのですか。 感染が広がり始めた初期には、不安がありました。私
緊急事態宣言、なぜ効果低い？ 経済学者が分析「罰則も期待できず」 | 毎日新聞
緊急事態宣言の発令について記者会見する菅義偉首相の映像を流す街頭ビジョン＝東京都新宿区で2021年1月7日午後6時29分、宮武祐希撮影 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、2度目となる「緊急事態宣言」が発令された。しかし、その効果を疑問視する声も上がっている。昨年4～5月の緊急事態宣言時、外出がどれだけ抑制されたかを計測・分析した経済学者の渡辺努・東京大教授は「宣言による抑制効果は小さく、今回はさらに薄くなるだろう」と推測。新型インフルエンザ等対策特別措置法を改正して罰則などを科しても効果は期待できないと指摘する。なぜなのか。どう対処すればいいのか。詳しく聞いた。【牧野宏美/統合デジタル取材センター】 緊急事態宣言の外出抑制効果は8％ ――渡辺さんは共同研究者と昨年の緊急事態宣言の外出抑制効果を調べていますが、どんな結果でしたか。 ◆NTTドコモから提供を受けたスマートフォンの位置情報デー
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