Androidをデジタル家電にも--半導体ベンダーなど国内23社が推進団体を設立
Googleが中心となって推進している携帯電話向けプラットフォーム「Android」を、デジタル家電にも活用しようという団体が日本国内で設立された。IP電話やセットトップボックス（STB）、カーナビなどでの利用を想定している。 今回設立されたのは一般社団法人Open Embedded Software Foundation（OESF）。登記日は2月12日で、アイ・ピー・ビジョンの三浦雅孝氏が代表理事を、SIPropプロジェクトの今村謙之氏とリファイナーの小薗誠氏が理事を務める。 OESFではデジタル家電などに利用できるAndroidベースの共通フレームワークやプラットフォームを参加企業が共同開発する。開発したソフトはApache2.0のライセンス下でオープンソースとして公開する。また、Androidの開発推進団体「Open Handset Alliance（OHA）」にも登録する考えだ。こ
DLNA : 簡単快適ホームネットワークを実現するDLNA
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