大画面ディスプレイ1台 vs. 複数枚ディスプレイ──作業効率がいいのはどっち？ 2009年発表の論文を紹介
被験者8人（企業で知的財産管理業務に携わる人たち）に17インチのディスプレイ1台（これをSmall条件とする）、24インチのディスプレイ1台（同Large条件）、17インチのディスプレイ2台並置（同Dual条件）の3つの環境を使ってもらい、実験を行った。 ディスプレイ環境変更の前後約2週間ずつ、被験者のPC操作ログを収集した。操作ログには、マウスやキーボードによるウィンドウ操作（ウィンドウのアクティブ化、移動、サイズ変更）が含まれ、これらが要する総時間を算出した。 その結果、Small条件では作業時間の8.5％をウィンドウ操作に費やしており、現行のウィンドウシステムの改善が必要だと示唆した。Large条件ではウィンドウ操作コストの削減は見られなかったが、Dual条件では13.5％の削減を確認した。よって、ウィンドウ操作コストの観点からは、大画面単一より複数ディスプレイの方が優れているといえ
OpenAIが日本を選んだ真意 会見で語った「東京拠点、立ち上げのワケ」
OpenAIは本社のある米サンフランシスコに加えて、英ロンドン、アイルランドのダブリンにも拠点を構えており、東京は本社含め4つ目の拠点になる。ライトキャップCOOは同社が東京進出を決めた理由について以下のように話した。 「日本にはテクノロジー分野でリーダーシップを取ってきた伝統があり、テクノロジーによって実現される未来について考えてきた。日本は私たちにとって重要な市場だ。実際、日本では1週間当たり200万人以上のアクティブ・ユーザーがおり、毎日ChatGPTを利用している」（ライトキャップCOO） また、日本政府が生成AIの議論のために立ち上げた「広島AIプロセス」も評価しているとライトキャップCOO。日本政府や企業、クリエイターなど多くの人のために生成AIがもたらす可能性を広めていきたいと語った。 同社のサム・アルトマンCEOは2023年4月に来日し、岸田文雄首相らと面談。日本進出に意欲
もうATMに並ばなくていい！ 銀行口座間のお金を手数料無料で移動できる「エアウォレット」を使ってみた
リクルートと三菱UFJ銀行の合弁会社が提供する「エアウォレット」というアプリを知っているだろうか？ 金融機関の送金や出金が無料でできる、とても便利でお得なサービスだ。筆者は2023年から使い始めたのだが、異なる銀行口座間のお金の移動がある人におすすめだと感じた。その理由について説明しよう。 エアウォレットで自分名義の銀行口座間のお金を手軽に移動 筆者は毎月、三菱UFJ銀行から三井住友銀行にお金を移動させている。家賃の振り込み先が三井住友銀行の口座なので、メインバンクの三菱UFJ銀行から家賃分のお金を移動させているのだ。 振り込みだと他行あて3万円以上の場合、220円の振込手数料がかかる。その手数料がもったいないので、毎月、三菱UFJ銀行のATMでお金を引き出し、三井住友銀行のATMで入金することを繰り返していた。 1カ月に1回のこととはいえ、このお金の移動がけっこう面倒。ここ数年はキャッシ
携帯電話ショップの閉店が増える それで困る人がいることを忘れてはいけない
ITmedia Mobileにおける1週間の記事アクセス数を集計し、その上位10記事を紹介する「ITmedia Mobile Weekly Top10」。今回は2024年2月29日から2024年3月6日までの7日間について集計し、まとめました。 アクセス数の1位は、増加傾向にある携帯電話ショップの閉店について、実際に閉店に立ち会った店員の話を通して実情に迫った記事でした。この記事に対しては、SNSでも反響が多かったようです。 端末の購入に加えてSIM単体での販売強化など、最近の大手キャリアはオンラインショップへの“誘導”を強めています。キャリアによっては、オンラインショップにおける事務手数料を免除しているので、ある意味で「オンラインショップで購入（契約）しない／できない人は損をしている」ともいえます。 しかし、中にはそれでも「携帯電話ショップでないと契約できない」という人もいます。その多く
万引は防げるか？ セルフレジの発展系「Scan&Go」が伸び悩むワケ
連載：がっかりしないDX 小売業の新時代 デジタル技術を用いて業務改善を目指すDXの必要性が叫ばれて久しい。しかし、ちまたには、形ばかりの残念なDX「がっかりDX」であふれている。とりわけ、人手不足が深刻な小売業でDXを成功させるには、どうすればいいのか。長年、小売業のDX支援を手掛けてきた郡司昇氏が解説する。 前回の記事「結局、店員が常駐……日本の『もったいないセルフレジ』 米小売業との決定的な違いは？」までは、2回にわたりセルフレジについて書いてきました。 今回は、セルフレジの発展系とも言える「Scan&Go」について紹介します。 スマートフォンの登場以前から米国小売業の一部では、入り口で手持ち式のバーコードスキャナーを取り、店内を移動しながら購入商品のバーコードをスキャンして、その後レジに移動して決済を完了、スキャン装置を返却する――という仕組みを導入していました。 昨今は手持ち式の
企業「ChatGPTは使っちゃダメ」→じゃあ自分のスマホで使おう──時代はBYODから「BYOAI」へ
企業「ChatGPTは使っちゃダメ」→じゃあ自分のスマホで使おう──時代はBYODから「BYOAI」へ：事例で学ぶAIガバナンス（1/3 ページ） 会社はChatGPTを禁止しているが、自分のスマートフォンからChatGPT（しかも有料契約している高性能版）にアクセスして、使ってしまえば良いではないか――。生成AIのビジネス活用が進む中で、そんな発想が生まれつつある。 サイバーセキュリティ企業の米BlackBerryが2023年8月に発表した調査結果によると、職場でChatGPTやその他の生成AIサービスの禁止を実施、検討している企業の割合は、世界全体で75％に達するそうだ。調査後にはChatGPT、生成AI全般への注目度がさらに高まっていることを考えると、この割合はその後さらに上昇している可能性が高い。 従業員が、社内の機密情報をChatGPTなどを入力した場合、それらの情報が外部サーバ
鍵の“挿入音”をスマホで録音→スペアキーを作る攻撃 シンガポール国立大「SpiKey」発表
この方法により、推定したビッティング間の距離から鍵のビッティングパターンを推測できる。この手法で、大量の鍵の中から特定の鍵を効率的に絞り込むことが可能となる。実験により、33万以上の鍵の中から最も可能性の高い3つの候補鍵を特定することに成功している。 SpiKeyの最大の利点は、特殊な道具や技術を必要とせず、スマートフォンさえあれば誰でも利用できる点である。また、従来のロックピッキングに比べて疑いをかけられにくく、最新のアンチピッキング機能を備えた錠前に対しても有効である。 Source and Image Credits: Soundarya Ramesh, Harini Ramprasad, and Jun Han. 2020. Listen to Your Key: Towards Acoustics-based Physical Key Inference. In Proceedi
Google、“現行最強”の生成AI発表 月2900円で利用可 チャットAIサービスはBard→Geminiに刷新
米Googleは2月8日（現地時間）、「現行最強」をうたう生成AI「Gemini Advanced」を発表した。すでにサービスの提供を開始しており、月額2900円で利用可能。2カ月間の無料試用期間も用意する。 同社は従来、生成AIの頭脳部分となるLLM（大規模言語モデル）として「Gemini」ブランドを利用し、サービス名は「Bard」として提供していたが、サービス名も今回Geminiに統一。NanoやProなど、すでに発表している3つのLLMのうち、パラメータ数が最大で複雑なタスクをこなせるとしていた「Gemini Ultra」を使ったサービスはこれまで登場していなかった。今回、UltraからAdvancedにリネームしての正式ローンチとなる。 Gemini Advancedは数学、物理学、歴史、法律、医学、倫理を含む57科目の組み合わせを使用するベンチマークテストで人間の専門家を上回る成
「Apple Vision Pro」レビュー 渡米してまで買う価値はあったのか
技術に魔法も近道もない。だが、大量の予算とエンジニアを貼り付けて「時間を早送りする」ことは可能ではある。 Vision Proの実機を使ってみると、そんな思いを強くする。 Vision Proを入手するまでの経緯に加え、製品がどのような特徴を備えているのか、“魔法のような”ものは存在するのか、少し解説してみたい。 購入までも意外と難題 Vision Proは米国でのみ販売が開始される。だから日本で製品を手に入れるのはなかなか大変だ。価格が高いだけでなく、そもそも「米国のApple Storeから入手する」のに困難がつきまとう。 事前に課題点は4つあった。 まず「入手法」。海外のApple Storeは、その国にしか発送してくれない。今回の場合だと、米国国内の住所にのみ発送、もしくは米国国内のApple Storeへとりにいく必要が出てくる。 次に「決済」。米国のApple Storeが受け
「この小さな札は何？」 サイゼリヤの注文方法が激変！ 「メニュー番号を手書き」からどう進化したのか
サイゼリヤが新しい注文方法を導入している。これまでは、各テーブルに置いてある注文用紙に利用客が番号を記入して店員に渡すスタイルだったが、どのように変わったのだろうか。筆者が都内の店舗で体験した内容を交えながら解説する。 テーブルで見つけた小さな「札」 入店後、店員に案内されてテーブルに移動すると、長方形の小さな札を見つけた。札には「いらっしゃいませ」「テーブル番号24」「注文用QR」といった情報が記載されている。見た目は、小売業界で導入が進んでいる電子棚札（画面が電子ペーパーになっており、価格などをリアルタイムに変更可能）に似ている。「この小さな札は何だろう？」というのが最初に見たときの感想だ。
薄くて柔らかい「ブギーボード」、キングジムが発売 冷蔵庫にも貼れる
キングジムは1月16日、薄く柔らかい電子メモ「Boogie Board papery（ブギーボード ペーパリー）」を発表した。2月28日に発売する。価格は、Sサイズ2枚に専用スタイラスが付いて5170円から。 付せん紙の代わりに繰り返し使える電子メモ。専用スタイラスで書き込み、スタイラスの上部を本体左上に当てると消去できる。専用スタイラスは1回の電池交換で約10万回の消去が可能という。 Sサイズは約5.5インチ、Mサイズは約7インチのLCDを採用し、重量はそれぞれ約7gと約10g。マグネットを内蔵しているため冷蔵庫などに貼り付けられる他、付属のステンレスシールでスチール面以外にも貼れる。 専用アプリ「Boogie Board SCAN」（iOS、Android）を使い、スマホのカメラで読み取ってデータ化することも可能。アプリでは保存した画像の編集も行える。
「Copilot Pro」、日本では月額3200円 Officeで使うにはMicrosoft 365のサブスクが別途必要
米Microsoftが1月15日（現地時間）に発表した一般ユーザー向け生成AIツール「Copilot Pro」の日本での提供価格が発表された。月額3200円だ。 「Microsoft 365」の「Personal」（年額1万4900円）あるいは「Family」（年額2万1000円）プランに別途加入すれば、Word、Excel（現在は英語のみのプレビュー）、PowerPoint、OneNote、OutlookでCopilotを利用できるようになる。 無料のCopilotとの違いは、以下の3点。 ピーク時でもGPT-4およびGPT-4 Turboに優先的にアクセスできる 別途Microsoft 365に加入していれば、WordやOutlookで利用できる Designer（旧Bing Image Creator）で無料版は1日当たり15ブーストのところ、100ブーストでDALL・E 3を使った
年末年始にLLMの勉強はいかが？ 東大松尾研、大規模言語モデルの講座資料を無料公開
講義資料は特設ページからダウンロード可能で、全7講義分のパワーポイントを無料で取得できる。内容はLLMの概要から、日本でのLLMの開発状況、Transformerと事前学習の仕組み、ファインチューニングなど。 関連記事 東大松尾研、大規模言語モデルの研究者＆開発エンジニアを募集 「LLM研究をさらに加速させる」 東京大学松尾研究室は、大規模言語モデル（LLM）の研究者や開発エンジニアを募集するとX（旧Twitter）で発表した。2024年、LLMの研究をさらに加速させるためチームを拡大するという。 ChatGPTでの業務効率化を“断念”──正答率94％でも「ごみ出し案内」をAIに託せなかったワケ 三豊市と松尾研の半年間 「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。実証実験には松尾研も協力したが、思
「デイリーポータルZ」独立 編集長・林雄司さんの新会社に譲渡 屋根はなくなるが、より自由に
東急メディア・コミュニケーションズは12月20日、傘下のWebメディア「デイリーポータルZ」の事業を、編集長の林雄司さんが代表を務める「デイリーポータルZ株式会社」に2024年1月1日に譲渡すると発表した。 新会社の資金には、林さんの退職金をつぎ込んだが、現状では月100万円ほどの赤字が続く綱渡り運営になる見込み。読者に対して、運営資金を支援する「デイリーポータルZをはげます会」（月額1100円～11万円）に参加してほしいと呼び掛けている。 「デイリーポータルZ株式会社」は、代表の林さんだけが所属する1人会社。これまで社員スタッフとしてサイト運営に携わっていた5人のメンバーは、全員が東急グループを退社し、業務委託として新体制に参加するという。 新体制でも「サイトは変わらない」という。林さんは「来年からは間接業務が少なくなる。出張申請せずにどこにでも行ける。思いつきを実現できる環境になるので
国内初、“黒トリュフ”の人工発生に成功 岐阜県森林研究所が発表
岐阜県森林研究所（岐阜県美濃市）は12月4日、国内で初めて人工的に国産黒トリュフを発生させることに成功したと発表した。2016年から岐阜県内の試験地で植栽を始めており、7年目にして初めて成功したという。 トリュフは、世界三大珍味として知られる高級食材で、生きた樹木の根と共生する「菌根菌」の一種。マツタケと同じく、人工栽培はとても難しいキノコであるため、日本国内で流通するトリュフは、全てヨーロッパや中国などの輸入品だという。近年、トリュフの輸入金額は増えており、22年の輸入額は約20億円となるなど、国内需要が高まっている。 研究チームは「欧州では黒トリュフの人工栽培が行われており、国内にも別種のトリュフが自生している。それらを用いた国産トリュフの栽培技術の確立が望まれてきた」と説明。このような背景から、岐阜県森林研究所は森林総合研究所と共同で、16年から国産黒トリュフの人工栽培に着手してきた
まるで人間と会話「ChatGPT with voice」が無償公開 「語尾に“にゃん”と付けて」とお願いしたら気まずくなった
米OpenAIが提供する対話型AI「ChatGPT」のアプリ版（Android、iOS）で、まるで人間と会話しているように受け答えする音声対話機能「ChatGPT with voice」が無償の一般ユーザーでも使えるようになった。 ChatGPTのアプリを開き、右下にあるヘッドフォンのアイコンをタップすると音声による対話を始められる。初期設定時は5種類の声から任意に選べ、後から変更も可能だ。 画面を見ずにハンズフリーで会話できる他、ユーザーが発した言語を自動認識して返答する。設定で主な言語を設定すると、より認識精度が高まる。やりとりした内容はテキストで後から確認できる。 ChatGPTはもともと人間と対話しているような返答をする。これに声が付くことで、より一層に人と会話しているような感覚を覚えるだろう。実際に試してみたところ、独特なイントネーションがある日本語が達者な外国人と話しているよう
Windows 11にアップグレードできないPC、国内に2000万台 “10サポート終了時”でも1000万台近く残存か
Windows 11にアップグレードできないPC、国内に2000万台 “10サポート終了時”でも1000万台近く残存か 日本マイクロソフトが、「Windows 10」のサポート終了に向けた国内のWindows OSの利用状況を明かした。国内のコンシューマ市場にあるWindows PC約4800万台のうち、現時点で約2000万台が「Windows 11にアップグレードできないPC」だという。2年後の2025年10月にWindows 10のサポート終了が迫る中、PCの買い替えを推進しても“10のままのPC”は多数残りそうだ。 日本国内のコンシューマ市場にあるWindows PC約4800万台のうち、現時点で約2000万台が「Windows 11にアップグレードできないPC」だと、日本マイクロソフトが11月21日に行った記者向け説明会の中で明かした。2年後の2025年10月にWindows 10
オリジナルのChatGPTが作れる「GPTs」、全課金ユーザーに開放 プログラミング不要、対話でOK
米OpenAIは、同社のテックカンファレンス「OpenAI DevDay」で発表した、ノーコードでオリジナルの「ChatGPT」が作成できるカスタムツール「GPTs」を全てのサブスクリプションユーザーに開放した。 米OpenAIは、同社のテックカンファレンス「OpenAI DevDay」で発表した、ノーコードでオリジナルの「ChatGPT」が作成できるカスタムツール「GPTs」を全てのサブスクリプションユーザーに開放した。同社のサム・アルトマンCEOが11月9日（現地時間）、X（旧Twitter）でポストした。 GPTsは、プロンプトで対話しながらオリジナルのChatGPTを構築できる機能。「Web検索や画像作成、データ分析などと同じくらい簡単」としており、例えば子供に算数を教えたり、スタンプをデザインしたり、ボードゲームのルールを簡単に説明したりできる専用ChatGPTを構築できる。En
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冷えた肉まんを入れておくだけで“熱々”に 電子レンジみたいな布バッグ「HO-ON」の革新性
有料版ChatGPTの新規登録が一時停止に 「GPTs」追加で利用者が急増
