トランスジェンダーになる少女がなぜ欧米で急増しているのか、性転換を不用意に促す社会的な構図 【この人が語るこの1冊】精神科医・岩波明と考えるトランスジェンダー・ブーム | JBpress (ジェイビープレス)
「トランスジェンダー当事者に対する差別を扇動する」として、米ジャーナリスト、アビゲイル・シュライアー氏のノンフィクション本の日本語訳を扱う書店に放火を予告する脅迫メールが、今年3月末、書籍の版元である産経新聞出版や複数の書店に届いた。 この書籍は『あの子もトランスジェンダーになった SNSで伝染する性転換ブームの悲劇』というタイトルで今年1月に発売される予定だったが、強い批判を受けて版元のKADOKAWAが発売を見合わせ、販売の権利を引き継いだ産経新聞出版から、4月3日に『トランスジェンダーになりたい少女たち SNS・学校・医療が煽る流行の悲劇』のタイトルで発売された。現在もこの本を店頭に並べることをためらう書店は少なくない。 トランスジェンダーを不当に差別するような、根拠のないことが本当に書かれているのだろうか。この本の監訳を担当した精神科医で昭和大学特任教授の岩波明氏に聞いた。（聞き手
アパート大家の山本一郎が見た、安物件に集うコロナ下の人生模様 自己破産の元経営者やシングルマザー、独居老人のそれぞれの人生 | JBpress (ジェイビープレス)
投資家、作家、ブロガーで知られる山本一郎氏は東京都下にアパートを所有している。その物件で暮らす住民と、コロナ下の日常について。破産した元経営者、シングルマザー、失業した若者、独居老人、コロナ病棟の看護師──。都会のアパートには、様々な人生が交錯している。（JBpress） （山本一郎：投資家、作家） 都下の集合住宅数棟に投資を始めてちょうど10年になります。 全体で見ればたいした利回りではないけれど、複数の物件を管理していると、いろんな人生と出会うことがあります。コロナになって、お任せしていた管理会社も経営者が高齢で大変になったというので、次の管理会社が決まるまで自力で管理をやっていると、これはこれで楽しいなと思っていたんですよ。最初のうちだけかもしれないけど。 当初、共同所有・管理でご一緒していた投資家たちも、悲しいお別れや無謀な金地金投資に手を出して破産するなどして一人、また一人と会社
ビーガンの息子（小5）は十分な栄養素を取れているのか？ 心配になった母がある日の献立を元に必要な栄養素を計算してみた | JBpress (ジェイビープレス)
「ビーガンで育てられた赤ちゃんが栄養失調で死亡」 このような痛ましいニュースが定期的に世界中を駆け巡る。そのたびに「ビーガン＝栄養不足」との認識が「健康説」を強く脇に追いやって、世の中に浸透していく。 事件の詳細を見てみれば、そこにはビーガン以前の問題があることがすぐに分かる。ガリガリに痩せ、栄養失調で肌の色も黄ばんでしまっている乳児に「野菜と果物」だけ与えて、「平気だと思っていた」という親には、根本的な認識能力に問題があったと言わざるを得ない。 では、そのような逸脱したケースを除いて、成長期の子供がビーガンになるのは、まったく問題ないと言えるのだろうか。成長に必要な栄養素を菜食で十分にまかなうことが可能なのだろうか。 初めに断っておくと、筆者とその家族は完全菜食を実践しており、いわゆる「ビーガン」（このラベルは好きではないのだが）である。育ち盛りの小学5年生の息子もいるため、子供が自ら完
選手村でコンドーム配布、なのに瀬戸大也を処分の怪 「配偶者以外との性交渉」が問題なら、選手村の実態はどうする？ | JBpress (ジェイビープレス)
（作家・ジャーナリスト：青沼 陽一郎） 競泳で唯一、東京オリンピック代表が内定していた瀬戸大也の不倫問題で、日本水泳連盟は処分を下した。13日に臨時の常務理事会を開き決定している。 年内の活動停止――。スポーツマンシップに反したこと、日本水連など関係団体の名誉を著しく傷つけたことが、「競技者資格規則」に違反したとされた。 これで年内の日本水泳連盟の公式大会への出場、強化合宿、海外遠征への参加ができなくなる。出場を検討していたとされる10〜11月の競泳国際リーグ（ブダペスト）、12月の日本選手権は出場できない。 また、スポーツ振興基金助成金の今年下半期の推薦も停止。日本水泳連盟と日本オリンピック委員会（JOC）の教育プログラムを受講する。 国際競技の現場では選手に大量のコンドームが配られているのだが 瀬戸は、平日の昼下がり、都内の自宅から高級外車で近くのコンビニエンスストアまで移動すると、そ
テレビの自称専門家に翻弄されないための思考の作法 NFIからの提言（7）そもそも信頼に足る「専門家」とは？ | JBpress (ジェイビープレス)
「8割おじさん」として有名になった北大の西浦博教授のように、高度の数理モデルを使って感染リスクを分析し、有効な行動変容のあり方を示唆した専門家もいた（写真：ZUMA Press/アフロ）。 少子高齢化と人口減少が進むわが国の社会の質を維持し、さらに発展させるためには、データの活用による効率的な社会運営が不可欠だ。一方で、データ活用のリスクにも対応した制度基盤の構築も早急に求められている。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、これまでの経済、社会のあり方は大きく変わろうとしている。 その中で、日本が抱える課題をどのように解決していくべきか。データを活用した政策形成の手法を研究するNFI（Next Generation Fundamental Policy Research Institute、次世代基盤政策研究所）の専門家がこの国のあるべき未来図を論じる。（第1回、第2回、第3回、第
専門家の対策に根拠あり、新型コロナは制圧できる 科学的な理解にもとづく市民の協力が制圧へのカギ | JBpress (ジェイビープレス)
（矢原 徹一：九州大学大学院理学研究院教授） 英国のボリス・ジョンソン首相が、流行が収束するまでに人口の60％が感染し、27万人が死亡する予測を発表し、「感染が広がるにつれ、実に多くの家族が身内・親友を失う」という演説を行ったことで、英国だけでなく日本にも大きな不安が広がっています。日本でも多くの人が感染して集団免疫ができるまで流行は収束しないという悲観的な予想を語る識者がいます。しかしその理解は間違っています。 また、日本は諸外国に比べて検査数を少なくすることで実際の感染者を少なく見せているという批判がマスコミで広く報道されていますが、この理解も間違っています。 この記事ではこれらの誤解を正したいと思います。いま行われている検査や現場での対策は、正確な科学的理解にもとづくものです。多くの国民がこの点を理解し、感染拡大の阻止に向けて協力することが、国内における新型コロナウイルス制圧というゴ
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