DJ TAROさんが明かす「自宅からJ-WAVE生放送」の舞台裏--機材やシステムも紹介
新型コロナウイルス対策の一環として、自宅から仕事をすることが推奨されている昨今。ラジオ放送でもテレワーク──J-WAVEナビゲーターなどで活躍するDJ TAROさんは4月11日、自身の番組「J-WAVE SATURDAY NIGHT VIBES」で自宅からの生放送にチャレンジした。 J-WAVE SATURDAY NIGHT VIBESは、毎週土曜日の深夜25時～27時、J-WAVEで生放送される。 DJ TAROさんは、通常でもワンマン生放送でラジオを運営。ラジオ業界では以前から極めてレアな新しい試みにチャレンジしていることで知られる。iPadを使ったDJプレイの先駆者でもあり、実はテクノロジーにかなり強い人物なのだ。 今回のテレワークにあたっては、まず第1回目として3月29日にJ-WAVEスタジオに近い事務所から放送にチャレンジ。成功したことから4月11日、いよいよ自宅へと場所を移した
「NOTTV」が6月に終了へ--マルチメディア放送の始まりと終わり
2016年3月、アナログテレビ放送の周波数跡地を活用した新たなマルチメディア放送が開始される。サービスの名称は「i-dio」。いわゆる「デジタルラジオ」の流れを汲んだサービスで、スマホや車載型端末などの移動体端末を対象に、映像や音声、データ情報などを交えた高度なデジタル放送サービスを展開していくという。 一方、終了を迎えるマルチメディア放送もある。i-dioと同様にアナログテレビ放送の跡地を活用し、2012年4月からサービスを提供してきたスマホ向け放送サービス「NOTTV」だ。開始から丸4年と3カ月となる2016年6月末をもって終了となることが2015年末に発表された。 NOTTV終了が発表されるおよそ1カ月前、東京・渋谷で開かれたi-dioの発表会見において、関係者にこんな質問を投げかけてみた。「（VHF跡地を活用したマルチメディア放送として）先行しているNOTTVは、そこまでうまくいっ
サイバーエージェントとテレビ朝日、動画関連2社設立--定額制動画サービス開始へ
サイバーエージェントとテレビ朝日は3月31日、定額制動画配信プラットフォーム事業会社「株式会社AbemaTV（アベマティーヴィー）」と、ニュースチャンネル事業会社（社名未定）を共同出資により4月中に設立することを発表した。サイバーエージェントが持つスマートフォンサービスの開発力や運用力と、テレビ朝日が持つ映像コンテンツの制作／放送実績などの経営資源を活用して新事業に取り組む。 新会社は2社ともサイバーエージェントの連結子会社となり、両社の代表取締役社長には、サイバーエージェント代表取締役社長の藤田晋氏が就任する。AbemaTVは資本金が1億円で、サイバーエージェントが60％、テレビ朝日が40％を出資。ニュースチャンネル事業会社は資本金が5000万円で、サイバーエージェントが51％、テレビ朝日が49％を出資する。 AbemaTVでは、さまざまなジャンルの専門チャンネルを有する定額制動画配信プ
J-WAVE、放送連動型の音楽専門クラウドファンディングを開始
FMラジオ局を運営するJ-WAVEは、放送連動型音楽専門クラウドファンディングサービス「J-CROWD MUSIC」を9月より開始することを明らかにした。現在ティザーサイトを公開している。 J-CROWD MUSICは、アーティストとともにさまざまな音楽プロジェクトを立ち上げてウェブサイトに掲載。J-WAVEの放送内で、プロジェクトを紹介していく。 プロジェクトに共感したリスナーは、J-CROWD MUSICのサイトを通じて、プロジェクトに対して数千円単位でお金を集めることができる。リスナーから集めた金額が事前に設定した目標額を越えるとプロジェクトが成立。CDなどの商品やライブなどのサービスを提供する。具体的には新人アーティストのCDデビューや、ミュージシャンの新たな活動、オリジナルライブイベントの開催といったプロジェクトを想定する。 サービスはカード会社のクレディセゾンのほか、「イープラ
苦情殺到のAC--同じCMを大量に放映せざるを得ない理由
東北を中心に各地で大きな被害をもたらした東北地方太平洋沖地震。その後の影響も各所に及んでいるが、現在、思わぬ余波を受けているのがACジャパン（AC：旧公共広告機構）だ。 ACは、放送や新聞、広告といった業界の会員企業から得た会費で公共広告を作成し、さまざまな啓発活動を展開する経済産業省所管の特例社団法人。現在多くの企業がCM放映を自粛しているため、その差し替えとして、連日ACのCMを大量に見かけるに至っている。 そのACのCMに対して「内容がそぐわない」「しつこい」「サウンドロゴが不快」などといった苦情が数多く寄せられ、ついには公式サイト上で謝罪文を掲載するに至った。 「不快な思いをさせてしまった視聴者の皆様にはもちろんのこと、（CM出演者である）仁科（亜希子、仁美）さん母娘など、関係者の方々にも大変申し訳なく思っています」（ACジャパン東京事務局） また、一部スポットで消去作業が行われて
IPサイマルラジオ「radiko.jp」が示すラジオ業界の課題
関東および関西エリアであれば、インターネットでいつものラジオをリアルタイムに聴取できる――こんなサービスが実験的に始まった。 在京、在阪ラジオ局計13社と電通が組織する「IPサイマルラジオ協議会」が3月15日に開始した「radiko.jp」は、地上波アナログ（地アナ）ラジオをインターネットでサイマル配信（2つ以上の媒体で同時に配信すること）するサービスだ。このサービスはどういった背景で登場したのだろうか。 電通が2月22日に発表した2009年の広告費に関する調査によれば、インターネット広告が前年比1.2％増の7069億円、新聞広告が18.6％減の6739億円となり、ネット広告が新聞広告を初めて上回った。その一方でラジオは11.6％減の1370億円、雑誌は25.6％減の3034億円、グロスでは1位の座は確保するものの、テレビも10.2％減の1兆7139億円となっている。2001年との比較では
ネット時代におけるラジオのあり方とは？--総務省が研究会を発足
総務省は、ラジオをはじめとする地域情報メディアの将来像を検討する「ラジオと地域情報メディアの今後に関する研究会」を発足した。 ラジオと地域情報メディアの今後に関する研究会は、ラジオ放送局の経営基盤が弱体化しているのを受け、新しいデジタルメディアとの関係も踏まえたラジオの将来像を多角的に検討することが狙い。日本大学芸術学部教授の上滝徹也氏を座長に、放送作家や雑誌編集長、メディア関係者など有識者11人が参加する。 検討が予定されているテーマは、(1) 地域の情報文化を支えてきたラジオ等の役割と今後のあり方 、(2) ラジオのリスナー、スポンサーニーズの変化とそれらを踏まえた地域情報メディアのあり方、(3) 災害情報や交通情報などの地域の情報ニーズに応えるメディアのあり方――など。2月8日に第1回会合を開催し、6月中をめどに報告書を作成する方針だ。
総務省の「通信・放送の総合的な法体系に関する検討委員会」が答申案を公開
通信・放送における総合的な法体系のあり方を検討する、総務省の情報通信審議会情報通信政策部会「通信・放送の総合的な法体系に関する検討委員会」が、このほど答申案を取りまとめた。7月21日までの間、一般意見を公募する。 同委員会は、総務省から諮問を受け、2008年2月15日に設置。以降、通信・放送における総合的な法体系のあり方について議論を重ねてきた。 このほどまとまった答申案では、放送通信のデジタル化やブロードバンド化の進展に伴い、矛盾を来している現行の法体系に関する見直しの必要性を指摘。新たな法体系のあり方として、「通信」「放送」の区切りで構成されるこれまでの法体系から、「コンテンツ」「伝送サービス」「伝送設備」を柱とすることが提唱され、それぞれ具体的な枠組みや規律案がまとめられている。 そのほか、電気通信事業紛争処理委員会の紛争処理機能に関する対象拡大や、利用者利益の確保・向上に関する方策
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ジャパン・ライツ・クリアランス、放送分野の音楽著作権管理に参入 「J.BOY」「チェリー」「TECHNOPOLIS」など1200曲からスタート
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携帯マルチメディア放送の名称は「モバキャス」に
携帯マルチメディア放送、電監審は「mmbiが適当」と答申
携帯向けマルチメディア放送への参入希望が明らかに
携帯向けマルチメディア放送に向け「委託事業者連絡会」設立
総務省、携帯向けマルチメディア放送に向けた基本方針公表
JASRACに公取委が排除措置命令へ、放送局との包括契約で