日本でも4割の人がすでにコロナに感染 抗体調査から分かることは？国内でもコロナは広がりにくくなる？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先日開催された厚生科学審議会において、日本における抗体陽性率の最新の調査結果が報告されました。 この結果からは、日本に住む約4割の人がすでに新型コロナに感染しているということが分かりました。 今回の調査結果からは他にどのようなことが分かるでしょうか？ 「抗体調査」とは？S抗体とN抗体の違いは？S抗体とN抗体（DOI:https://doi.org/10.1016/j.tibtech.2022.07.012より筆者作図） 抗体とは、免疫システムによって作られるタンパク質のことであり、新型コロナウイルスに感染したりワクチン接種をすると、種々の抗体が作られます。 測定されることの多い新型コロナの抗体としてはS抗体とN抗体の2種類があり、S抗体はワクチンの標的である「スパイク蛋白（S蛋白）」の抗体でありワクチン接種をした人と感染した人のいずれも陽性になるのに対し、N抗体はウイルス遺伝子を包み込んで
【更新】超過死亡数の異常な増加の原因はワクチン追加接種か
感染の正しい指標は「コロナ死者数」ではなく「超過死亡数」 新型コロナの被害の指標として、厚労省の発表する「コロナ感染者数」や「コロナ死者数」を使うのは誤りである。これはマスコミ向けの速報値であり、特に死者数はPCR陽性だったすべての死者を集計しているので、過大評価のバイアスがある。 そういうバイアスがないのは、死亡数である。これは人口動態統計で発表される死者の数で、過大評価はありえない。人口動態統計の集計は遅いので、東京都の速報をみると、次のようになる。 月ごとの死亡者数（東京都） 日本は高齢化で毎年、死亡数が増えているが、2020年は前年より全国で死者が8338人少なかった。これは高齢化で毎年約2万人増える死亡数のトレンドに対して、3万人近い過少死亡だった。コロナ大流行で世界で数百万人の超過死亡が出た中で過少死亡になったのは珍しい。これはアゴラで指摘したが、その原因については厚労省も専門
衣笠万里（きぬがさ まさと） on Twitter: "6月23日に報告されたコロナワクチン接種後死亡事例について、当該集団における予測死亡数と実際の死亡報告数との比較を試みましたが、やはり医療従事者や高齢者においてワクチン接種後に死亡数の増加は認められませんでした。医療従事者は患者さ… https://t.co/CCCa9rZNVG"
6月23日に報告されたコロナワクチン接種後死亡事例について、当該集団における予測死亡数と実際の死亡報告数との比較を試みましたが、やはり医療従事者や高齢者においてワクチン接種後に死亡数の増加は認められませんでした。医療従事者は患者さ… https://t.co/CCCa9rZNVG
病床使用率の算出方法を変更 厚労省「実態に合わせる」 ｜ 共同通信
厚生労働省は4日、新型コロナウイルスの感染状況を示す指標の一つである病床使用率の算出方法を同日から変更すると発表した。一部の地域では使用率が下がる可能性があるが、担当者は「上振れしていた分を実態に合わせる」と説明した。 政府の対策分科会は、自治体と医療機関が新型コロナ患者受け入れで調整済みの「確保病床」の使用率について、50％以上はステージ4（爆発的感染拡大）、20％以上はステージ3（感染急増）相当としている。 厚労省はこれまで、確保病床としての調整が終わっていない「一般病床」に入院している場合も、分子となる入院者数に含めて算出し、毎週公表していた。
新型コロナ、真の被害規模示す「超過死亡」 専門家ら注目
米国での1月4日～5月4日の週間死者数の推移。赤く塗られた部分が超過死亡数。(c)SIMON MALFATTO, LAURENCE SAUBADU, SABRINA BLANCHARD / AFP 【5月16日 AFP】各国当局の発表に基づくと、世界で新型コロナウイルスにより命を落とした人の数は30万人余りとなっているが、死者数の集計方法によっては真の犠牲者数はこれよりもはるかに多い可能性がある。 当局の統計には新型コロナウイルスが原因とされる死者のみが含まれている。だが専門家らの間では、公式な死因に関係なく今年の全死者数を例年と比較して導かれる「超過死亡」数を調べる動きが広まっている。 超過死亡には新型ウイルスとは直接関連ない死者（新型ウイルス流行に伴う医療崩壊により他の病気の治療を受けられなかった人など）も含まれており、これに注目することで、実際の犠牲者数が公式死者数よりも大幅に多い可
■NEWS 医療機関の消費税負担、補塡調査に誤り―病院は補塡不足、「マクロ」でも100%割れ｜Web医事新報|日本医事新報社
保険診療は消費税非課税となっており、医療機関は仕入れにかかる消費税の負担を最終消費者である患者等に転嫁できず、医療機関が負担する控除対象外消費税として医療界の長年の懸案事項となっている。2014年度診療報酬改定では、消費増税（5%→8%）への対応として、基本診療料（初・再診料、入院基本料など）の点数に上乗せする形で負担増分の補塡が図られた。 ■医療界全体でも補塡不足、16年度は92.5% 2015年11月に公表されていた病院全体の補塡率は100%を超えていたが、再調査では14年度が82.9%、16年度が85.0%で、補塡不足が生じていた。歯科診療所と保険薬局を含めた医療界全体の補塡率の推計についても、2014年度の数値が102.07%から90.6%へ修正された上に、16年度も92.5%と補塡不足であったことが示された。一般診療所の補塡率は再調査でも14年度、16年度ともに100%を超えてい
「０．０００００３％のリスク」について考えてみた：朝日新聞デジタル
《編集部より》「これって効きますか？」は、４月から毎週火曜日の更新になります。引き続きご愛読いただけますよう、お願い申し上げます。 先日、厚生労働省が、解熱鎮痛剤の「ロキソプロフェンナトリウム水和物（商品名：ロキソニン）」について、「小腸・大腸の狭窄・閉塞」を「重大な副作用」に追記するよう指示したことが報道されました。 ロキソニンの「重大な副作用」に腸閉塞などを追加 厚労省が指示（ハフィントンポスト：２０１６年３月２３日）（http://www.huffingtonpost.jp/2016/03/23/loxonin-side-effect_n_9537170.html） 「ロキソニン」重大な副作用に…腸閉塞など（日テレＮＥＷＳ２４：２０１６年３月２４日）（http://www.news24.jp/articles/2016/03/24/07325601.html） 実際に独立行政法人医薬
フローレンス・ナイチンゲールと数学
Takashi Okumura @tweeting_drtaka 前線の死傷より後方基地の感染症死亡が多い。そうした兵士を、何百人、何千人と目の前で直接看取らせれるわけですから、状況を改善できない官僚組織への憎悪はどれほどのものだったか。その経験が、彼女の天賦の才と病的な執着心を、その後の数十年に渡る病院組織、看護職制度の改革に向かわせたと。 2014-04-28 23:36:18 Takashi Okumura @tweeting_drtaka もっとも、陸軍野戦病院の収容者数が12000人にも上ったとありますが、150年前の技術水準でそんな患者を一箇所に収容したら、死人の山が出るのは当然ではあります。新座に米軍病院があったとき、1200床規模だったと聞いていますので、戦時の後方支援病院は規模が膨らむ性質があるのかも。 2014-04-28 23:42:09 Takashi Okumur
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