買いたい服がない アパレル“散弾銃商法”の終焉
衣料品業界が苦境にあえいでいる。大手アパレルはかつてない大量閉店を迫られる。最近まで訪日外国人の「爆買い」に沸いていた百貨店も、一転、閉店ラッシュが始まった。消費者はネット通販はもちろん、中古品の売買やレンタルなど、企業よりずっと先に進んでいる。衣料品各社は、散弾銃を撃ちまくるかのように、闇雲に商品を作り続けた結果、在庫の山を築いた。時代を塗り替えたユニクロでさえ岐路に立っている。アパレル産業は抜本的な出直しが急務だ。 （染原 睦美、杉原 淳一、上海支局 小平 和良、鈴木 哲也） CONTENTS
財務分析レポート 主要アパレルメーカー6社 2017年2月期 第1四半期まとめ 増収増益は…
TOP > 業界ニュース > 財務分析レポート 主要アパレルメーカー6社 2017年2月期 第1四半期まとめ 増収増益... 財務分析レポート 主要アパレルメーカー6社 2017年2月期 第1四半期まとめ 増収増益は2社のみ、まだら模様に update: 2016/07/28 主要アパレルメーカー6社（オンワードホールディングス、TSIホールディングス、レナウン、アダストリア、パル、TOKYO BASE）の2017年2月期 第1四半期が出揃った。増収増益は2社のみで、減収は3社、増益は4社とまだら模様になった。 オンワードHD、粗利改善で増益に オンワードHDは減収したが、売上高総利益率（粗利率）の改善で増益を達成した。四半期利益のマイナスは、前期に投資有価証券の売却益19億円を計上したことによる反動。Eコマースのほか、「23区」「ICB」「any SiS」が好調に推移した。 アダストリア
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