カオスちゃんねる : 中国の科挙制度キチガイすぎてワロタｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
2013年11月08日23:00 中国の科挙制度キチガイすぎてワロタｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 1 名前：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日：2013/11/08(金) 20:36:34.26 ID:gsc9p2US0 童試……県試・府試・院試の3つの試験からなる。受かると国立学校へ入学許可が出る この時点で躓いて40～50歳になってもこの試験に挑戦してる人間もいる 挙人履試……科挙の本試験に望むための人間をふるい落とすための試験 これに受かると科挙の受験資格が得られる 郷試……本試験。これに合格すると同意がないと逮捕されないなどの特権が手に入る 会試……本試験。通常は二泊三日、もしくは一週間近くかかり、倍率は100倍以上になる ここらで発狂する奴、試験中に死ぬ奴、泣く奴、自殺する奴が沢山出てくる これに合格すると「進士」になる 一生かかってもこの試験を突破でき
【レーダー照射】首相が中国への抗議指示 現場では粛々と回避措置 - MSN産経ニュース
海上自衛隊の護衛艦に射撃管制用のレーダーを照射した中国海軍のフリゲート艦（海上自衛隊撮影、防衛省提供） 中国海軍艦艇による射撃管制用レーダーの照射を受け、安倍晋三首相は万全の対応と中国側への抗議を指示した。１月１９、３０両日という短期間に立て続けに照射されたことは、到底看過できないためだ。政府としては今後も同じような威嚇には粛々と回避措置をとり、外交面では自制を求めることで、中国側の不当さを国際社会に訴えていく考えだ。 「自制を求めないと大変心配な状況になる」 小野寺五典防衛相は５日夜の記者会見でレーダー照射の危険性を繰り返し訴えた。「攻撃意図ありとのメッセージ」（自衛隊幹部）ともいえるレーダー照射だけに当然の懸念といえる。 防衛省は先月３０日の時点でレーダー照射について首相官邸に報告。首相は「国民と国際社会に隠す話ではない」と判断し公表を指示した。公表にあたり詳細なデータ分析・検証で事実
【話題】 日本から中国への経済援助の停止を求める声→中国 「まだ早い！」 「中国人の1人当たりＧＤＰは日本人の10分の1だ」
■日本から中国への経済援助の停止を求める声、中国「まだ早い」（サーチナ） 引用ここから～～～～～～～～ 中国メディアの環球時報は1日、日本から中国への援助停止を求める声があがっていると報じ、「世界第2位の経済大国が日本からの援助を受けるのは道理に合わない。中国はもはや発展途上国ではない。日本は中国に援助を提供し続ける必要はなくなった」という日本の声を紹介した。 記事は、「日本は1979年から中国へ有償資金協力や無償援助、技術協力などの形で援助を行っている」と日本の対中援助を紹介した。さらに、日本が中国に援助する理由として、ＯＤＡ専門家の意見を引用したうえで、「中国は日本の戦争賠償を要求しないかわりに、日本は中国へ経済援助を約束した。つまり、日本は日中戦争に対する罪悪感と、中国が戦争賠償を放棄（ほうき）したことへの償（つぐな）いの気持ちから経済援助に至った」と報じた。 1999年以降、日本政
中国に対して理性的な態度を取るといっても、どう取ったらいいのか分からない人のために - やまもといちろうBLOG（ブログ）
最初に述べておくべきは、尖閣諸島は日本の領土であり、領土問題は本来なく、日本の実効支配下にあるという従来の主張を是とすることです。ネットの情報を見て右往左往している人は、外務省のこのサイトを百回読んで、落ち着きましょうね。 尖閣諸島に関するQ&A http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/senkaku/qa_1010.html で、語るべきは三点です。 ■中国人が尖閣諸島問題で怒る理由をよく理解すること 中国が後から領有権を主張した尖閣諸島問題が、中国国内のプロパガンダの材料となり、政府への不満のガス抜きとして反日行動が当局管理の下で行われてきている話は一般的に日本人も良く知るところとなっています。 ただ、今回中国の当局の承認のもとで香港活動家が船舶で尖閣諸島に上陸した背景には、日本政府が最終的には却下したものの日本の一部有志が尖閣諸島の既存施設管理・補修のために
阿Qたちの吶喊 - 青木直人BLOG
●魯迅が阿Qと呼んだ民衆が中国各地で暴徒化しています。当局のお墨付きを得た「愛国的行動」に阿Qたちは勢いづくばかりです。 阿Qとは何も考えず、ことの成り行きのままに行動し、当局の恫喝には怯えつつ、それでいて、いかなる総括も反省もしない人々のことなのです。 本物の愛国者魯迅が告発してやまなかった阿Qは今も健在です。 ●日本大使館のHPでは「邦人は大使館に近寄らないように」との警告が行われていますが、ここはやはり丹羽宇一郎前中国大使の出番ではないのでしょうか。 彼は大使就任前、雑誌「VOICE」誌上で、「日本と中国が喧嘩になったら、私が体を張って辞めさせる」と胸を張った人物でもあります。丹羽さん、ぜひやってください。この暴徒を止めることが出来るのは「日本最強商社」を誇る伊藤忠商事の元最高首脳であったあなた以外に適任者はいません。仮にそれが言葉だけで、実際にはできないとなれば、丹羽さん、あ
日中双方の新聞記者交換に関するメモ - Wikipedia
日中双方の新聞記者交換に関するメモ（にっちゅうそうほうのしんぶんきしゃこうかんにかんするメモ）は、日中国交正常化前の日本と中華人民共和国の間における記者の相互常駐に関する協定であり、日中記者交換協定、記者交換取極[1]とも呼ばれていた。 1964年の日中LT貿易にて結ばれ、のちに1972年の日中国交正常化により失効した後、新たな記者交換取極が交わされた[1]。 概要[編集] 1952年（昭和27年）、日本は、台湾の中華民国との間「日本国と中華民国との間の平和条約」（日華平和条約）を締結した。これにより、ともに中国における正統な政府であることを主張する中国国民党政府と1949年（昭和24年）中華人民共和国建国を宣言し北京を首都とする中国共産党政府のうち、日本は中華民国政府を「中国の正統な政府」と認めて国交を結んだ。 その後、紆余曲折を経て、1962年（昭和37年）に日本と共産党政府との間で「
中国人が暴露！ 河野洋平の叔父が、「日本は中国に都合の悪い報道はしない」という条約を締結
■編集元：ニュース速報板より「中国人が暴露！ 河野洋平の叔父が、「日本は中国に都合の悪い報道はしない」という条約を締結」 1 アフリカゴールデンキャット(愛知県) :2012/09/16(日) 17:31:31.11 ID:+elC7Cfs0● ?PLT(12051) ポイント特典 372 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2012/09/16(日) 16:30:47.16 http://www.youtube.com/watch?v=-ODDD1ju4C4#t=13m5s 石原「NTV(日本テレビ)いる？」 記者「はい」 石原「このまえ、あなたのところ一社だけ突然来てね、どういうソースか知らないけど中国側がね、『日本政府が尖閣を所有して何もつくらないし人も置かないっていうなら中国政府はこれ以上、尖閣について口出ししないって言ってるんだけどどう思いますか？』っ-て聞かれたんだけどア
蓮舫 「日本は中国を侵略した 若者への歴史教育が足りない！」 中国メディアのフォーラムで発言
■編集元：ニュース速報板より「蓮舫 「日本は中国を侵略した 若者への歴史教育が足りない！」 中国メディアのフォーラムで発言」 1 中国住み （美楽加油!） ◆0AyEq578t2 (埼玉県) :2011/08/23(火) 00:04:48.84 ID:GDSGSn3T0 ?PLT(12500) ポイント特典 蓮舫議員「日本の若者への歴史教育が足りない」 タグ： 蓮舫 歴史教育 北京東京フォーラム 発信時間： 2011-08-22 15:19:46 | チャイナネット | 編集者にメールを送る 中国日報社と日本の言論NPOが共催する第7回北京―東京フォーラムが21日、北京で開幕した。 1日半かけて行われるフォーラムで、両国の代表は中日両国の誤解と偏見を解消し、理解と信頼を深めるため、「アジアの未来と経済再構築に向けた中日協力」をテーマに率直な意見交換を行う。 開幕式には中日両国
平成28年4月1日から外国人入国記録・再入国出入国の様式が変わります！また、外国人出国記録が廃止されることとなりました！
情報システムのご案内 出入国手続／出入国の管理について 注目キーワード 〇顔認証ゲートの更なる活用について 〇バイオカートの活用 〇上陸許可時に在留カードを交付する空港 〇入国審査待ち時間 在留手続／在留の管理について 注目キーワード 〇紛失等による在留カードの再交付申請 〇在留カード等の返納 〇申請等取次制度について 〇永住者の方へ 〇日系四世の更なる受入制度 〇特別永住者の方へ 外国人の受入れ環境整備・在留支援・相談窓口 注目キーワード 〇外国人との共生社会の実現に向けたロードマップ 〇外国人に対する総合的な支援をコーディネートする人材 〇外国人受入環境整備交付金 〇やさしい日本語研修教材例 その他のピックアップ情報 「出入国在留管理庁～その使命と役割～」 皆様は出入国在留管理庁についてご存知ですか？ 出入国在留管理庁は、法務省の外局、つまり、法務省に所属する組織で独自の任務を行ってい
法人税引き下げは日本を弱体化させる 外国人投資家の懐へと消える減税分 | JBpress (ジェイビープレス)
しかし、それが政府が期待するように日本の景気を回復させ、税収を上げる起爆剤になるのかというと、少し怪しい。 怪しいだけではない。もしかしたら全く逆効果になる危険性もあるかもしれない。そう思わせる事例がお隣の国、韓国で起こっているのだ。 「笑うサムスン泣く国民、韓国経済に落し穴」の記事によると、経済絶好調と言える韓国で、儲かっているのはサムスン電子など財閥系の大企業ばかりで、下請け企業は利益が大幅に減っているという。 数字上は7％を超える高い成長率を誇っているものの、一流大学を卒業した大学生の就職率も50％ほどしかなく、国民生活には成長の実感は全くと言っていいほどないという。 サムスン電子などの企業にかかる法人税は10％そこそこ。これに対しライバルの日本企業は36％もの負担を強いられている。 稼いでも稼いでも利益を国に吸い上げられる日本企業に対し、サムスンは利益を内部留保し、新しい設備投資や
研究員おすすめの一冊: 日立総合計画研究所
（従来の境界線と）限度を超えた戦争 本書は1999年に出版されベストセラーとなった中国語の本の日本語版である。21世紀の到来を直前に控え、「新しい戦争」の出現を予言した内容であった。つまり、冷戦後の本格的なグローバル化とITをはじめとした技術革新の進展の中で「新しいテロリズムが21世紀の初頭、人類社会の安全にとって主要な脅威となる」と予言していたのである。原書は中国の現役将校が執筆したこともあり、出版当初から話題となったが、果たして、2001年9月11日にニューヨーク世界貿易センタービルでの同時多発テロが発生し、結果的に本書の予言は的中したのである。 「超限戦（ちょうげんせん）」は執筆者の造語である。言葉のごとく意味は「（従来の境界線と）限度を超えた戦争」である。あらゆるものが戦争の手段となり、またあらゆる場所が戦場となりうる。とりわけ、「非軍事の戦争行動」は超限戦のコンセプトを形成する重
いらだつ首相「超法規的措置は取れないのか」 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
２２日の訪米を控えた菅首相は、周囲にいらだちをぶつけた。沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件で、中国の対抗措置の報告が次々に上がってきていた。 首相は「民主党には（中国で副首相級の）戴秉国(たいへいこく)（国務委員）と話せるやつもいない。だからこういうことになるんだ」とこぼした、と関係者は語る。 首相とその周辺が中国人船長の扱いをめぐる「落としどころ」を本気で探り始めたのは、船長の拘置期限が延長された１９日以降のことだ。この日を境に中国政府は、日本人４人を拘束し、レアアース（希土類）の対日輸出禁止の動きに出るなど、本格的な「報復カード」を相次いで切った。 実際に「船長釈放」に動いたのは、仙谷官房長官と前原外相だったとされる。 ２３日朝、ニューヨーク。日中関係の行方を懸念するクリントン米国務長官と向かい合った前原外相は、こう自信ありげに伝えた。 「まもなく解決しますから」 那覇地検が船長を釈
中国人も怖がる国家安全局のお話
ナワタ ノリヤス @nawata 今回フジタ社員を拘束したのって国家安全局ですよね。昔、中国の某地方政府とトラブった時に一度だけ国家安全局の助けを借りたことがある。中国の地方政府は省→市→鎮→村とローカル度が深くなればなるほど、法治ではなく人治の傾向が強くなる。 2010-09-24 19:46:23 ナワタ ノリヤス @nawata そのトラブルになった相手は鎮政府だったのですが、その首長がいわゆるヤクザのような人で、トラブルになった台湾人を部下に誘拐・拉致させ脅したり、その地域へ進出してきた韓国企業に連日営業妨害を行い倒産に追い込んだりとか、とても悪名高い人物。 2010-09-24 20:07:34 ナワタ ノリヤス @nawata トラブルになった直後から、工場や事務所に脅しにきたりとか嫌がらせが始まったのですが、ボク自身は当初は台湾人とか韓国人の話を聞いてなかったので「さすがに外
中国がアメリカに報復。米産鶏肉に超絶高額の関税徴収 ：アルファルファモザイク
■編集元：ニュース速報板より「中国がアメリカに報復。米産鶏肉に超絶高額の関税徴収」 1 建築物環境衛生”管理”技術者(兵庫県) :2010/09/26(日) 21:14:13.32 ID:WUzE8V2n0 ?PLT(12001) ポイント特典 中国商務省は２６日、米国から輸入された鶏肉製品が不当な安値で売られているとして米産鶏肉について ５０．３～１０５．４％の反ダンピング（不当廉売）関税を徴収すると発表した。 ２７日から適用し、期間は５年間。同省は「国内の鶏肉産業がダンピングにより実質的な損害を受けている」と認定した。 米産鶏肉をめぐって、中国は不当な補助金により安値で売られていると認定、相殺関税も課している。 米下院歳入委員会は２４日、中国に人民元の切り上げを迫る対中制裁法案を可決し、下院本会議でも可決の見通し。 米鶏肉に対する高率の反ダンピング関税には対抗措置の色彩も
2010フィギュアスケート世界選手権女子の結果について日本のメディアが絶対報じないことを中国メディアが書いている件→中国語記事をざっと訳しました - 天漢日乗
2010フィギュアスケート世界選手権女子の結果について日本のメディアが絶対報じないことを中国メディアが書いている件→中国語記事をざっと訳しました 84歳になる母が、駆け込み購入して、届いたばかりのエコポイント付き40型テレビで、昨日の女子フリーを見て、ぷりぷり怒っていた。 なんでキムヨナにあんなに点が出るのよ! そのせいで安藤美姫ちゃんが3位になれなかったじゃない! 五輪の「銀河点」はさすがに今回の出来では盛れなかったが、それでも 1回転倒しても、3Aに2度チャレンジし、ほぼノーミスの浅田真央よりも高い点数 というのは、お茶の間で観戦したヒトにも なにかがおかしい と思わせるに十分だった。 フジテレビがカットした メダル授与式 では、女子には滅法甘いはずのチンクワンタ会長がいつもより不機嫌な顔つきでやってきて、えらくあっさりとしたメダル授与を行っていた。 今一、浮かない顔で金メダルを受け取
中国政府、ネット工作員を28万人配備：「グリーンダムたん」も登場 | WIRED VISION
前の記事 『PS3』OSアップデートで、手作りスパコンが危機に 中国政府、ネット工作員を28万人配備：「グリーンダムたん」も登場 2010年3月31日 国際情勢メディア コメント： トラックバック (0) フィード国際情勢メディア Nate Anderson 中国雲南省麗江市のインターネット・カフェ。画像はWikimedia ユーザーに製品レビューを提供する『Yelp』や『Amazon』のようなサイトで企業が行なう「ニセの草の根運動」が問題だと考えているなら、オンラインの政治フォーラムでの「議論を形作る」目的で政府が20万人を雇用する場合にどれほど最悪な事態になるか、想像してほしい。 中国事情に詳しい著名な研究者であるRebecca MacKinnon氏によると、中国政府は、インターネットを監視して政府の印象を良くするために28万人を雇用しているという。 中国政府による「ニセの草の根運動」
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大飢饉描いた「Back to 1942」に批判殺到、中国人「毛沢東の大躍進政策はどうした！」 : ZAPZAP!
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空と海を汚染…鳩山前首相、中国副主席に陳謝 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）