「すでに日韓関係は修復不可能な事態」……アメリカ人ジャーナリストが語る
反日煽る文在寅大統領に関係修復は困難とみる米国（JBPress） 筆者は、日韓の現状について、東京とソウルに特派員として常駐したことのある2人の米国人ジャーナリストと話し合った。2人とも日韓問題には強い関心をもっている。 （中略） 「歴史認識を巡って日韓が国を挙げてやり合うことはこれまでにもあった。その都度何となく収まってきた。だが今回はちょっと様相が異なっている」 「文在寅大統領が政権を取ったことで韓国では大文化革命が起こったような状況だ」 （中略） 「コリアンの反日機運は司法、行政、立法の三権にも伝染してしまって、ちょっと直しようがない」 「メディアも濃淡はあるが、こうした民心を慮ってか、冷静な報道をしようとしない。大衆の間でも反日がまるでファショナブルなものになってしまった」 （中略） 「文在寅大統領はそれを沈静化させるどころか、先頭に立って煽っている。日韓外交をこれからどうしようと
「日本軍による強制連行はなかった」米国人が告発した決定的証拠 - グノシー
いわゆる「日本軍慰安婦問題」に関して、「近年の米国政府調査によると、強制連行の事実がなかった」との報告を米国のジャーナリストが明らかにしました。これを受け、国際関係ジャーナリストの北野幸伯さんは自身の無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』で、日中韓という当事国でない第三者的役割の米国による公正な調査報告を機に「問題」の風向きが変わる可能性を分析し、今我が国が取るべき賢い情報戦略について持論を展開しています。 慰安婦問題を終わらせる日本の大恩人 慰安婦問題、相変わらず中韓の攻撃はつづいています。彼らはいまだに「全世界に慰安婦像を建てよう！」運動を推進しているのです。しかしこの問題、実をいうと日本が賢く戦えば勝てる状況に変化してきています。戦局を大きく変えることに貢献してくださったのが、アメリカ人ジャーナリストのマイケル・ヨンさん。マイケルさんは、なんと「アメリカ政府が大金をかけて調査した結
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