日本が戦争に敗れた本当の理由
少し前のことだが、友人が経営する会社の幹部会議に参加した時のことだ。 「いつまで昔の意識を引きずってるんや！」 「環境に適応することを意識せんと、ホンマに生き残れへんぞ」 そんな言葉で、部課長たちを叱責する友人。 メモを取っている幹部も何人かいるが、明らかに納得感のある顔をしていない。 そのため会議後、友人から感想を聞かれた時にこんなことを答えた。 「そうやな…、率直に言ってスマン。あの内容では時間の無駄やと思った」 不機嫌そうな顔をする友人だが、構わず言葉を続ける。 「まあ聞けや、理由は2つや。抽象的な指示をしたところで人の行動は絶対に変わらんぞ。『環境に適応することを意識しろ』って、具体的に何しろっていうねん」 「……」 「それから、こっちのほうが問題なんやけど、お前本当に、環境に適応することが大事やと思ってるんか？」 「当たり前やろ、それはさすがにムチャクチャな意見やわ」 「ムチャク
「戦車に火炎瓶とシャベルで挑む」たった1人の軍人・辻政信が推し進めた“ノモンハン事件”とは | 文春オンライン
解説：「失敗の本質」最初の事例、強気一辺倒の参謀の行く果ては？ 今年80周年を迎えたノモンハン事件。「事件」と銘打たれているが、日ソ両軍で計約4万5000人の死傷者を出した、れっきとした戦争だった。昨年もNHKの8月企画で取り上げられ、中心人物の著書が最近復刊されるなど、話題は尽きない。それは、戦争に表れた大日本帝国陸軍の特質がそのまま、その後の太平洋戦争に持ち込まれたからでもある。いわば帝国陸軍の「宿痾」が如実に表れたといっていい。「事件からは多くの教訓と示唆が得られたはずであり、物量を誇る米英との大東亜戦争に対する貴重な教訓になるはずであった」（戸部良一ら「失敗の本質」）。しかし、実際はそうならなかった。それはなぜか。そして、その特質は80年たったいまも、日本人の組織や集団に付きまとっているのではないか。それがノモンハン事件の持つ現代性だろう。 ガダルカナル島の戦い、インパール作戦に続
重要証拠開示してもエンドレス＝韓国は電磁波情報要求－海自機レーダー照射（時事通信） - Yahoo!ニュース
海上自衛隊のP1哨戒機が日本海で韓国駆逐艦から火器管制レーダーを照射された問題。 【動画】韓国が自衛隊哨戒機レーダー照射問題に動画で反論 照射を否定する韓国側は4日に公表した動画の中で、「追跡レーダー（電磁波情報）の証拠資料があるなら、両国の実務者協議において提出すればいい」とも主張している。防衛省はP1が受信した火器管制レーダーの電波を詳細に分析し、証拠として既に首相官邸に報告したとみられ、どこまで出すかは高度な政治判断となっている。 自衛隊からは韓国側が公表した動画の内容を踏まえ、「収集した電波情報を開示しても、韓国側が誠実に対応しない可能性がある」「自衛隊の能力に関わる機微な証拠を提示してもエンドレスで不毛に終わる」と、政治・外交レベルでの早期収拾を求める声も出ている。防衛省は4日、韓国国防部が動画を公表したことに関し、「内容には、われわれの立場とは異なる主張がみられる。今後とも日韓
防衛省・自衛隊：防衛省ウェブサイトのＨＴＴＰＳへの切り替えのお知らせ
防衛省ウェブサイトのＨＴＴＰＳへの切り替えのお知らせ 防衛省では、利用者の皆様に、より安全かつ安心にウェブサイトをご利用いただくため、ウェブサイトのHTTPS化を行いました。今後は、『https://www.mod.go.jp/』でのご利用をお願いいたします。あわせて、ブックマークやリンクなどのご確認をお願いいたします。 １０秒後に自動的にHTTPSサイトを表示しますが、画面が切り替わらない場合は、お手数ですが、以下のURLをクリック下さい。 今後は、以下のとおり、冒頭に『https』を付記したＵＲＬからのアクセスをお願いいたします。 新しいＵＲＬ
基地の中、基地の後
私の父は .mil というドメインのメールアドレスを持っている。米軍関連で使われるものだが、おそらく大半の日本人はやりとりはおろか目にする機会すらないだろう。持っている理由は、米軍の中で働く軍雇用員だからだ。前は、.army.mil というドメインを使っていたが、何らかの理由で mail.mil に変わったようだ。.mil ドメインは少しかっこいいと思う。 - ところで、大抵の日本人は米軍基地の中に入ることはないだろう。米軍基地内で働く父のもとで育った私は小さい頃から職場に連れて行ってもらっていた。基地の中に通勤する場合、ゲートを通らなければならない。車についたステッカーと、IDを提示すると入ることができる。基地の中はどこもゆとりがあり広く作られており、まさに広大な土地を持つアメリカ的な土地の使い方と感じられる。まぁ、ここは遥かに狭い沖縄なのであるが…。 基地の中はまさしくアメリカである。
防衛費2倍なら中国に屈したほうがよい（Japan In-depth） - Yahoo!ニュース
・自民党は防衛費について「必要かつ十分な予算を確保」すべきと提言。 ・防衛費GDP2％論は無根拠。防衛費2倍増なら国民生活は破綻。 ・中国との関係を改善するため、陸自予算・人員を半分にすべき。 【この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されず、写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttp://japan-indepth.jp/?p=40295でお読みください】 自民党は防衛費を倍化しろと主張している。5月25日づけブルームバーク「NATOの『GDP比2%』参考に防衛費確保を」では「安全保障調査会と国防部会はそう結論づけた」と報道している。その趣旨は「従来GDP比1％であった防衛費を2％まで増やせ」である。 だが、これは荒唐無稽な主張だ。対GDP比2％は無根拠である。また平時負担では不可能な金額である。選択肢とし
７３１部隊の構成全容明らかに 国立公文書館が名簿開示 : 京都新聞
約３０００人の隊員実名が記載された関東軍防疫給水部（７３１部隊）の留守名簿。国立公文書館が公開した ペストを投与した人体実験の疑いがある論文の検証を要請している「満州第７３１部隊軍医将校の学位授与の検証を京大に求める会」（京都市中京区）が１４日、京都大で記者会見し、国立公文書館から関東軍防疫給水部・７３１部隊「留守名簿」の開示を受けたと発表した。 軍医や技師、看護婦など役種と階級、留守宅を記載したもので、３６０７人が実名で記されていた。研究者は「７３１部隊構成の全容が分かる第１級の資料。政府が詳細な公文書を保管していたことが戦後７０年以上たって初めて明らかにできた」と話している。 今年１月に公開されたのは、敗戦約半年前に作成された名簿。２０１６年に開示請求した際は「親族や戦犯とその親族を特定する情報」だとしてほぼ黒塗りの部分開示だったが、引き続き開示を求めていた。同会事務局長の西山勝夫滋賀
日本人が終戦まで「特攻」を止められなかった、驚きの理由（栗原 俊雄） @gendai_biz
特攻。「十死零生」の作戦はなぜ生まれたのかを探る本連載。最終回は、次第に「成功率の低い作戦」と判明していく中で、それでもなぜこの作戦を止めることができなかったのか。その「謎」を紐解く。毎日新聞・栗原俊雄記者のスペシャルレポート。 （前・中篇はこちらから http://gendai.ismedia.jp/list/author/toshiokurihara） 「お前ら、覚悟しろ」 「特攻隊を志願しましたか？」 筆者がそう問うと、江名武彦さん（1923年生まれ）は答えてくれた。 「いえ。意思を聞かれることはありませんでした」 早稻田大学在学中の1943年12月、江名さんは学徒出陣で海軍に入った。航空機の偵察員となり、茨城県の百里原航空隊に配属された。前任地の静岡県・大井海軍航空隊から百里原に到着したとき、上官が言った。 「お前たちは特攻要員で来たんだ。覚悟しろ」 特攻隊員になるかどうか、聞かれ
隅田金属日誌（墨田金属日誌） なんで中国は日本に攻めてくるのかね？
今回の事件でアレな連中が「沖縄海兵隊がいなくなると中国に奪われる」といいだしている。 だが、そこに根拠となる見積もりや判断はない。なぜ中国が対日戦を決意し、しかも沖縄に侵攻してくるかといった説明はない。さらに「中国は日米安保や自衛隊といった障害を排除できる」といった見通しはない。 ■ 何のために中国は対日戦をするのか？ まず、中国はなんで攻めてくるのだろうか？ 中国が権益を伸ばそうとしている方向とは違う。政治的・経済的な進出方向は南シナ海であり、中央アジアであり、東南アジア大陸部から南アジア方面にある。日本や太平洋方面での動きは、漁業と艦隊行動だけである。 帝国主義的に 「中国はスキを見せれば侵略してくる」ともいう。だが、それならラオスやミャンマーの独立はどのようにして保たれているのだろうか？ いずれもロクな軍隊を持たず、攻めこまれた時に助けてくれる同盟国もない。カザフスタンも伊犂問題の名
失敗の本質ーエネルギー版『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 - HONZ
国際政治経済のゲームのルールが変わりつつある。シェール革命により自国でエネルギーをまかなえるようになったアメリカは、中東の石油に依存する必要がなくなり、不安定化する中東情勢に介入しなくなった。 かつての世界の警察官が興味を失い、ますます混迷を極める現在の中東。一方で、資源の乏しい日本はそんな不安定な地域にエネルギーの大部分を依存しつづけている。アメリカによる中東地域の安定が保障されない今、日本は国家として戦略的にこのエネルギー問題に対処すべきである。 この絶妙なタイミングで、過去の日本のエネルギー問題を振り返る本書が発刊された。今や「エネルギー界の池上彰」と称されるエネルギー専門家によるエネルギー版 失敗の本質論である。太平洋戦争時、なぜ日本は石油を求めて戦争へと突入したのか。過去の失敗から学ぶべきことは多い。 太平洋戦争前後のエネルギー関連資料を読み漁った著者はこう語る。 太平洋戦争に突
「薩摩島津氏の琉球侵攻」（1609年）まとめ
1609年三月、島津軍が琉球王国に侵攻し奄美大島、徳之島、沖永良部島、そして沖縄本島と次々攻略。琉球王国軍の抵抗むなしく、四月四日、首里城が陥落、尚寧王は降伏し、独立国家琉球王国は、引き続き中国からの冊封体制下にありつつ、徳川幕藩体制の中に組み込まれる両属体制時代に入ることとなった。「薩摩島津氏の琉球侵攻あるいは琉球出兵」として知られるこの事件について、簡単にまとめ。 主に上里隆史著「琉日戦争一六〇九 島津氏の琉球侵攻」に従いつつ、記事末に挙げた琉球史関連の書籍・論文を参照。年号表記は和暦、中国暦、西暦を併記すべきところだが、冗長になるので一律西暦表記している。（参考、日本：慶長十四年=明・琉球：万暦三十七年=西暦1609年） 徳川政権の事情秀吉死後、実権を握った徳川家康にとって最大の懸案が秀吉による朝鮮出兵の戦後処理だった。1599年の倭寇禁止令で東シナ海の治安回復に取り組む姿勢をアピー
徴兵制をしけば戦争に慎重になるという法哲学者の謎 - 法華狼の日記
東京大学の井上達夫教授が、憲法から9条を削除べきという持論を文藝春秋で改めて提言していた。 http://gekkan.bunshun.jp/articles/-/1387 最初は現状以上の米国従属を不必要と主張しながら、主体的な軍備の要求に一貫性を見いだしたり、ひとつの意見としては納得できるところがある。 最も鋭く指摘したのが清水幾太郎でした。彼は六〇年安保反対闘争で活躍しながら、後には日本核武装論を発表するなどして、転向したと批判されました。しかし、その論理を突き詰めると、主体性なき日米安保を脱却して、日本は自分で自分を守れ、と一貫している。 しかし護憲派へ批判の矛先を向けるようになってからは、首をかしげるところが多い。 改憲派よりも護憲派の欺瞞の方が根深い。 護憲派にも二つあって、ひとつは原理主義的護憲派。こちらは「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めな
反対しているのは中韓だけ!集団的自衛権「世界の常識」が理解できない左派マスコミにはウンザリだ（髙橋 洋一） @gendai_biz
日本は不思議な国 先週の本コラム「集団的自衛権巡る愚論に終止符を打つ！ 戦争を防ぐための「平和の五要件」を教えよう」（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/44269）について、ある国際政治関係者から「今の日本の安全保障論争のみならず、論点を明確にいえない日本の国際政治・関係論にも挑戦にもなっている」と冷やかされた。 ポイントをいえば、つぎのとおりだ。きちんとした同盟関係をむすぶことで40％、相対的な軍事力が一定割合（標準偏差分、以下同じ）増すことで36％、民主主義の程度が一定割合増すことで33％、経済的依存関係が一定割合増加することで43％、国際的組織加入が一定割合増加することで24％、それぞれ戦争のリスクを減少させる（ブルース・ラセット、ジョン・オニール著『Triangulating Peace』171ページ）。 世界の多くの国がどこかと何らかの同盟関
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最後の指揮官命令は島民の虐殺だった…元日本兵が書き残した敗戦直後のオーシャン島で起きたこと：東京新聞 TOKYO Web
布施祐仁/FuseYujin on Twitter: "これ分かりやすかった。今の自衛隊の態勢強化が、日本を外国の侵略から防衛するためというより、極東・西太平洋地域で日米が一体となって中国に対抗し、アメリカの軍事的優位を維持しようとするものであることが浮かび上がってくる。 https://t.co/Jz4qdNd8Cu"
トランプ氏、米軍駐留国に経費全額プラス５割の支払い要求へ－関係者（Bloomberg） - Yahoo!ニュース
南京大虐殺のさなか、アメリカから「やめろ」と抗議を受けた公文書「393.115/128」が発掘される | 論壇net
韓国国防省「低空飛行」で日本に謝罪要求＝哨戒機レーダー照射問題（時事通信） - Yahoo!ニュース
谷垣氏、歴代総裁あいさつ回り 尖閣問題で苦言注文相次ぐ - 日本経済新聞
『日本人が終戦まで「特攻」を止められなかった、驚きの理由（栗原 俊雄） @gendai_biz』へのコメント