気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 再生可能エネルギーの普及などを背景に、リチウムイオン蓄電池など電力貯蔵設備(ストレージ)を活用したビジネスが世界で次々に誕生している。日経BP総研 クリーンテック研究所はこの変革の波を「世界 再エネ・ストレージビジネス総覧」にまとめた。その中から、新たな電力ビジネスとしての「系統安定化ビジネス」に焦点を当ててリポートする。 ドイツはストレージビジネスがいち早く商業ベースに乗ってきた国だ。同国は電源構成に占める原子力発電の比率を減らし、再生可能エネルギーを拡大する方針を掲げる。風力発電や太陽光発電などの再エネが発電量に占める割合は、2017年1~6月期には前年同期比2%増の35%に達し、史上最高を更新した。 一方で風力発電の建設が相次ぐドイツ北
アメリカ西海岸から4000マイル(約6437メートル)離れた場所にあるアメリカ領サモアの孤島「タウ島」には600人程度の島民が生活しています。これまでタウ島の島民は主要な電力の発電をディーゼル発電機に頼ってきたのですが、燃料はアメリカ本土と島をつなぐボートで仕入れるしか方法がなく、時には燃料が不足する事態も起こっていたとのこと。そんなタウ島にテスラに買収されたソーラーパネル導入企業「SolarCity」がメガソーラー発電所を設置したことで、太陽光だけで生活できるクリーンな離島が登場しました。 Island in the Sun | SolarCity http://blog.solarcity.com/island-in-the-sun/ タウ島生まれのキース・アフソン氏は「幼少期に本土と島をつなぐ連絡船と2カ月間連絡がとれなくなり、ディーゼル発電機の燃料を仕入れることができなくなったこと
米電気自動車(EV)大手テスラがオーストラリアの南オーストラリア州に建設した、世界最大のリチウムイオン蓄電システムが12月1日、同国の送配電網に電力の供給を始めた。 テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は今年7月、「(オーストラリアが抱える電力問題を解決する手段として建設開始から)100日以内に蓄電設備を完成させる」という大胆な約束を掲げたが、その約束を果たしたことになる。マスク氏は、約束通り期限内に完成しなければ、今回の建設費を全て負担すると表明していた。 テスラの蓄電システム「パワーパック」は、南オーストラリア州にある複数の風力発電所と接続されており、3万戸に1時間分の電力を供給できる能力を持つ。その電力供給能力は、既に設置されている最大規模の蓄電設備の3倍に及ぶという。 世界の電力システムを刷新する可能性も オーストラリアでは昨年9月に激しい嵐に見舞われ発生した大規模な停
一般家庭にも普及が進みつつある太陽光発電では作った電力を安定的に「貯める」ことはほぼ不可能で、余った電力は電力会社に売るしか手段がなく、しかも売電価格は下降傾向にあります。そんな中、イーロン・マスク氏率いるテスラモーターズはリチウムイオンバッテリーとインバーターを内蔵して一般家庭に必要な電力を供給できる「パワーウォール2」と、一般家庭の屋根タイルと全く見分けがつかない太陽光発電パネル「ソーラールーフ」、そして企業や電力会社向けリチウムイオンバッテリー蓄電装置「パワーパック2」を発表しました。発電はできても貯めることが難しかった電力の問題を解消し、サスティナブル(再生可能)な太陽光エネルギーを家庭単位で安定的に実用化しそうなシステムとなっています。 パワーウォール | テスラ ホームバッテリー https://www.tesla.com/jp/powerwall テスラが発表した「パワーウォ
http://anond.hatelabo.jp/20130301155027 このエントリーに触発されて書いてみる。 EVOLTAとeneloopの新型のデザイン変更とその反応についてだ。 もと増田氏のエントリでは、技術的な革新性と歴史、と言う切り口で語られたので、経営的、経済的な話からeneloopブランドがどうしてこうなったかを考えてみる。 簡単に言うと、独占禁止法の関係でeneloopの生産はライバル社に売却された。現状eneloopはライバル社から購入されている状態だから、できるだけ早く軟着陸させEVOLTAブランドに統合しなければならないと言う事だと思う。 Panasonicはeneloopブランドを高く評価している。評価している故に生産と同時に売却され、eneloopのシェアが他社に渡り、自社の電池ビジネスが脅かされる可能性を排除する必要もあった。だからこう言う事態になってい
環境に優しい乗り物の優等生である鉄道が進化を続けている。JRグループの公益財団法人、鉄道総合技術研究所は、大容量の電気を車両に送り込めるケーブルの開発を進めている。実用化されれば発電所から送られる交流の電気を、直流に変える変電所の数が減らせ、コスト削減などのメリットが見込める。一方、鉄道車両メーカーも蓄電池を使った車両の開発に相次いで取り組んでおり、地域の足として活躍も始まった。エコトレイン最新事情を追った。 変電所の数を減らせる 鉄道総研が5~10年程度先の実用化を目指して開発しているのが「超電導き電(饋電)ケーブル」。き電とは走行中の電車に安定的に電力を供給する仕組みのこと。開発中のケーブルは電気抵抗がゼロの超電導材を使うため、電圧降下なく大容量の電気を車両に送り込める“スグレモノ”だ。 1本のケーブルの中に、ビスマス系やレアアース系の超電導材を充填(じゅうてん)する。こうした超電導材
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