こな @kooooona ネットサーフィンしてたら農林水産省に「うちの郷土料理」というページがあって、全国各都道府県の郷土料理の一覧やそのルーツ、果ては作り方までまとめてあって見てたらあっという間に時間が過ぎてしまった。これ旅行行った時にその土地の料理を調べるのにすごく良さそう。 maff.go.jp/j/keikaku/syok… pic.twitter.com/fHIM5la8dA 2022-10-24 22:40:43
はじめに言っておきますが、「中世ヨーロッパの収穫率(播種量→収穫量の倍率)が3倍程度だった」というのは資料上確かな事実であり、これ自体を否定する気は一切ありません。 しかしながらここから「ヨーロッパの農民は常に少ない収穫に苦しんでいた」だとか、「30倍にもなる稲は麦より優れた作物だ」なんて話に進んでいくのを見ると、それはちょっとおかしいぞと思います。 今回はそうした状況を生じる要因について見ていきながら、この数字のトリックを暴いていきたいと思います。 ■灌漑に関する話 農業の大きな区分として「天水農業」と「灌漑農業」があります。 これらは作物に対する水の供給方法の違いであり、前者は基本的に降雨からのみ、後者は河川等から人為的に引き込む方法をとります。 日本がどちらかといえば完全に後者が多く、代表的なのは言うまでもなく水田稲作でしょう。 また学校教育の世界史なんかでも、文明成立=灌漑農業とし
新型コロナウイルスの感染拡大で和牛の需要が落ちていることから、農林水産省は500億円の予算規模で和牛の販売に奨励金を出すなどして販売促進を図ることにしています。 このため、農林水産省は今週決定した緊急経済対策で500億円の予算規模を投じ和牛の販売を促進する方針です。 具体的には、和牛を卸売り業者が小売り業者などに販売した場合に1キロ当たり1000円の奨励金を交付するほか、在庫を保管するための追加的な経費についても補助することにしていて、スーパーでのセールなどを通じて消費の回復につなげたい考えです。 これとは別に、農林水産省では学校給食で和牛を使う際に購入を補助するほか、農家が出荷する牛1頭当たり2万円を支給する方針で、畜産農家を含めた支援を強化することにしています。
学校給食の取りやめなどで牛乳や生クリームの需要が大きく落ち込んでいることから、農林水産省は各家庭で牛乳やヨーグルトをふだんより1つ多めに買ってほしいと呼びかけています。 学校給食の取りやめや緊急事態宣言を受けたカフェやレストランなどの休業の拡大によって、業務用の牛乳や生クリームなどの乳製品の需要が落ち込んでいます。 乳業メーカーへの聞き取りでは家庭向けの牛乳などの販売は伸びているものの、原料となる生乳の需要はこの時期の生産量の10%余りにあたる7万トンから9万トンが減ると推計されています。 これについて江藤農林水産大臣は21日の記者会見で「生乳の生産量は6月に向けて増加するが、需要の落ち込みで生乳が行き先を失うことが懸念される。買い物の際に牛乳やヨーグルトをふだんよりもう1つ買ってもらえれば、酪農家の生産を守ることになるので協力をお願いしたい」と呼びかけました。 このほか農林水産省は生乳の
タイのアヌティン・チャーンビラクル保健相=2月8日、タイ・ノンタブリ県/Sakchai Lalit/AP (CNN) タイ政府は家庭での大麻栽培を認める新ルールの制定を記念して、6月に大麻草100万本を全土の世帯に無料で配布する。保健相がフェイスブックへの投稿で明らかにした。 タイのアヌティン・チャーンビラクル保健相は8日の投稿で、大麻草を自家栽培の作物のように育ててもらいたいと表明した。 6月9日に施行される新ルールに基づき、大麻草は地元自治体に届け出を済ませれば自宅で栽培できるようになる。ただし栽培できるのは医療用の大麻に限られ、免許がなければ商業目的で大麻を使用することはできない。 タイは大麻を換金作物として普及させる計画を推進しており、2018年には東南アジアの国として初めて、医療用大麻を合法化した。 大麻に関する自治体の条例も緩和されている。飲料メーカーや化粧品会社は昨年、消費者
伝統的な手すき和紙づくりの存続が危機を迎えている。生産に不可欠なトロロアオイを栽培する茨城県小美玉市の農家5戸が、来年で作付けをやめる方針を決めたからだ。この5戸で全国生産の7、8割を占めており、和紙生産者には大打撃になりかねない。 「もう無理、割に合わない」 作付けをやめる最大の理由は高齢化だ。5戸の農家はいずれも60代~70代半ば。昨年、全員で協議のうえ「これ以上続けるのは難しい」と判断した。昨秋の出荷の際、2020年秋以降は生産できないと伝える文書を添えた。 最年少の田上進さん(63)と妻の敏枝さん(60)は、ジャガイモなどの野菜とともにトロロアオイを栽培する。年齢もあり、最も多く作付けしていたときの半分の約15アールに減らした。「要望があるので続けてきたが、もう無理。体はきついし、(収入を考えると)割に合わない」と心境を明かす。 トロロアオイはアオイ科の植物で、秋に収穫する。根から
石油が採れづらくなっている。石油を採るのにかかったエネルギーより、たくさんの石油エネルギーが採れなければ、経済的にもエネルギー的にも意味がない。石油が噴水のように吹き出していた時代は、採掘エネルギーの200倍の石油が採れたという。しかしシェールオイルは10を切っている。 エネルギー的に黒字にするためには、採掘エネルギーの3倍は必要。石油をガソリンや軽油に作り替えるのにもエネルギーが必要だから。この数値にどんどん近づいている。石油大手は、採掘エネルギーがかかりすぎて採算が悪くなり、石油に投資しなくなっている。しかも。 2019年から2020年にうっかり、サウジアラビアは石油を増産してしまい、石油価格が大幅に下落したことがあった。新型コロナで需要が低迷していたことも手伝って、石油価格は大いに低迷。この結果、シェールオイルを採掘する会社は投資を諦めたりするところが増えたらしい。 この時に投資が減
『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス いまからおよそ1万年前、人類は農業を発明した。農業が生まれると、人びとは必要な栄養を効率的に摂取できるようになり、移動性の狩猟採集生活から脱して、好適地に定住するようになった。そして、一部の集住地域では文明が興り、さらには、生産物の余剰を背景にして国家が形成された──。おそらくあなたもそんなストーリーを耳にし、学んだことがあるだろう。 しかし、かくも行き渡っているそのストーリーに対して、本書は疑問符を突きつける。なるほど、初期の国家はいずれも農業を基盤とするものであった。だが、人類はなにも農業を手にしたから定住を始めたわけではない(後述)。また、メソポタミアで最初期の国家が誕生したのは、作物栽培と定住の開始から4000年以上も後のことである。それゆえ、「農業→定住→国家」と安直に結び
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