｢給料が高くて社員が辞めない中堅企業｣169社
広報解禁の3月1日が間近に迫ってきているが、今年は様相が異なっている。新型コロナウイルスの影響で、就活イベントを中止する動きが相次いでいる。「リクナビ」が3月いっぱいのイベントの中止を決めたほか、個別企業も説明会などの中止をしている。 3月以降、本格的に就活がスタートするが、企業探しはネットなどで、文字どおり「自分で調べていく」しかなくなってくる。また今後は、会社説明会やエントリーシートの作成に追われ、1日があっという間に過ぎていく。2月中には企業研究を済ませ、エントリーする会社を絞り込んでおきたい。 エントリーする会社を絞り込んでいるのであれば、もう一度確認してほしい。リクルートワークス研究所によると、2020年卒対象の大卒求人倍率は1.83倍であるが、5000人以上の大企業では0.42倍の狭き門だ。1000～4999人は1.08倍、300～999人は1.22倍、300人未満では8.62
貧困を減らす実験アプローチ｜安田 洋祐
本年度のノーベル経済学賞が14日夜（日本時間の18時45分頃）に公表され、 ・Abhijit Banerjee（MIT） ・Esther Duflo（MIT） ・Michael Kremer（Harvard） の３名が選ばれました！ 受賞理由は “their experimental approach to alleviating global poverty” 「世界の貧困を軽減するための実験的なアプローチ」 に対して。デュフロ教授は経済学賞で最年少の受賞者（なんと46歳！）で、女性としては2009年のエリノア・オストロム教授に続いて二人目。いずれも素晴らしい快挙ですね！ご本人も電話インタビューの中で、早すぎる（？）受賞に少し驚かれているようでした。 【関連書籍】 『貧乏人の経済学―もういちど貧困問題を根っこから考える』はバナジー＆デュフロ両教授による名著。未読の方はこの機にぜひ！経済学
日本型雇用を誰が殺したのか
この原稿は2008年頃に掲示板に書き込んだものが元となっていますが、人件費率上昇の原因以外の部分について、2007年には八代尚宏「日本の労働市場改革を急げ!」というかなり近い趣旨の発表があります。そのほか、この原稿と似た主張をしているものには、主に以下の文献があります。 経済企画庁 「昭和55年 年次経済報告 第5章 第1節 高齢化,高学歴化,女子の進出のなかの雇用問題」 1980 島田晴雄 「日本の雇用 21世紀への再設計」 筑摩書房 1994 isbn:978-4480056030 八代尚宏 「日本的雇用慣行の経済学―労働市場の流動化と日本経済」 日本経済新聞社 1997 isbn:978-4532131340 Paul Wallace (原著), 高橋 健次 (翻訳) 「人口ピラミッドがひっくり返るとき―高齢化社会の経済新ルール」 草思社 2001 isbn:978-47942105
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
