なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか？

発売11カ月で世界200万部、そのうち4分の1が日本で売れている(2019年12月時点)『FACTFULNESS』。同書は、私たちの世界に関する「勘違い」を「10の本能」に分類している。今回、その10の本能を現代ニュースに絡めて紹介していく。第10回は「宿命本能」だ――。(全10回) 【この記事の画像を見る】 ---------- ▼宿命本能 「すべてはあらかじめ決まっている」という思い込み 「持って生まれた宿命によって、人や国や宗教や文化の行方は決まる」という思い込みをロスリングは宿命本能と呼ぶ。例えばイスラム世界はキリスト教社会とは根本的に違い、この先も変わらない、といった思い込みだが、1984年に6人超だったイランの女性一人当たりの子どもの数は、2017年には1.6人で、アメリカの1.9人を下回るように。文化や価値観は時代とともに変化する。知識をアップデートし、小さな変化にも気付くべ

【北京時事】新型コロナウイルスの発生源の可能性があるとして米政府が調査している中国科学院武漢ウイルス研究所の王延軼所長は「ありもしないことをつくりだそうとしている。われわれは昨年12月30日に初めて原因不明肺炎のサンプルを受け取った」と述べ、同研究所から漏えいしたなどとする疑惑を否定した。 国営中央テレビの国際ニュースチャンネルが24日、王所長へのインタビューの様子を伝えた。王所長がメディアに登場するのは、新型コロナ発生以降初めて。2018年に37歳で所長に就任した王氏をめぐっては中国のネット上で、今年1月初めに全所員宛てに出した電子メールで肺炎の情報を外部に漏らさないよう指示したことや情実人事疑惑が取り沙汰されていた。 同研究所に所属するコウモリ由来のウイルス研究者、石正麗氏のチームが過去に検出したウイルスについても、王所長は「重症急性呼吸器症候群（SARS）ウイルスとの相似性は最高96

プロ野球の元日本ハム監督で大腸がん闘病中の大島康徳氏（69）が、TBS系「爆報！THEフライデー」で放送された内容について抗議し、「TBSには心から猛省してもらいたいと思います」とした。 【写真】巨人上原氏とバッタリと顔を合わせ、驚き握手する大島康徳氏 大島氏は22日、「ダメです！『爆報THEフライデー』さん」のタイトルでブログを更新。昨年、同番組では、欠陥住宅と判明した自宅について取り上げられたが、「放送された内容について私どもは番組サイドに強く抗議して参りました。事実と異なることを放送したこと　プライバシーの侵害があったこと　『これを公に放送してしまった以上、訂正と謝罪も公にすることが筋である』ことを訴え　話し合いもつい二日前まで重ねて参りましたが残念ながらその申し出は受け入れていただけませんでした」と経緯を明かした。 番組・局側は誤りを認め、謝罪の手紙を受け取ったという。しかしその謝

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ水際対策の強化により、4月の訪日外国人客数は前年同月より99・9%減の2900人だった。下げ幅は3月の93・0%より拡大し、今の調査方法となった1964年1月以来、最大を更新した。観光庁が20日発表した。 【写真】都市封鎖をしなかったスウェーデンの感染死者数は、北欧で突出している 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、日本政府は2月から入国制限の対象を広げてきた。中国、韓国のほか、3月には欧州や米国、東南アジアなどへと拡大。感染防止のため、世界中で人の行き来を制限する動きが強まっており、事実上、国境をまたぐ観光は難しくなっている。 日本からの出国者も激減している。4月は前年同月より99・8%減の3900人で、3月の同85・9%減から下げ幅が拡大した。（田中美保）

5月14日 経団連は、緊急事態宣言の一部解除に伴い、新型コロナウイルスの感染予防に向け企業が今後取り組むべき対策のガイドラインを公表した。 【画像】東芝の週休3日導入はいつまで? 通勤時の感染リスク軽減に向けた取り組みとして、テレワークや時差出勤のほか「週休3日制」もガイドラインに盛り込まれた。 このガイドラインの公表前に「週休3日制」を導入する方針を決めたのが東芝だ。 東芝は感染防止策として、4月20日から5月6日まで社会インフラに関わる業務を除いた国内すべての拠点で原則休業するなど、いち早く感染予防に取り組んできた。 そこで今回実施した休業、その再開と今後の対策について、人事・総務を担当する三原隆正ゼネラルマネージャーに話を聞いてみた。 Q、4月20日から約2週間の休業、その結果と再開を決めた経緯は? 東芝 三原隆正ゼネラルマネージャー: 休業以降、東芝グループ全体としては出社率20％

「武漢肺炎」――。台湾では新型コロナウイルスをこう呼び続けている。 世界保健機関(WHO)は差別につながる恐れから、地名や国名を病名に付けることを避けるよう指針を出している。世界各国の報道機関はWHOが定めた正式名称の「COVID-19」や「コロナウイルス」を呼称として用い、差別的言動を助長しないように配慮する方針も示している。 【データ】新型コロナウイルス　国内の感染状況 ただ、台湾がWHOの方針に従っていないことを責められない面もある。台湾はWHOに加盟していない。WHO自身が台湾を排除しているからだ。 ■WHO総会に参加できない台湾 5月18日からWHO年次総会の開催が予定されている。新型コロナウイルスが流行している影響で今年の総会はテレビ電話形式で開かれる。新型コロナ対策も重要な議題にのぼるが、開催が迫る5月16日現在でも台湾が総会へオブザーバー参加できる見通しは立っていない。 台

【ベルリン、台北、北京時事】世界保健機関（WHO）の年次総会が18日、2日間の日程でオンライン会議方式で開幕した。 台湾のオブザーバー参加や新型コロナウイルスの初動対応が焦点だが、台湾は開幕直前、WHOから招待されなかったため参加できないと表明。参加を後押ししてきた米国と、強く反対してきた中国の対立は不可避だ。 台湾の呉※（※金ヘンにリットウ）燮外交部長（外相）は、「WHOは中国の圧力に屈服した」と指摘し、中国の意向が働いたと批判。台湾政府はWHOに抗議文を送る方針だ。中国外務省によると、習近平国家主席は総会で発言する予定で、台湾の参加や新型コロナ対応に関し、中国の立場を強調する見通しだ。

【北京＝西見由章】中国の立法機関、全国人民代表大会（全人代）が２２日に北京で開幕するのを前に、共産党政権に批判的な学者やジャーナリストらの拘束が国内で相次いでいる。全人代の開催時期は例年、当局による言論統制が強まるが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて政権への不満や批判が党内外で広がり、習近平指導部は神経をとがらせている。感染の第２波への懸念も強く、内外の記者の現場取材を大幅に制限する「封鎖式」会議となりそうだ。 「武漢の地方政府は長期にわたり感染状況を隠し、情報を発信しようとした市民を厳しく弾圧した」 上海在住の法学者、張雪忠氏は１０日、全人代の代表にあてた公開書簡をネット上で発表し、当局の対応を厳しく批判した。張氏は、中国で国民に給付金が支給されないのは「政府幹部が選挙で選ばれておらず、民衆の訴えを無視することがより容易だからだ」と指摘。普通選挙の実施規則の制定を要求したほか、

新型コロナウイルス禍に対する政府の緊急事態宣言が延長され、それに伴って多くの企業で在宅勤務、いわゆる「テレワーク」を継続することが決まってきています。その中で、テレワークに対する評価の変化が生じています。 【データ】新型コロナウイルス　国内の感染状況 最初はテレワークの利点ばかりを強調する「テレワーク万歳」の声が多かったように思いますが、テレワークが長引くにつれて、なかなかテレワークは想定以上に疲れてしまうものだという「テレワークしんどい」という声も増えてきました。筆者もテレワークを始めて2ヵ月くらいになりますが、実際に疲労を感じることが増えました。なぜテレワークだと、平時よりもしんどく感じるのでしょうか？ ■なぜテレワークは「しんどい」のか？ 最大の原因として考えられていることは、テレワークになると「誰がどのぐらい仕事を抱えているのかという状況が見えにくくなる」ということです。結果、ほか

QRコードやバーコードでお金を支払うスマホ決済の「ポイント還元率」の改定が相次いでいる。条件は事業者ごとに異なるが、還元率が下がるケースが多い。大規模還元で利用者獲得を狙ってきたが、その動きが一段落している。ケータイジャーナリストの石野純也さんがリポートします。【毎日新聞経済プレミア】 ◇ドコモはハードルが大きく上がる 5月10日に還元の仕組みを大きく変えたのが、NTTドコモのd払いだ。同社は通信回線契約者向けに最大7％還元の「dポイントスーパー還元プログラム」を実施してきたが、この適用条件を大幅に見直した。 それまでは、ドコモの通信料金の支払いにdカードを利用することで1％、ドコモのコンテンツサービスを利用することで各1～2％と還元率が積み上がっていった。サービスを利用契約することで、比較的簡単に7％までの還元が受けられた。 5月10日以降、このコンテンツサービス利用分がなくなり、代わり

（ＣＮＮ）　米国のオバマ前大統領は１６日、かつて黒人を対象に開設された大学群「歴史的黒人大学（ＨＢＣＵ）」のオンライン卒業式で演説し、卒業生らに激励の言葉を贈った。この中で、現政権による新型コロナウイルス感染拡大への対応を厳しく批判した。 【映像】オバマ氏、大学の卒業式でスピーチ オバマ氏は演説で「このパンデミック（世界的大流行）でついに、トップに立つ人々の多くが何をしているのか完全に露呈した。責任を持つ素振りさえみせない人も多い」と述べた。トランプ大統領を名指しこそしなかったが、公の場での異例の政権批判となった。 オバマ氏はそのうえで、今も黒人の比率が高い卒業生らに向け、「世界が良い方向へ向かうとすれば、それは皆さんにかかっている」と呼び掛けた。 同氏はまた、感染拡大で黒人社会が特に大きな打撃を受けていることに言及。「このような疫病は、わが国で黒人社会が歴史的に直面してきた潜在的な不平等

「人間のエゴで博打の駒にして...都合良すぎ」　スキルヴィング急死、競馬ファンに元騎手激怒「偽善者大嫌い」

中共肺炎は、武漢発の世界に広がった大厄災である。情報を隠ぺいし、世界に悲劇をもたらした中国共産党の責任は重い。その追及はもちろん大事だが、今は降りかかった国難に国民が一致団結して協力すべきだ。 【写真】コロナ危機で日本が「一人勝ち」する時代がきそうなワケ そのためには、国民が「正しい判断」をするための「正しい情報」が必要不可欠である。ところが、アベノセイダーズの皆さんは、何が何でも安倍首相を政権から引きずりずり下ろしたいようで、モリ・カケ、サクラに続いて、日本国民が尋常ではない苦しみを味わっている「ウイルス」でさえ、政権転覆画策の道具にしている。 偏向メディアも相変わらずで、「政府の対応が悪い」の一点張りだ。もちろんこれだけの「災害」だから、日本が全く無傷で済むはずがない。しかし、重箱の隅をつつくように政府の対応の批判ばかりをするのはまったく持って「非生産的」である。 そもそも、日本のウイ