有名人がテキーラ市場に進出するのはいくつかの理由がある。 David M. Benett/Contributor/Getty Images and Indigoai/Getty Images and Danny Moloshok/Reuters ケンダル・ジェンナーは最近、テキーラ・ビジネスに携わる数多くのアメリカの有名人の1人になった。 しかし、なぜテキーラはセレブを惹きつけるのか。専門家によると、いくつかの理由がある。 彼らは、儲かるビジネスであることと｢クールなイメージ｣の組み合わせだと指摘している。 カーダシアン・ファミリーのメンバーが論争に巻き込まれるのは珍しいことではないが、ケンダル・ジェンナー（Kendall Jenner）が新しいテキーラ会社｢818｣を設立すると発表したとき、彼女が予想していた以上に怒りを買ってしまった。 2021年2月にジェンナーがこの発表をするとすぐに

テキーラの総合情報サイトです。テキーラの基礎知識・製法、マーケット情報、飲み方、メキシコの観光情報などテキーラに関する最新情報をお届けします。イベント、セミナー情報も随時ご紹介します。

顕微鏡をのぞく研究者（2012年7月5日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / TANG CHHIN SOTHY 【1月16日 AFP】1545年、メキシコのアステカ帝国で伝染病が大流行し、目や口、鼻からの出血を伴う高熱と頭痛で人々が次々と倒れ、3～4日のうちに多くが命を落とした──。 現地語で「ココリツトリ（cocoliztli）」と呼ばれるこの疫病により、1550年までの5年間で全人口の約80％に当たる1500万人が死亡したと考えられているが、その原因をめぐっては500年近く謎のままだった。ココリツトリは古代アステカのナワトル語で「悪性の伝染病」を意味する。 しかし、15日に発表された研究結果によると、このアステカ帝国の大惨事を引き起こした疫病は、天然痘、麻疹（はしか）、おたふく風邪、インフルエンザなどではなく、腸チフスに似た「腸熱」だった可能性が高いという。研究チームは当時の

このプロジェクトは、2020-12-25に募集を開始し、150人の支援により1,086,400円の資金を集め、2021-01-29に募集を終了しました 「日本の食卓に、『ホットソースカルチャー』を届けたい！」そんな妄想から、深夜のキッチンに閉じこもり、日々研究し続けた成果がついに完成しました。まだ日本にはない辛味×酸味×旨味の「マスカラスホットソース」を味わってほしい！ ■日本の食卓に、ホットソースカルチャーを届けたい！みなさん、タバスコはご存知ですよね。塩、酢、唐辛子を中心とした原材料で作られたソースで、メキシコ、アメリカではピザやハンバーガー、タコスなどに油の多い料理の後味をサッパリとさせてくれるソースです。日本でもこんなにメジャーな存在にもかかわらず、あなたの食卓にはホットソースはありますか？ ■商品について京都のスパニッシュ&メキシカンのバル「Comida Latina COSTA

Vinos y Licores Azteca, S.A. de C.V. 蒸留所(NOM1533)は、メキシコの歴史の根源への強い想いから1999 年に生まれた100%メキシコ資本の会社である。製造工程が工業化されたテキーラ業界では珍しいartesanal （職人芸に基づく）製造への拘りで、100%...

ひとくちにテキーラといっても、非常にローカルな蒸留酒から、勢いよくあおるスピリッツ、優雅に少しずつ飲む酒まで、非常に多様な世界だ。にもかかわらずこれまでは、「活気あふれる特別な場のための酒」というひとつのカテゴリーにまとめられ、見過ごされることが多かった。 だが、アルコール飲料のEコマースプラットフォーム大手「ドリズリー（Drizly）」や、多くのテキーラのエキスパートによれば、テキーラをめぐる潮流は変わりつつあるという。 それを裏づけているのが、アルコール飲料分析会社IWSRのデータだ。米国のテキーラ売上を追跡した同社の調査では、2019年の販売量が、8.3%増加していた。ニールセンも同様の成長を指摘している。それによれば、テキーラの売上は前年比で54.9%増加。2020年7月25日現在で、年度累計売上は12億5000万ドルに達している。 ドリズリーで消費者インサイト部門を率いるリズ・パ

北米自由貿易協定（NAFTA）に代わる米国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）が7月1日に発効する。国内雇用を守るためにトランプ米大統領が見直しを進めた制度だが、グローバル分業を進める企業には急な「米国回帰」は難しい。トヨタがメキシコでトラック生産を続けるなど、政治の思惑とは異なる対応も出始めている。日系、方向転換に苦慮USMCAでは域内の関税をゼロにする条件として、乗用車1台につき40%以

【サンパウロ=外山尚之】新型コロナウイルスの世界の新規感染者数が22日、2日連続で10万人を上回り、過去最多となった。ブラジルなど中南米を中心に新興国での感染拡大が深刻だ。欧米の感染拡大が一服したことで抑えられていた死者数も再び増加傾向にある。新興国は格差が大きく、外出制限などの効果が不十分となりがちだ。貧弱な医療体制も事態の悪化に拍車をかけており、収束の兆しはみえない。米ジョンズ・ホプキンス

【メキシコシティ支局】メキシコ政府は30日、同国での新型コロナウイルスの感染者数が急増していることを受け、保健衛生上の国家非常事態を宣言した。4月30日までは不要不急の外出を慎むように求め、50人を超える人々が参加するイベントや集会も避けるように要請した。メキシコでは30日時点でコロナウイルスの感染者数は1094人で、死者が28人。前日からそれぞれ101人、8人増えた。政府は従来、外出を慎む期

この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【2月6日 AFP】バスケットボールコートに並ぶのは、野球帽をかぶりスカーフで顔を覆った真剣なまなざしの子どもたち──30人の子どもたちが、銃を手に訓練に臨む。 メキシコ・ゲレロ（Guerrero）州の村、アヤウアルテンパ（Ayahualtempa）。子どもたちはここで、幼い頃から銃の使用法を学ぶ。訓練に参加するのは、5～15歳の子どもたちだ。毎週2時間、ライフルや拳銃を手にさまざまな射撃姿勢を取り、訓練に励む。 ゲレロ州は、メキシコの貧困地区で治安が悪い。アヘンとマリフアナの取引をめぐる「麻薬戦争」で、同国で最も殺人率が高い地域の一つとなっている。 アヤウアルテンパを含む地域のコミュニティーの代表らは、政府の無関心に業を煮やし、自分たちで問題を解

【ワシントン=鳳山太成】トランプ米大統領は29日、北米自由貿易協定（NAFTA）に代わる新協定「USMCA（米国・メキシコ・カナダ協定）」の実施法案に署名した。メキシコと米国が批准したことで、残るカナダが手続きを終えれば発効する。NAFTA見直しを公約に掲げた同氏は11月の大統領選へ成果を訴える構えだ。メキシコには米国市場をにらむ日本の自動車メーカーなどが多数、進出しており、対応を急ぐ。トラ

メキシコ市の固形廃棄物法（Ley de Residuos Sólidos）の改正第25条が1月1日に施行され、同市内の店舗での使い捨てプラスチック袋の提供が禁止された。この改正は2019年5月9日にメキシコ市議会で可決され（2019年5月21日記事参照）、6月25日付メキシコ市官報に公示された。違反した事業者には、2,245ペソ～16万8,980ペソ（約1万3,000円～98万100円、1ペソ＝約5.8円）の罰金が科せられる。ただし、廃棄後に土に返る素材や、リサイクル可能な素材で製造された袋は例外的に提供できる。 大企業は法令改正に好意的 大手スーパーマーケットチェーンやコンビニエンスストアは、自社のコンプライアンス順守と消費者への注意喚起のため、市官報公示後、消費者にエコバッグの持参を呼び掛ける活動や、店舗内のレジ前でエコバッグの販売を始めた。ウォルマート・メキシコのラウル・キンタナ副社

健康や美容にいいと女性などに人気のアボカドの輸入価格が上がっている。生鮮アボカドの輸入単価はここ10年で3割上がった。日本で売られるアボカドの9割をメキシコ産が占めるが、中国や欧州はじめ世界で需要が拡大、調達価格が高くなっている。トランプ米大統領が進めるメキシコとの「国境の壁」建設を巡る"騒動"もアボカド価格を押し上げている。アボカドは野菜と思われがちだが、熱帯果実。まったりとしたクリーミーな

一般的な薄いベニヤ板の曲げ弾性能力を活用した歩道橋の設計・建設プロジェクトを、メキシコのデザイン大学「CEDIM（Centro de Estudios Superiores de Diseño de Monterrey）」が発表した。 この「Bending Bridges」は、橋脚を使わずに自立し、軽量でなおかつ耐荷重性のある二重構造の木造の橋である。橋全体としては二重の湾曲構造になっているが、橋の各部分は曲げ能力を使った仕組みだ。 建設システムの開発は約1年かかったが、製造・建設フェーズはわずか4週間だったそうで、最終的には断面9cm、支間12m、桁下2.5mの木造の橋ができあがった。 アーチ部分と表面の湾曲は、基礎部分が直接荷重を支えるように、コンピュータによる構造分析で設計・最適化が行われたという。これにより、橋を渡る大人5人の重さを支えることができ、構造の変化も最小限に抑えることが

メキシコ中部ハリスコ州サポパンで、遺体が発見された農場の周囲に張られた立ち入り禁止のテープ（2019年5月11日撮影）。(c)Ulises Ruiz / AFP 【5月12日 AFP】メキシコ中部太平洋岸のハリスコ（Jalisco）州当局は11日、農場に埋められていた35人の遺体が見つかったと発表した。 ヘラルド・オクタビオ・ソリス（Gerardo Octavio Solis）検事によると、遺体が見つかったのはサポパン（Zapopan）町の農場。35人のうち27人は、縛られた状態で殺害されていた。 これまでに2人の身元が判明した。重機で地表から深さ3メートル以上も掘って捜索を続けており、さらに多くの遺体が見つかる可能性もあるという。 メキシコでは政府が麻薬カルテルとの戦争を宣言し、軍が動員されるようになった2006年末以降、4万人以上が行方不明になり、すでに死亡しているとみられている。この