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運動学習の記憶を長持ちさせるには適度な休憩が必要｜休憩の間に運動学習の記憶が神経回路に沿って移動し固定化する
ポイント 一夜漬け（集中学習）より休憩を取りながら（分散学習）の学習が効果的 集中学習の記憶は小脳皮質に、分散学習の記憶は小脳核にそれぞれ保持される 運動学習の記憶が長続きする仕組みを解明、学習中に産生するタンパク質が重要 要旨 独立行政法人理化学研究所（野依良治理事長）は、学習の効果を上げるには休憩を取ることがなぜ重要であるのかを、マウスを使った実験で解明しました。これは、理研脳科学総合研究センター（利根川進センター長）運動学習制御研究チームの永雄総一チームリーダーと岡本武人テクニカルスタッフ、東京都健康長寿医療センター遠藤昌吾部長、群馬大学医学部白尾智明教授らとの共同研究による成果です。 一夜漬けなど短時間の学習（集中学習）によってできた記憶に比べ、適度な休憩を取りながら繰り返し学習（分散学習）してできた記憶のほうが長続きすることは、よく知られています。心理学ではこの現象を「分散効果」
図録▽大卒比率（若年層と中高年層）の国際比較
学歴（教育達成度）別の人口は各国人口の基本属性のひとつである。ここでは、大学卒業者が人口に占める比率（大卒比率）を国際比較した。データをとりまとめているのはOECDの教育白書ともいうべきEducation at a Glanceである。 最近の大学進学率（厳密には大学進学率マイナス大学退学率）を反映しているのは若年層の大卒比率であり、中高年層の大卒率は数十年前の大学進学率を反映している。 若年層（25～34歳）の大卒比率が最も高い国は、アイルランド（70.0％）、第2位は韓国（69.8％）である。アイルランドは最近になって若年層の大学比率が上昇した点で目立っている（2008年には45.1％、第7位だった）。アイルランドと韓国は経済成長の持続を教育投資に賭けているともいえよう。 またこの2国に続くのは、カナダ（63.0％）、ロシア（62.1％）、日本（61.5％）である。若年層の大卒比率が6
図録▽教員の授業時間の国際比較（中学校）
中学校を例にとって、学校の授業時間を国際比較した図を掲げた。 日本は、535時間であり、ＯＥＣＤ諸国の中で最も少ない点が目立っている。米国の授業時間の半分以下である。ゆとり教育の成果であろう。図録3874で見たように、日本の教員の給与水準は高い方なので、授業時間が労働時間に直結しているわけではないとしても、バランスがいいとは言えない。学級規模や教育費負担との関係については図録3874でふれたので参照されたい。 対象国は、授業時間の長い順に、ＯＥＣＤ諸国では、米国、メキシコ、ニュージーランド、英国（スコットランド）、オーストラリア、オランダ、ドイツ、アイルランド、ベルギー（仏語圏）、ベルギー（フラマン語圏）、ノルウェー、スロバキア、アイスランド、ルクセンブルク、デンマーク、ポーランド、ギリシャ、ポルトガル、フランス、オーストリア、チェコ、フィンランド、イタリア、スペイン、韓国、ハンガリー、日
図録▽学力の国際比較（OECDのPISA調査）
（2022年調査について） 3か年おきに実施されてきたPISA調査であるが、今回はコロナ禍の影響で4年間隔となった。 日本の成績は、各教科ともに点数、順位を上昇させており、特に、前回15位にまで落ち込んだ読解力が3位と大きく回復した点が目立っている。ただし、点数的には過去のピークを上回ってはおらず、また、順位的にも今回中国が不参加の影響もあるので、成績が大いに伸びたとは言えない。また、日本の場合、コロナ禍の影響が相対的に軽かったという要素も無視できない（注）。 （注）「日本の順位や成績を押し上げた背景には、新型コロナウイルス禍でも一定の教育を維持できたことがある。OECDの平均点は新型コロナの影響で前回18年調査と比べ3分野すべてで下がったが、日本はいずれも上昇。「新型コロナのため3カ月以上休校した」と答えた生徒の割合は、OECD平均が50.3％だったのに対し、日本は15.5％で、休校期間
図録▽科学得点の分散（学力格差）の国際比較
ＯＥＣＤでは世界の15歳児童（高１）を対象に学力（学習到達度）に関して実際にテストを行う調査を３年ごとに行っている。このＰＩＳＡ（Programme for International Student Assessment）調査の2006年の得点順位は図録3940に掲げたが、ここでは科学の問題の得点の分散（平均からの乖離の二乗の平均でばらつき、学力格差を表す）を図示した。分散度は学校間と学校内に分け、学校間の分散の大きい順に国を並べてある。全体の分散はカッコ内に記した。 2018年調査の読解力得点における学校間・学校内の学力格差については図録3941a参照。 全体の分散については日本は109とOECD平均より１割弱大きい。英米など英語圏諸国よりは小さいが学力上位のフィンランド、香港、カナダ、台湾がいずれも100以下であるのと比べると学力格差の大きな国となっている。 学校間の得点の分散（格差
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図録▽大学ランキング：学生数
