3月5日、AppleのiBookstoreに日本語書籍が突如登場した。iBookstoreのトップページは従来通りの画面だが、ランキングなどを見ると、『阪急電車』(有川浩)や『ONE PIECE』など日本語書籍/コミックの取り扱いが始まっているのが確認できた。例えば『ONE PIECE』の68巻モノクロ版は350円で販売されている。
アプリ内販売を禁止するApp Store新ルールに準拠するため、AmazonのKindle、Google Books、NOOKなどがアプリをアップデートする中、一足先にアップデートしていたKoboがWebアプリを開発すると発表した。 電子書籍事業を手掛けるカナダのKoboは7月26日(現地時間)、米AppleによるApp Storeのルール改訂を受け、HTML5でのWebアプリ版電子書籍リーダーを開発中であると発表した。 Appleは、2月に発表し、6月に改訂したこの新ルールで、App Storeに登録するアプリ内に、コンテンツを販売する外部サイトへのリンクやボタンを設置することを禁じた。 Koboは7月23日、新ルールに従って同社のiOSアプリからアプリ内販売機能を削除したと発表している。 米Amazon.comのKindleや米Barnes & NobleのNOOKなど、一連の電子書籍
2011年02月21日 電子出版「緊急報告」 ――アップル「いつもの悪い癖」で、世界中、上を下へのハリケーン発生中! Tweet さて、本日も平和なプロテイン輸入よもやま話のつもりだったのだが、私の本業絡み、電子出版界がアップルの(毎度おなじみ)独善で大騒ぎになっていて風雲急を告げているので、緊急にご報告。 こういうの、フツーの人はご存じないだろうし。私の電子書籍編集話は過去記事を読んでもらうことにして、さっそく本題に。 アップルがアプリをAppStoreで受け付けるかどうか、独自に審査しているのはご存じだろうか。その基準すら明確にしていなかったが、去年ガイドラインを出した。とはいえ現在でも審査に落ちた理由を明確に教えてくれないらしい。これが大きな軋轢をアプリ開発者に生んでいた(電子出版でなくもっと広い世界で)。ちなみにAndroidMarketには審査はない。 私が聞いた範囲では、発端は
どうやらアップルは意外に早く、次の一歩を踏み出した。つまり、iPadの拡販からApp Storeの収益拡大への重心の移行ということだ。1,000万台に達したiPadは世界の出版社に大きな期待を抱かせてきたが、10ヵ月足らずの「試用期間」を経てアップルが出してきたのは、iPad (iOS製品)をプラットフォームとして利用する場合の厳しい条件と見積だった。iPad(が汎用デバイスであること)を前提にE-Bookビジネスを構想してきたプロジェクトは、再検討を迫られる。今回の「事件」の影響と日本のE-Bookビジネスの対応について考えてみたい。 読者、出版ビジネス、アップル…誰も得をしない まず確認しておきたいが、アップルがアプリの仕様について一方的なガイドラインを押し付けるのは自由だ。米国やEUの司法当局が、独禁法上の違法性について調査する可能性は十分にあるが、ゲーム機ではこれまでソニーもプレス
【編集部記事】元Apple社役員のJean-Louis Gassée氏などが寄稿する米国のIT系ニュースブログ「Monday Note」によると、Apple社(本社:米国カリフォルニア州)が今年7月にもiTunes課金を迂回する電子書籍・新聞・雑誌アプリを全面禁止する可能性が高いとのこと。 記事によると、Apple社は今月に入り、iTunes課金手数料を迂回する“自社Webサイト課金型”の電子新聞アプリを登録申請しようした開発者にiTunes課金へ移行するよう警告メールを送付開始。そのメールには「iTunes課金以外の課金システムを使うと開発者規約11.2の違反となる」「過去すでに公開されてしまっているアプリについては、iTunes課金に変更するよう6月30日まで猶予期間を与える」など、今年7月からは全面禁止にする旨が明記されているとのこと。 もしこの文面のとおりルールが運用強化された
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