ピアノコンクール合格者の特徴とは？ 参加者のMIDIデータと審査員の合否基準を解析 東大とピティナなどが発表
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 東京大学大学院、ピティナ音楽研究所、高知工科大学、京都大学大学院に所属する研究者らが発表した論文「MIDIピアノを用いたピアノコンクールの合格者と不合格者の演奏における拍間隔変化の比較」は、ピアノコンクールにおける参加者のピアノ演奏をMIDIデータとして取得し、複数の審査員による合否基準とどのような結び付きがあるかを分析した研究報告である。 これまでの演奏研究では、主に波形データが使われてきたが、これには演奏時の打鍵・離鍵のタイミングを正確に捉えることができないという限界があった。 特に、演奏の個性や速度変化を詳細に分析する上で、波形データ
「有名チェーン店」が店を出す駅、出さない駅を可視化してみた
駅のまわりにどんなカフェチェーンがあるのか……「路線図風に表したらわかりやすいかも」と思い、可視化してみました。題して「カフェ路線図」です。 東急東横線 まず手始めに、渋谷と横浜を結ぶ東急東横線を見てみましょう（図1）。 スターバックスがある駅と、ドトールがある駅の違いに気づいた方は鋭い観察眼をお持ちです。スターバックスは「corner of Main ＆ Main」と呼ばれるコンセプトを掲げ、駅周辺や繁華街など人通りの多い場所や、観光地、歴史的建造物などの目立つ場所に優先的に出店してきました。 一方、ドトールは小さな駅にも幅広く出店しています。 スターバックスとはターゲットの顧客層が異なるので一概に比較できませんが、立地条件を低くし、目立ちにくい場所や店舗面積の狭い物件にも積極的に出店することで、結果的にスターバックスと棲（す）み分けができているように見えます。 各駅の充実度に着目すると
映画「バービー」公式、海外の“原爆ファンアート”にハートつきで「忘れられない夏になりそう」 日本では批判の声続出
映画「バービー」公式、海外の“原爆ファンアート”にハートつきで「忘れられない夏になりそう」 日本では批判の声続出 映画「バービー」の海外公式X（Twitter）アカウントの投稿に、日本のユーザーから批判が集まっている。作中のキャラクターと、原爆やキノコ雲を合わせて描いたファンアートにハートマークの絵文字つきで「忘れられない夏になりそう」などと返信。投稿に対し、日本のユーザーからは「絶対に観に行かない」「無神経すぎる」などと批判の声が続出している。 バービーは、おもちゃのバービー人形をテーマにした実写映画。問題の投稿は、原爆の開発に携わった科学者を描く伝記映画「オッペンハイマー」とバービーを一緒に描いたファンアートに対する返信だ。ファンアートは、爆発を背景にはしゃぐバービーを、オッペンハイマー側の主人公であるロバート・オッペンハイマーが抱えているものだった。 バービー公式アカウントは他にも、
「@X」のユーザーID、元の持ち主から一方的に取り上げていたと判明 英テレグラフなど報じる
元の所有者は現在「@x12345678998765」というIDに変わっており、変更後に「終わり良ければ全て良し」とツイート。何かしらX側と取引があったようにも見られたが、実際はユーザーIDを一方的に取り上げられていたと英The Telegraphや米Mashableが、本人へのインタビューにて明らかにした。 元所有者は米サンフランシスコ在住の写真家ジーン・X・フアン氏で、2007年から「@x」を所有していた。報道によると、フアン氏は同アカウントを売却する意向があったとしているが、特に事前連絡もないまま、アカウントがXに引き継がれるというメールが「support@twitter.com」から一方的に来たとしている。 また、金銭的なやりとりは一切なく、Xにまつわるグッズと、経営陣と面会する機会を提案されたようだが、Mashableによると面会はお断りする意向とのことだ。 関連記事 Twitte
Twitter障害はスクレイピングではなく“自己DDoS”が原因？
Twitterのオーナー、イーロン・マスク氏は7月1日、Twitterでの“サービスの低下”の原因を「数百の組織がTwitterのデータを極度なレベルでスクレイピングしている」ことだとツイートしたが、原因は別のところにあるようだと、フリーランスのWeb開発者、シェルドン・チャン氏がMastodonの投稿で指摘した。 この“サービスの低下”で、多数のユーザーが投稿を読めなくなっている。マスク氏は2日、「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」にユーザーが読める投稿数に制限を加えたとツイートした。 だがチャン氏は、異常なトラフィックの原因として、TwitterのWebアプリのバグにより、無限ループ状態でTwitterにリクエストが送信されていることを発見したと動画を添えて説明した。この動画では毎分数百件のリクエストが送信されていることが確認できる。 左の動画は、レートが
新潟県の公文書データ10万件が消失 保守業者がテストなしで新機能追加し不具合に
新潟県は4月21日、サーバに保存していた公文書データ10万件が消失したと発表した。外部からの攻撃によるものではなく、システム保守業者の人為ミスが原因としている。 県は富士電機ITソリューション（東京都千代田区）が開発・保守を担う公文書管理システムを使用している。消失したのは同システムにおいて3月24日午後9時から31日午後11時59分までに登録した文書の添付ファイル10万3389件。「県民や関係事業者に直ちに大きな影響があるものではない」としている。 4月10日に、県の職員が添付ファイルを開けない状況になっていることに気付き、富士電機ITソリューションに調査を依頼した。ファイルが消失したのは9日夜ごろで、判明した段階でバックアップ期間（3日間）を過ぎていたためバックアップファイルが残っていないことが分かった。 原因は、添付ファイルの拡張子を小文字に変更する新機能を、運用テストや社内審査など
「Twilog」「feather」、機能停止に Twitter API有料化の波紋広がる
Twilogはツイートを取得してブログ形式で保存できるクライアントアプリ。開発者であるロプロス（＠ropross）さんは5日、「あ、Twilog逝ったわ……」と投稿した。午後0時23分には、後ほど詳細を報告するとし、「他の多くのTwitter関連アプリと同様に、先ほどTwilogのAPI利用も停止された」とコメントしている。 この他にも、ツイートのランキングサービス「TwTimez」や「リツイート直後のツイートを表示するやつ」など4月に入り、APIの停止でサービスを終了・休止するサービスが相次いでいる。一方、ネタバレ回避サービス「ふせったー」や複数のツイートをまとめるサービス「Togetter」など、API有料化後もサービス継続を宣言するものも見られている。 TwitterのAPIを巡っては3月29日（現地時間）、米Twitterが提供形態を変更。これまで提供していた無料版を廃止し、個人向
Wi-Fiルーターの不正利用に新たな手口、警視庁が注意喚起 「従来の対策のみでは対応できない」
警視庁は3月28日、家庭用Wi-Fiルーターの不正利用に関する注意喚起を発表した。従来の対策のみでは対応できないサイバー攻撃を観測したという。新たな対策として「見覚えのない設定変更がなされていないか定期的に確認する」ことを推奨している。 新たに確認したサイバー攻撃は、攻撃者が一般家庭のルーターを外部から不正に操作して搭載機能を有効化するというもの。一度設定を変更されると、従来の対策のみでは不正な状態を解消できず、永続的に不正利用できる状態になるという。 この攻撃に対しては、従来のサイバーセキュリティ対策として勧めていた「初期設定の単純なIDやパスワードは変更する」「常に最新のファームウェアを使用する」「サポートが終了したルーターは買い替えを検討する」では対応が不十分であるという。警視庁は新たに「見覚えのない設定変更がなされていないか定期的に確認する」ことを推奨している。 具体的には、ルータ
甲子園の「ペッパーミル騒動」に批判の声 日本のネガティブイメージが経済に与えうる影響
高校野球連盟（以下、高野連）も「高校野球としては、不要なパフォーマンスやジェスチャーは、従来より慎むようお願いしてきました。試合を楽しみたいという選手の気持ちは理解できますが、プレーで楽しんでほしいというのが当連盟の考え方です」との声明を発表した。 この話は米国のAP通信社によって英語で全世界に配信され、多くの欧米メディアを通じて日本の高校野球の「文化」が世界に広く知られることになった。 こういう文化的なニュースこそが、日本という国のイメージを拡散させていく。そしてそのイメージが、結果的に日本経済にまで跳ね返ってくる可能性もあると筆者は考えている。 その理由を説明するために、まずは「ペッパーミル騒動」に寄せられた海外の興味深いコメントを紹介したい。日本人には想像もつかないようなコメントがいくつも投稿されていた。 「A boring sport just became more boring
それでも「PPAP」を使い続ける国内企業はどのくらい？ 有害と知りつつ使う企業も、そのワケは
調査結果 質問紙調査の結果、回答組織344社のうち64％にあたる219社がPPAPを今も採用していると回答した。過去採用していたが現在は廃止していると回答したのが16％の54社であったため、回答組織の約80％がPPAPを使った実績を持っていることが分かった。現在PPAPを採用中の219社のうち42％に当たる93社がPPAPの廃止を検討中と回答した。 次に、PPAPを採用している組織に対して採用理由を聞いてみたところ「セキュリティリスク頻度を減らすことができる」が最も多く半数以上（124社）の組織が回答した。次いで「導入・運用・維持が容易」「取引先が利用していた」「PPAPの機能や仕組みが分かりやすい」が続いた。 理由を分類すると4つに分けられる。（1）セキュリティ対策、（2）導入や運用コストが安価、（3）ピアプレッシャーや社会的プレッシャー、（4）プライバシーマークを取得するためなどの認証
Twitter、ツイートが見られた回数を表示する機能を追加
米Twitterのイーロン・マスクCEOは12月22日（現地時間）、予告していたツイートが見られた数を表示する「View Count」機能をロールアウトしているとツイートで発表した。 「これでツイートが何回見られたかが分かる。動画サイトでは当たり前の機能だ。Twitterユーザーの90％以上が（ツイートを）読んでもRTもリプライもいいねもしないので、（何回見られたかを表示することで）Twitterが実際にどれだけ利用されているかが、よりはっきり分かる」としている。 まだロールアウト中であり、本稿執筆現在、筆者の場合は自分のツイートにグラフのようなアイコンが追加されただけだが、ブロガーのニマ・オウジ氏によると、このグラフアイコンの隣に数字が表示されるようになるという。 これまでも自分のツイートに関しては「Twitter Analytics」で見られた回数やクリック数などを確認できた。新機能は
隠れたボイスレコーダーを検出する装置 不正な音声録音を防ぐ 成功率92％以上 中国チームが発表
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の浙江大学、上海交通大学、Microsoft Research Asiaに所属する研究者らが発表した論文「DeHiREC: Detecting Hidden Voice Recorders via ADC Electromagnetic Radiation」は、オフラインの隠しボイスレコーダーを検出するシステムを提案した研究報告だ。ボイスレコーダーから放出される電磁波を記録装置で捉え解析する方法で、ボイスレコーダーの存在を判別する。 不正な音声録音は、企業秘密や個人のプライバシーを脅かす脅威の一つとなっている。技術進歩によりボイスレコーダーは小型化され、発見が困難になっている。中には、
緑内障の簡易検査ができるゲームアプリ、東北大などが開発 隕石を破壊して視野をチェック
東北大学大学院医学系研究科の研究チームと宮城県のテレビ局である仙台放送（宮城県仙台市）は8月3日、緑内障の早期発見に寄与するというスマートフォン用ゲームアプリ「METEOR BLASTER」を共同開発したと発表した。このゲームを片目ずつ計5分間プレイするだけで、利用者の視野を簡易判定できるという。 このゲームは宇宙を舞台にしたシューティングゲームで、プレイヤーは画面中心に現れる隕石をレーザー砲で破壊しながら、宇宙空間のあちこちに登場する星（＝白い光）を捉えていく。画面中央部を注視している際に、画面外周部にオブジェクトが出現した時のユーザーの反応を評価し、視野の簡易判定を行う。 研究チームによると日本人の中途失明の原因で最も多い病気が緑内障であるという。緑内障の初期は、ほとんどの患者に自覚症状がなく、異常を感じて病院に行くころには、病状が進行している場合が多い。同大学らは「（このゲームで）従
LGのスマートTV、シニア向け医療サービスプリインストールに（北米で）
韓国LG Electronicsは1月4日（米国時間）、CESS 2022の仮想ステージでのイベントで、北米で販売するスマートTVにシニア向け“テレヘルスケア”アプリをプリインストールすると発表した。テレビベースのソーシャルサービスを提供する米Independaのアプリ「Independa Health Hub」を採用する。 イベントでは、スマートTVのメニューから「歯科医」を選んでリアルな歯科医師と歯の痛みについて動画チャットしたり、テレビ視聴中に薬を飲む時間のリマインダーが画面に表示されたりする様子が紹介された。 アプリからの通知やアラートは、LGのテレビOS「webOS」に統合されているので、Independa Health Hubにサインアップしたユーザーは、アプリを起動していなくても通知やアラートを受け取れる。 Independa Health Hubでは、オンライン歯科相談、割
Webの歴史とはどんなものだったのか 並行世界Web1～Web3ではない、現実世界のWeb以前～Web創世記を語ってみた
Webの歴史とはどんなものだったのか 並行世界Web1～Web3ではない、現実世界のWeb以前～Web創世記を語ってみた（1/4 ページ） 某社から出版された書籍が、並行世界のWebの歴史を記述しているとTwitter界隈ではちょっと話題になっている（なんか今見たら販売中止になってしまっている）。 別に筆者としてはそれをあげつらうつもりは全くなかったのだが、またしても担当編集の松尾氏より「僕らの知ってる世界線でこのあたりの時代の流れを書いていただけたらと。httpと並行してGopherがあったあたりの」という、分かる人間にしか分からないような依頼が飛んできた。 「Web3関連の書籍とか情報があって、そこでWeb1というのが出てくるんだけど、そこで情報が錯綜しているようなので、僕らが知っている歴史についてまとめておく、みたいな立て付けで」というので、「第三者から見ると大原が若い筆者をイジメて
「Web3.0はうちじゃ無理なの？」 日本企業の多くが頭を抱えている“超現実的”な理由
「Web3.0はうちじゃ無理なの？」 日本企業の多くが頭を抱えている“超現実的”な理由：ネックはどこに？（1/4 ページ） レノン株式会社 代表取締役 CEO 著書に「小売業DX成功と失敗」（同文館出版）などがある。 グローバル総合コンサルファームであるKPMGコンサルティングにて小売企業を担当するセクターのディレクターとして大手小売企業の制度改革、マーケティングシステム構築などDX領域のコンサルティングを多数経験。世界三大戦略コンサルファームとも言われている、ベイン・アンド・カンパニーにおいて2020年より小売業・消費財メーカー担当メンバーとして大手小売企業の戦略構築支援及びコロナ後の市場総括を手掛ける。2021年より上場会社インサイト（広告業）のCMO（Chief Marketing Officer）執行役員に就任。 2022年3月小売業と消費財メーカーの戦略とテクノロジーを専門にコン
テレビ朝日、家庭の電力使用量グラフから「テレビ」削除で物議 「丁寧さに欠けていた」
テレビ朝日、家庭の電力使用量グラフから「テレビ」削除で物議 「丁寧さに欠けていた」：「テレビ」の電力使用量は全体の8.2％（1/3 ページ） 猛暑が続き、電力需給がひっ迫しているとして政府が企業や各家庭に節電を呼びかける中、テレビ朝日が家庭の電力使用量に関するグラフを加工して番組で紹介したとして物議を呼んでいる。Twitterで拡散されている画像によると、番組ではグラフから「テレビ・DVD」の使用分（8.2％）をカットして放送していた。Twitterでは「捏造だ」「悪質すぎる」などの声が挙がっている。Twitterでの指摘に対し、同社は事実関係を認めた上で「丁寧さに欠けていた」と釈明した。 電気使用割合が4番目に多い「テレビ」 経産省調査 テレ朝が番組で紹介したのは、資源エネルギー庁（経済産業省）が作成した「家庭における電気の使用割合」（夏季の午後7時ごろ点灯帯）という資料。元の資料を見る
激安ThinkPad騒動、「領収書が届いても注文はキャンセル」とレノボ
6月17日の深夜から翌朝にかけて、Twitterを中心に話題となったレノボのノートPC「ThinkPad」の安売り販売。同社は18日朝に注文をキャンセルすると案内していたが、19日には注文したユーザーに領収書がメールで届くなど動きがあった。確認したところ、同社は「領収書が届いていても注文はキャンセルになる」と答えた。キャンセルメールはすでに一部の購入者へ届き始めている。 このトラブルは、個人ブログなど、アフィリエイトプログラム参加者向けにレノボが配布したクーポンに起因する。週末限定として配布したクーポンの割引率が76％と大きく、ノートPC「ThinkPad E14 Gen3 AMD」と「ThinkPad E15 Gen3 AMD」の2モデルが、3万円台半ばから購入できることが判明。Twitterを中心にクーポンが拡散し、あまりの安さから“お祭り状態”となった。18日早朝には「ThinkPa
スイパラ、セキュリティコードなどクレカ情報一式7000件以上漏えいか 不正アクセスで決済システム改ざん
アニメ作品などのコラボカフェを手掛ける井上商事は6月7日、ECサイト「スイーツパラダイス オンラインショップ」で、利用者のクレジットカード情報7645件が漏えいした可能性があると明らかにした。同サイトは2021年12月にカードが不正利用されたとの報告が相次ぎ、半年に渡り閉鎖したままの状態になっている。 情報漏えいの可能性があるのは、21年8月28日から21年12月8日までの期間に同サイトでクレジットカード決済を行った利用者のカード番号、名義人名、有効期限、セキュリティコード7409人分。サイトの脆弱性を突いた不正アクセスにより、決済システムが改ざんされたことが原因という。なお、クレジットカード情報は同社で保有していなかったとしている。 井上商事は21年12月、サイト利用者やカード会社から不正利用の恐れがあるとの連絡を受け、9日にサイトを閉鎖。第三者機関による調査を始めた。調査結果が出た22
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