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ディズニー公式サイトによると、ビッグサンダーマウンテンは「鉱山列車が、荒野を急旋回する」ことがテーマのライド。とても人気がある。 慎重派のこの患者、石が通ったのはただの偶然の可能性もあると考え、何回かビッグサンダーマウンテンに乗ってみた。すると、毎回新たな石が通ったそうだ。 興味津々のワーティンガー医師は、実際に試してみることにした。3Dプリンターで尿路のシリコン模型を作り、大きさの異なる3つの石や尿も含め、ある尿路結石患者の腎臓系を忠実に再現した。その模型をリュックに入れ、腎臓のある辺りの位置で抱え、医師自身で20回、ひたすらジェットコースターに揺られた。 本当は、ウシかブタの腎臓を遊園地に持って行って試したかったものの、「ファミリーフレンドリーな遊園地で、そのようなものを周囲の目に入れるのは不適切である」としてやめたらしい。 ディズニーワールド側には事前に許諾を取った。論文の謝辞では「

歴史的な円安局面が続く中、「円」の弱さが連日報道されている。アメリカ・ニューヨークに進出している大戸屋で「しまほっけの炭火焼き定食」を頼むと、25ドル。チップに5ドル置いたとしたら30ドル。今の日本円に換算して4500円近くになってしまう。アメリカに進出した大戸屋は高級店として成功しているとはいえ、日本だと税込1000円のメニューだから4倍以上。もともとの物価の違いを抜きにしても、あまりに差がある。 日本円がここまで弱くなった背景はいうまでもなく「インフレ」と「円安」の影響だが、気になるのは日本だけが世界の趨勢に逆らって、金利を上げていないことだ。32年ぶりに1ドル=152円台突破を目前にしながら、相変わらず日本銀行の黒田東彦総裁は、「金利を上げる意思は無い」と繰り返し述べている。 一方で、日本銀行は「金利を上げたくても上げられないのではないか」という指摘も数多く聞こえてくる。 10年間、

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「このままでは、日本はアジアに取り残される」 KOFIC（韓国映画振興委員会）のパク・キヨン委員長と、諏訪敦彦監督（action4cinema／日本版CNC設立を求める会の共同代表、東京藝術大学教授）が日本の映画界に対して、警鐘を鳴らした。 日本映画といえば、今年だけでも是枝裕和監督や濱口竜介監督の作品などが世界の映画祭で高い評価を受けている。 一方で今年5月にアジア7カ国が共同宣言を出した映画制作連携協定「AFAN（Asian Film Alliance Network）」に日本は不参加だった。その背景とアジアにおける日本映画界の現状への危惧を、パク委員長と諏訪監督に聞いた。 日本不在で開始したアジアの連携協定 今年5月の『第76回カンヌ国際映画祭』。役所広司の男優賞（『PERFECT DAYS』）、坂元裕二の脚本賞（『怪物』）受賞により、日本映画が世界から注目を集めた。その一方、現地を

岸田政権は、昨年、防衛力の大幅拡充を決定したが、その「財源」をどうするかが大きな問題となり、論争が巻き起こった。 さらに岸田政権は、三月末には、少子化対策のたたき台を発表したが、またしても、その「財源」が問題となっている。 このように、岸田政権は、大胆かつ重要な政策を矢継ぎ早に打ち出しているが、その実現の前には、必ず「財源」の問題が立ちはだかる。 まるで、日本は、「財源」の問題に制約されて、何もできないかのようである。 この場合、「財源」の確保というのは、一般的に、税や社会保険料などを国民から徴収して、政府の支出に充てることが想定されている。つまり、政府支出の拡大の代償として、国民の経済的負担が増えるものとされているのである。 しかし、ここで考えてもらいたい。 そもそも、「財源」を確保するということは、貨幣、日本であれば「円」という通貨を調達してくるということである。 しかし、その「円」と

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10万円の特別定額給付金の申請手続きで大混乱が生じたことから、マイナンバーカードが注目を浴びている。カードの普及は進んでおらず、政府はあの手この手で利用促進を図っている。カードの利用は行政手続きの効率化や住民の利便性向上という点でも重要だが、筆者は資本主義経済が抱えている格差の拡大という問題を改善するために不可欠だと考えている。本当に難しいのはカードの利用拡大ではなくて、マイナンバーを課税に活用できるようにすることだ。 日本の家計金融資産は増加を続けているが、その速度はかつてに比べるとかなりゆっくりしたものになっている。 総務省統計局が公表している「家計調査（貯蓄・負債編）」でみると、家計（2人以上の世帯）が保有している金融資産の平均額は2002年1688万円、2019年1755万円で、この間4％しか増加していない。 ところが、日本銀行が発表している「資金循環統計」で見た金融資産は、同じ時

安倍首相は「MMTの論理を実行しているということではない」と述べた。また、麻生財務相もMMTには否定的な見解を述べた（写真：ロイター／Issei Kato） 安倍総理は、国会での質問に答えて、MMT（現代金融理論：Modern Monetary Theory）の提唱する政策を行っているわけではない、と述べたと報道されている。筆者は提唱者の一人であるL・ランダル・レイ（ミズーリ大学教授）の入門書を読んだことはあるが、まさか異端の経済理論とされるMMTが日本の国会で取り上げられるようになるとは思ってもみなかった。 MMTには標準的な体系があるわけではないが、筆者が知っている範囲ではこの本が最も体系的なものなので、自国通貨を持つ国は財政破綻しないという、主流派経済学の常識を外れた理論を、レイ教授の本に即して議論してみたい。 筆者の手元にあるのは、Wray, L. Randall, “Modern

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校長と自治体首長が判断できるように 9月に新学年が始まったフランスでは、学校内でのいじめが確定した加害者の生徒を、別の学校への転校させることが可能になった。 「他の生徒の安全や健康リスクをもたらす生徒の意図的かつ反復行為」を正式に確認した場合、校長は「これを終わらせるあらゆる教育措置を実施する義務がある」とし、自治体首長に「加害者生徒を学校から退学させ、自治体内の別の学校に登録する手続きを要請できる」としている。 これまでは被害者の要請があれば転校命令を出せたが、9月からは校長と自治体首長の判断で強制的に転校させることが可能になった。ただし、その自治体内に公立学校が1つしかない場合、生徒の転校は、転校先となる別の自治体の首長が入学させることに同意した場合にのみ行われる。 アタル国民教育相は、今秋の新学年からいじめ撲滅を最優先課題と強調し、欧州連合（EU）議長国フランスはEU全体の優先課題と

「お盆休み前（の忙しいタイミング）なのに、無理矢理、説明会に参加させられた」。中堅ゼネコンの幹部はため息をつく。 この幹部の言う説明会とは、日本国際博覧会協会（万博協会）が建設業者向けに開いた会合のことだ。2025年4月に開催予定の「2025年日本国際博覧会」（大阪・関西万博）は、海外参加国のパビリオンの建設が大幅に遅れている。 この状況を受けて、運営主体の万博協会は8月7日、大阪府咲洲庁舎（大阪市住之江区）の2階にあるホールで、建設への協力を呼びかけようと説明会を実施した。 「やけど程度では済まない」と吐き捨てる関係者も 会場には、100社を超える建設業者が詰めかけた。当日、万博協会は「参加国の準備状況やパビリオン建設に関する情報提供を行った」（中堅ゼネコンの幹部）という。 だが、海外パビリオンに対するゼネコン関係者の見方は冷ややかだ。 「儲からないであろう仕事に、社員や職人をつっこむわ

「ポップ人類史」を根本から批判 『万物の黎明』のひとつのもくろみは、ユヴァル・ノア・ハラリやジャレド・ダイアモンド、スティーヴン・ピンカーなどのベストセラーの著者たちのテキスト、いわゆる「ポップ人類史」を根本から批判することにある。かれらへの言及と批判は、本書の随所にあらわれる。 かれらのほとんどが、人類学にも考古学にも門外漢である。しかし、かれらは人類学や考古学の領域でのめざましい近年の発見をつまみぐいしながら、旧来のパラダイムに巧みに適合させた著作を書いている。そしてそれによって人は、世界の見方を揺るがせにすることなく、新奇な発見をたのしむことができる、と。その批判は、辛辣である。 「わたしたちの議論展開に性急さのようなものが感じられるとしたら、その理由は、現代の著述家の多数が、ホッブズやルソーといった啓蒙時代の偉大な社会哲学者の現代版はわれなりといった風情で、おなじ壮大な対話を（ただ

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少なくとも公式発表によると、中国では昨年、出生数が死者数を85万人下回った。世界では人口減少国が増え続けているが、これにより中国もその仲間入りをしたことになる。 長年にわたる出生率の低下に加え、移民の流入がほとんどないか、流入する移民よりも流出する人口のほうが多い国々が人口減を起こしており、そこにはイタリア、ギリシャ、ロシア、東欧や南欧の国々、韓国や日本といったいくつかのアジア諸国が含まれる。 オーストラリア、フランス、イギリスなど、まだ人口が減少に転じていない国々ですら、少子高齢化の問題に長年対処を迫られている。 歴史が示唆するところでは、人口がいったん減少に転じると、その流れを反転させるのに政府にできることはほとんどなくなる。高齢者の割合が増えれば、一段と大きくなった高齢者の福祉費用を、より少ない人数の若い世代で負担しなければならなくなる。 アメリカやドイツは出生率低下を移民獲得でカバ

高齢化がマクロで見た経済に与える影響は一概にはいえない。たとえば、日本は生産年齢人口当たりの実質GDP（国内総生産）の伸び率は高いという指摘があるが、これは分母である生産年齢人口の経済に占める割合が減っていることが主因だろう。 仮に、高齢者の経済活動がなくなれば、その分のGDPはごっそりと抜け落ちることになり、生産年齢人口当たりのGDPの伸び率も落ち込むことが予想される。すなわち、現役世代も高齢者の需要や経済活動に支えられている。 ただ、具体的には見えにくいものの、高齢化が経済成長率にネガティブに働いている可能性もある。 社会的ニーズは高いが、生産性の低い医療介護職 たとえば、厚生労働省の推計によると、介護職員の必要数は右肩上がりである。 一般に、介護・医療のようなサービス産業の生産性は低く、これらの産業に従事する人が増えることは、国全体の労働生産性の低下に寄与する。 全体として労働生産性

団塊の世代が75歳以上となる2025年は、医療介護や国・市町村財政の逼迫が予測されており、「2025年問題」と呼ばれている。社会保障費の増大が現役世代の将来不安につながりやすくなり、団塊の世代との利害対立を招きかねないという「世代間対立」を先鋭化させるリスクがあるという。 今回は、「世代間対立」という切り口から経済・金融政策を議論する。 すでに「世代間対立」が目立っている事例がいくつもある。たとえば、少子化対策として議論されている児童手当の所得制限撤廃の是非について、日経新聞とテレビ東京の世論調査（2月24〜26日実施）では世代間で大きな違いがみられた。 具体的には、「撤廃すべきでない」は54%、「撤廃すべきだ」は38%だったが、世代別でみると「撤廃すべきだ」と答えた人の割合は18〜39歳が61%、40〜50歳代が37%、60歳以上は30%と、年齢が低いほど高い傾向がみられたという。 職場

ここ最近、SNS上で「男がおごるべき」論争が活発化しています。幾度となく蒸し返されるこのテーマ、時代や場所が変われば、考え方も変わるもの。では現在のドイツではどのように考えられているのでしょうか。もちろんドイツ人といっても人それぞれ、一くくりにはできませんが、日独ハーフとして両国を見てきた観点から一般論と個人的な見解を述べたいと思います。 先日セクシー女優の深田えいみさんが「デート代、なんで男が払わなくちゃいけないのって言葉 女性はそのデートの為に準備して洋服、メイク、美容代も入ってると思う 全部安くない。リップだってブランドなら4000円はする 可愛いって言って欲しくて、その為に凄く早起きして準備してる それを考えた上で、女性に出してあげて欲しいって思う！」とツイッターに投稿し賛否両論を呼びました（現在ツイートは削除）。 その後、元AKBのメンバーでタレントの大島麻衣さんがYouTube

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