疫学分野での計量生物学の発展
Epidemiology is the study of health-related states or events in specific populations and their determinants, with the aim of controlling health problems. It encompasses various research fields, such as cancer epidemiology, infectious disease epidemiology, and social epidemiology, molecular epidemiology, environmental epidemiology, genetic epidemiology, clinical epidemiology, pharmacoepidemiology,
肺がん検診の基本と課題
Online ISSN : 1348-9992 Print ISSN : 0386-9628 ISSN-L : 0386-9628
人間ドックよ，Quo Vadis ? 人間ドック健診の向かうべき方向性
Online ISSN : 2186-5027 Print ISSN : 1880-1021 ISSN-L : 1880-1021
WHO甲状腺腫瘍分類第５版における低リスク腫瘍
2023年，WHO甲状腺腫瘍分類第５版が発刊される予定である。この分類では良性と悪性との間のギャップを埋めるために，低リスク腫瘍のカテゴリーが設けられた。これに属する腫瘍は転移の可能性を有するも，その発生率は極めて低い。「癌：悪性」という言葉を用いず，「腫瘍」という名称にしたのは過剰治療のリスクを軽減することを目的にしている。低リスク腫瘍には，細胞学的に悪性の所見を有するが浸潤性増殖を示さない乳頭癌様核所見を伴う非浸潤性濾胞型腫瘍，浸潤が不確実な悪性度不明な甲状腺腫瘍，乳頭癌の核所見と硝子物がみられる硝子化索状腫瘍の３つが含まれる。本稿にはこれら低リスク腫瘍の解説と甲状腺癌取扱い規約第８版との相違点が述べられている。 2023年，WHO甲状腺腫瘍分類第５版が発刊される予定であり，その内容は既にベータ版としてオンラインで公表されている［１］。この分類では良性と悪性との間のギャップを埋めるため
エビデンスに基づくがん検診はなぜ実現しないのか
日本において、エビデンスに基づくがん検診がなぜ実現しにくい状況となっているかについて、政治学で発展したアイディア理論を用いて分析を行った。日本のがん検診は世界的に見ても早い時期に導入されたが、その後、死亡率減少のエビデンスがあるがん検診を行うべきという新たなアイディアが海外から輸入され、既存のがん検診を見直す政策変容が進められた。分析の結果、この政策変容が不徹底となっており、エビデンスが確立したがん検診に加え、エビデンスが不十分ながん検診が広く実施されている状況が明らかとなった。 その原因としては、死亡率減少という観点で有効性を評価すべきというアイディアが市町村レベルでは十分受容されていないこと、過去の政策が次の政策選択に影響を与える政策遺産が存在することが挙げられ、政策決定は必ずしもエビデンスのみに基づいて行われるわけではないという現実が浮き彫りとなった。 今後も、他の政策分野を含め、エ
これまでのがん検診と将来像─科学的評価を中心に─
これまでのがん検診は臓器ごとの検査が行われてきた。わが国でのがん検診の導入は、当初専門家の意見で導入された経緯があるが、がん対策としてのがん検診という考え方の広まりに伴い、利益と不利益の対比を基準とした科学的評価による推奨、実効性を加味した議論に沿って厚生労働省の指針によって推奨されるという体制が近年整備されてきた。近年血液などで全身のがんのスクリーニングを目的としたMCED（Multi-cancer early detection）検査が注目されているが、発表された報告のほとんどがtwo-gate designを用いており、その結果をsingle-gate designで行われた既存の検査法の結果と比較してはいけない。リキッドバイオプシーに限っては、米英の大規模研究が進行中であり、その結果が期待されるところである。
A Comprehensive Review of the Progress and Evaluation of the Thyroid Ultrasound Examination Program, the Fukushima Health Management Survey
The Great East Japan Earthquake on March 11, 2011, and the subsequent tsunami caused an accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant, in which extensive damage to the nuclear power reactors resulted in massive radioactive contamination. Fukushima Prefecture implemented the Thyroid Ultrasound Examination (TUE) program as part of the Fukushima Health Management Survey project in response to
Achievements and Current Status of the Fukushima Health Management Survey
The Fukushima Health Management Survey (FHMS) was established in response to the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident on March 11, 2011. The primary objectives of the study are to monitor residents’ long-term health and promote their future well-being, and to determine the health effects of long-term low-dose radiation exposure. This special issue summarizes the results and current statu
肺がん検診ガイドラインの2022年改訂
日本肺癌学会肺がん検診委員会は，2022年に「肺がん検診ガイドライン」の改訂を行った．本稿では改訂に至った経過とその概要について解説する．「現行検診」に対する「推奨」は2010年ガイドラインから変化はなかった．全国的な精度管理の徹底や，国全体の死亡率減少効果への寄与度や感度・特異度の測定などに関する評価が必要である．「重喫煙者に対する低線量CT検診」は，欧米において肺癌死亡率減少効果のエビデンスが得られたが，過剰診断，偽陽性，放射線被ばくなどの不利益は無視できない．安易な導入を行って混乱する事態を避けるためには，まずは適切な「実装研究」を行うことにより，日本の社会にどのように導入することが望ましいのかを検討することが重要である．一方，「非/軽喫煙者に対する低線量CT検診」は，現在のところ有効性のエビデンスは十分でないため，それを集積することが第一に重要である．
スクリーニング検査と受検者の視覚——二つのスクリーニング検査をめぐる当事者の語りから——
20世紀後半に概念化されたスクリーニング検査は、今や検診／健診に欠かせない存在であり、侵襲性の高い確定的な検査を避ける方法として、広く運用がなされるようになった。WHOの示した便益・害の比較衡量による「適切な運用」が期待されながらも、望ましいコントロールがなされていない検診／健診プログラムもあり、市民への勧奨や理解を促す対応が取られている。本稿では、がん検診においてエビデンスが高いと言われている大腸がん検診とマススクリーニングが懸念される新型出生前検査（NIPT）を取り上げ、両者にかかわった人々の意識を解釈し、スクリーニング検査をめぐる問題を検討した。その結果、「安心したい」という健康への希求が、スクリーニング検査から確定的な検査へと進む「正しい」プログラムに沿う行動を促さない場合があり、病気かどうかという不確実性に伴う脆弱性を考慮したプログラムのあり方を模索する必要があると提言した。
男性退職者における抑うつと運動との双方向因果関係 : 構造方程式モデリングによる試論
本研究の目的は、男性退職者におけるうつ状態と運動の実施状況との間の双方向因果関係を、構造方程式モデル(以下SEM)を用いて明らかにすることである。全国7地区の企業または団体に勤務していた、55歳以上の退職後3年以内の男性退職者655名(平均年齢61.8±2.5歳)に対し、うつ状態および運動の実施状況に関する調査を行いSEMの双方向因果モデルで解析した。その結果、高齢群では[うつ状態]と[運動の実施状況]との間に双方向の因果関係を認めた。一方、中年群では[うつ状態]から[運動の実施状況]への影響は示されたものの、逆方向の因果関係は認めなかった。また、[うつ状態]から[運動の実施状況]への影響の強さは中年群より高齢群の方が大きいことを認めた。これらのことから、男性退職者では、うつ状態により運動の実施状況が低下している場合であっても、運動実施への介入に先立って、先行的にうつ状態を軽減することが運
福島県「福島県民健康調査」における病理診断（細胞診・組織診）の概容と“過剰診断”に関する考察
2011年３月の東日本大震災にひき続いて発生した東京電力第１発電所事故は，その後にいくつもの大きな問題を残した。その１つが小児甲状腺癌発生の危惧であった。これに対し，福島県は福島県「福島県民健康調査」の中で甲状腺検査を施行し，今日に至っている。本稿ではこれまでの甲状腺検査の病理診断（細胞診・組織診）について概略を示す。直近のデータでは，細胞診で“悪性”ないし“悪性の疑い”と判定された266例中，222例がすでに手術をうけた。手術検体の組織学的検索結果によれば，乳頭癌218例，濾胞癌１例などであった。高線量被曝のチェルノブイリ症例と比べるといくつかの相違点がみられている。この調査について“過剰診断”であると批判する立場がある。その意味はわれわれ病理診断に携わる者が用いる“過剰診断”とは異なっている。“過剰診断”という用語の定義と用い方に統一性がない。この解離への対応につき，疫学者とは異なる立
福島での超音波検査の立ち上げについて
2011年３月11日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所事故後の福島県県民健康調査の一つとして福島県民に超音波検査による甲状腺検査が実施されすでに10年を経ている。そこで当時責任者であった筆者が，今までに経験のなかった大規模検査を立ち上げ実施した経緯について述べる。本検査は外部の専門家の意見も踏まえ，専門医師技師によって実施されることが決まり，また超音波スクリーニングによる過剰診断を制御するため診断基準を設けた。対象年齢，検診間隔，検診方法を決定し，実際には2011年10月９日から福島医大で開始し，11月14日からは出張検査を開始し現在まで継続している。本検診としては第一に誤診を避ける精度管理と過剰診断を抑制する基準の遵守さらに受診者への配慮と保護者への十分な説明を心がけて実施した。専門医師技師の育成とともに，現在は福島県独自の講習会，ハンズオンおよび認定試験によって人
心理学における再現性危機の10年
It has been almost ten years since Bem published the psi study in a prestigious social psychology journal, which ignited the replicability crisis in psychology. Since then, drastic and systematic changes in research practices have been proposed and implemented in the field. After a decade of such controversy and reformation, what is the current status of psychology? We provide an overview of the 1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
311子ども甲状腺がん裁判提訴
チョウセンアサガオに接木したナスによる食中毒事例
HPV ワクチン論争を再考する
【PDF】医学判断学と臨床疫学
【PDF】検査の診断有効度を表す用語に関する新提案
PRESENT STATE OF DEATHS BY LUNG CANCER IN JAPAN