日本だけ違う？18歳が「人生において大切にしたいこと」、他国が「家族」と答える中、日本で最も多かった回答は…

その定番である「読書感想文」について、脚本家の三谷幸喜さんが紹介した「2つのポイント」が話題になっている。 三谷さんは2022年8月6日に出演したTBS系『情報7daysニュースキャスター』の冒頭、夏休みの読書感想文のアドバイスについて求められ、こう語った。 「僕も大っ嫌いだったんですよ。作文は好きなんですけども、読書感想文となると、何を書いていいか分からないし、あらすじとかも面倒くさいし、なんでこんなことを書かなきゃいけないんだと思って…」

自民党と旧統一教会にもっとも共通するのは「家族が大事とか言いながらその家族をブチ壊してきた」ところ。それがこの国の政権与党だと思うと背筋がスッと寒くなる。ここから、何をどうしてどうやって立て直せるのだろう。

元マラソン選手の原裕美子さんが病気を公表するまで。現役時代の過酷な体重制限から、食べて吐くを繰り返す摂食障害に陥り、過食用の食べ物を手に入れるために衝動的に万引きを繰り返した。

「自分の長年の研究は何だったのか」廣瀬陽子教授はウクライナ侵攻を予測できず悔やんだ。それでも研究を続ける理由とは？ ロシア政治の専門家として連日テレビに出演する廣瀬教授。これまでの研究成果から「侵攻はない」と自信を持っていたが、現実は違った。研究は戦争を止められないのか。

「ロシアもウクライナも両方悪い」は不適切。細谷雄一教授の連続ツイートが「WEBで読める決定版と言える論考」と反響

ウクライナへのロシア軍侵攻が開始された2月24日、フランスのTwitter上で一番ツイートの多かったワードは「WWIII」と「Troisième Guerre mondiale」（「第三次世界大戦」の意）だった。

SNS上でしばしば話題となり、共感を呼んでいるスライド資料。作成した慶應義塾大学の渡辺宙志准教授に聞きました

アメリカ西海岸シアトルを拠点するクレジットカード処理会社グラビティ・ペイメンツ、ダン・プライスCEOの2015年の決断はビジネス界に衝撃を与えた。

映画の聖地、ハリウッドで男性プロデューサーの性的暴行を告発する#MeToo運動が起こってから約3年、映画やドラマの撮影現場にも変化が訪れている。 セックスシーンやヌードシーン、キスシーンなど、身体の露出、接触があるシーンは英語圏で「インティマシー・シーン（親密なシーン）」と呼ばれている。#MeToo以降、過去に撮影したそれらのシーンで、本人の意志に背いた強要や精神的苦痛を感じたという経験を、少なくない数の俳優が語るようになった。俳優の尊厳を守り、撮影環境を改善しようとする動きが高まっている。

「誰かお願いします。すごく困っています」。食事や光熱費がつきた女性たちが、生きるために体を売らなければならなくなっていることが調査から明らかになっています

Twitterで瞬く間に反響が広がった「かぜの時は、お家で休もう！」と謳う風邪薬の広告。コピーが生まれた背景にはどのような考えがあったのか、企業側に聞いた。

黒人青年が母から言われた「16のやってはいけないこと」が、黒人にとって警察がどれほど脅威かを教えてくれる

厳格なロックダウン（都市封鎖）などをせずにここまで至った理由について、複数の海外メディアが検証している

ストックホルムでは珍しいシェアハウスに住むマリカ・レワン（Marica Leone）さん＝2020年2月7日、ストックホルムで撮影。「居住者はより繋がりに価値を感じて、シェアハウスにいることが好まれているようだ」とレワンさんは話す。 50人に満たなければ集会は開くことができ、カフェには寛ぐ人があふれるーー。4月のスウェーデンの日常風景だ。 新型コロナウイルス感染拡大で、欧州では多くの国がロックダウン（都市封鎖）する中、スウェーデンは、ロックダウンをせずに国民の自主性を重んじる「スウェーデン方式」をとる。経済的な打撃を抑え込みながらも、一方で、致死率は高い。人々はどう捉えているのか。 人口1023万人のスウェーデンでは4月28日現在、新型コロナウイルスの感染者数が1万8900人超で、2274人が死亡している。イタリアやスペインと比べると、死亡率は大幅に少ないが、北欧諸国やアメリカより高い。

新型コロナウイルスの感染が急増していることを受け、日本医師会は3月30日に記者会見を開き、「緊急事態宣言を出していただき、それに基づいて対応する時期ではないか」と提案した。

感染拡大を防ぐため時差通勤などの取り組みが実施される中、「なぜ満員電車については触れないのか」などと、疑問の声も出ていた。

クルーズ船内に派遣されていた医療機関のスタッフが、「岩田先生の証言は正しいと確信していることを伝えたい」と、ハフポスト日本版の取材に応じた。

内閣府は2月17日、2019年10～12月期の国内総生産（GDP）速報値を発表。年率に換算すると実質でマイナス6.3％と5四半期ぶりにマイナスに転じ、マイナス幅は2014年4～6月期（7.4%減）以来の大きさだった。各国メディアは、今回のマイナス成長の要因を消費税引き上げや台風19号の影響と分析した上で、今後も新型コロナウイルス感染症で日本経済が不況に陥る可能性があると指摘している。

多くの知性派は世界を憂いている。 一体なぜ、ここまで事実が積み上がっているのに、あるいは事実は確固としてあるのに、彼らの意見は変わらないままなのだろうか、と。