Raspberry PiがAIカメラモジュール発売へ、ソニーのAI処理機能搭載センサー採用
英国Raspberry Piがソニーのインテリジェントビジョンセンサー「IMX500」を搭載したAIカメラモジュールの発売を予定していることが分かった。Raspberry Piがドイツ・ニュルンベルクで開催中の組み込み技術の展示会「embedded world 2024」（2023年4月9～11日）で公開した。 IMX500はソニーが2020年5月に発表した製品で、イメージサイズが1/2.3型（対角7.857mm）の画素チップと、ロジックチップを重ね合わせた積層構造を採用。ロジックチップに、通常のイメージセンサー信号を処理する回路に加え、AI処理に特化した独自のDSPや、AIモデルを書き込むためのメモリなどを集積したことで、高性能プロセッサや外部メモリなどの追加なしで、エッジAIシステムの実現が可能になるというもの。画素は有効約1230万個の裏面照射型画素を配置している。
IntelとAMDのチップ戦略が「逆転」？ 最新Core UltraとRyzenを分解
IntelとAMDのチップ戦略が「逆転」？ 最新Core UltraとRyzenを分解：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（81）（1/4 ページ） 今回は、IntelとAMDのモバイル向けCPUの新製品を分解する。Intelの「Core Ultra」（Meteor Lake世代）はチップレット構成、AMDの「Ryzen 8000G」（Zen 4世代）はシングルシリコンになっていて、両社のこれまでの傾向が“逆転”している。 IntelとAMDは2023年12月、2024年1月に、それぞれ新プロセッサ（CPU＋GPU＋NPU）を発売した。Intelは「Meteor Lake」世代、AMDは「Zen 4」世代のプロセッサとして発売されていて、2024年1月以降、多くのPCに採用され発売されている。2024年のPCの最大訴求ポイントは「AI（人工知能）パソコン」。プロセッサ内にNP
1つのGPU／CPUで推論可能な超軽量LLM「tsuzumi」を24年3月から提供へ
NTTは2023年11月、同社が独自開発した大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」を2024年3月から提供開始すると発表した。 tsuzumiのコンセプトについて、NTT 執行役員 研究企画部門長の木下真吾氏は「専門知識を持った、パラメーターサイズの小さなLLMの実現だ。tsuzumiは、パラメーターサイズを抑えつつ、言語学習データの質と量を向上させることで、軽量化と専門性を両立した」と語った。 専門知識を持った軽量LLM「tsuzumi」 tsuzumiは、パラメーターサイズが6億または70億と軽量でありながら、「世界トップクラス」（同社）の日本語処理性能を持つLLMだ。軽量なため、1つのGPUやCPUで推論動作が可能で、学習やチューニングに必要な時間やコストを軽減できるという。日本語／英語に対応する他、表が含まれる誓約書や契約書といった図表文書の視覚読解など、さまざまな形式にも対
道路に埋め込むIoTセンサー、道路状況を自動で予測
イスラエルのスタートアップ企業Valerannは、2019年7月18～19日に東京都内でソフトバンクが開催したイベント「SoftBank World 2019」で、道路に埋め込むIoT（モノのインターネット）センサー「Smart stud（スマートスタッド）」を利用した道路状況監視システムの展示を行った。説明担当者は、「道路の情報をリアルタイムで解析可能なので、これまでマニュアルでカメラを見ながら判断していた作業を全て自動化できる」と話した。 イスラエルのスタートアップ企業Valerannは、2019年7月18～19日に東京都内でソフトバンクが開催したイベント「SoftBank World 2019」で、道路に埋め込むIoT（モノのインターネット）センサー「Smart stud（スマートスタッド）」を利用した道路状況監視システムの展示を行った。説明担当者は、「道路の生の情報をリアルタイムで
加賀電子が富士通エレを買収へ、売上高5000億円規模に
加賀電子と富士通セミコンダクターは2018年9月10日、富士通セミコンダクターが所有する富士通エレクトロニクスの全株式を加賀電子が取得することで合意し、最終契約を締結したと発表した。 売上高は5000億円規模に 加賀電子と富士通セミコンダクターは2018年9月10日、富士通セミコンダクターが所有する富士通エレクトロニクスの全株式を加賀電子が取得することで合意し、最終契約を締結したと発表した。富士通セミコンダクターは、まずは、2019年1月をメドに70％の株式を譲渡し、残りの30％については2021年内を目標に段階的に加賀電子に譲渡していく予定だ。加賀電子の広報によると、株式取得に約204億円、その他アドバイザリー費用などで約1億円と、計205億円（概算）の費用を見込んでいる。 今回のM＆Aにより、加賀電子と富士通エレクトロニクスは、取り扱う商材や国内外の販売チャネルを相互に補完し、顧客ニー
“打倒NVIDIA”に向け動き出したIntelとAMD
この動きは、AMDにとって成功であり、Intelにとっては成長に向けた道を模索する中で、競合企業との提携という新たなチャレンジに対する意欲を示すものとして、アナリストの間で1年以上にわたってうわさされてきた。両社の協業は、両社共通のライバルであるグラフィックスチップメーカーのNVIDIAに対する挑戦でもある。 米国の調査会社であるJon Peddie Researchでプリンシパルを務めるJon Peddie氏は、EE Timesのインタビューで、「Intelは、自社開発技術に固執せずにAMDとの提携に乗り出したことで、新たな姿勢を示した。同社は、非常に多くの企業の足かせとなっていた“自社開発主義”を見事に払拭（ふっしょく）してみせた」と語った。 米国の市場調査会社であるIC Insightsでシニアリサーチアナリストを務めるRob Lineback氏は、「グラフィックスとAI（人工知能）
ソフトウェアでもトレーサビリティの確保目指す
IoT（モノのインターネット）市場の成長に伴い、セキュリティへの懸念はますます高まっている。そうした中、Synopsys（シノプシス）は、ソフトウェアの品質と安全性を高める方法として「ソフトウェア・サインオフ」を提唱している。 Synopsysの事業の「第3の柱」 EDAツールやIP（Intellectual Property）事業で知られる米Synopsys（シノプシス）は、EDA、IPに続く3つ目の事業の柱としてソフトウェア事業を据えている。Synopsysのプレジデント兼共同CEOであるChi-Foon Chan氏は、「当社の製品には、4億1700万行ものコードが含まれている。Synopsysは、ソフトウェアの分野でも業界のリーディング企業になることを目指している」と話す。
「AIへの過度な期待を懸念」、専門家らが議論
コンピュータサイエンス分野の団体が開催したイベントのパネルディスカッションにおいて、AI（人工知能）の専門家たちは、「ビッグデータやディープラーニングが、人類のあらゆる問題を解決するという見方が、強調され過ぎてはいないか」という懸念を示した。 ハイプサイクルのピーク期に？ 教育およびコンピュータサイエンス分野の団体である米ACMが開催する「Alan Turing Award」の50周年記念イベントに、パネリストとして参加した専門家らによると、ニューラルネットワークは、ハイプサイクルのピーク期（参考：ガートナー）に達したようだ。同技術は将来的に幅広い利用が見込まれ、大きな可能性を秘めているもの、まだ黎明（れいめい）期である上に、限界も存在するという。 パネリストの多くは、“人工知能（AI）”はニューラルネットワークの「誤った呼び名」であり、ニューラルネットワークは、まだ人間の論理的思考や理解
東芝 柴田氏が語るIoT/CPS時代に向けた重要技術
東芝 研究開発センター技監の柴田英毅氏は、2017年2月に開催された「第4回グリーンイノベーションシンポジウム」で、IoT／CPS実現に向けたMore than Mooreについて講演を行った。本記事では、エナジーハーベスト（環境発電）とストレージ技術に関する講演部分を紹介する。 More than Moore領域の重要技術を 2030年、センサーは現状の約300倍となる約30兆個/年、蓄積される情報量は現状の約200倍となる約200ゼタバイト、解析される情報量は現状の約1000倍となる約2ヨタバイトになるといわれている。微細化による高性能化、低電力がますます困難になる中で膨大なデータを収集、蓄積、解析するには、新しい付加価値の創出が必要だ――。 東芝 研究開発センター技監の柴田英毅氏は、2017年2月に開催された「第4回グリーンイノベーションシンポジウム」（主催：芝浦工業大学グリーンイノ
理研、東芝とNEC、富士通の3社とAI研究で連携へ
理研 AIPは、文部科学省が推進する「人工知能／ビッグデータ／IoT／サイバーセキュリティ統合プロジェクト」事業の研究開発拠点として、2016年4月14日に設置。これまで3つの研究グループが存在していたが、これに各企業の連携センターが加わる。 各連携センターの体制は、東芝が約30人、NECが約20人、富士通が約50人。富士通は数十億円規模の投資を行うとしたが、東芝とNECは投資額について明らかにしなかった。各連携センターの研究課題や詳細については、後日別の記事で紹介する。 関連記事 沈黙する人工知能 ～なぜAIは米大統領選の予測に使われなかったのか 世界中が固唾をのんで、その行方を見守った、2016年11月8日の米国大統領選挙。私は、大統領選の予測こそ、人工知能（AI）を使い倒し、その性能をアピールする絶好の機会だとみていたのですが、果たしてAIを手掛けるメーカーや研究所は沈黙を決め込んだ
機械学習の時間を100分の1へ、インテルAIの戦略
機械学習の時間を100分の1へ、インテルAIの戦略：Nervanaプラットフォーム（1/2 ページ） インテルは2016年12月9日、米国で開催した人工知能（AI）に関するイベント「AI Day」で発表した内容をもとに、AI事業に向けた戦略について説明会を開催した。2016年8月に買収したNervana Systemsの技術をベースとしたAI製品群を展開し、2020年にマシンラーニング（機械学習）における時間を現行の最速ソリューションと比較して100分の1に短縮することを目指す。 人間の能力を上回る「ディープラーニング」 インテルは2016年12月9日、米国で開催した人工知能（AI）に関するイベント「AI Day」で発表した内容をもとに、AI事業に向けた戦略について説明会を開催した。 同社アジアパシフィック・ジャパン担当HPCディレクターの根岸史季氏は、まずAIの分類について説明する。AI
富士通の居眠り検知センサー、なぜ耳たぶなのか
2016年1月に起こった軽井沢のスキーツアーバス転落事故以降、長距離高速バスや貨物自動車の安全対策が問題視されている。ドライバーの居眠り対策もその1つだ。そうした中で富士通は、居眠り検知のウェアラブルセンサーとして「FEELythm（フィーリズム）」の展開を始めた。FEELythmが面白いのは、腕でもなくメガネとしてでもなく、“耳たぶ”に装着することだ。なぜ、耳たぶを選択することになったのだろうか。FEELythmの販売推進に携わっている楠山倫生氏に話を聞いた。 眠気を検知するウェアラブルセンサー 2016年1月、長野県軽井沢の国道18号線碓氷バイパス入山峠付近でスキーツアーバスの転落事故が起こった。乗員乗客41人のうち、運転手2人を含む15人が亡くなる事故となり、長距離高速バスにおける安全対策が大きな社会問題になったことが記憶に新しい。 警視庁の「平成25年度中の交通事故発生状況」による
CEATEC、2016年は「CPS／IoT展示会」として開催へ
土曜日開催も取りやめへ CEATEC JAPAN実施協議会は2016年1月27日、2016年10月に開催する展示会「CEATEC JAPAN 2016」（シーテックジャパン 2016）を、CPS（サイバーフィジカルシステム）／IoT（モノのインターネット）の展示会として開催すると発表した。同展示会は、第1回（2000年開催）から、前回（2015年開催）まで「最先端IT・エレクトロニクス総合展」と位置付け実施してきた。 CEATEC JAPANは2000年に、「エレクトロニクスショー」とIT関連展示会「COM JAPAN」が統合される形でスタートした経緯もあり、ITとエレクトロニクスの総合展として実施されてきた。特に、2000年代は当時、普及著しかった薄型テレビなどデジタル家電の最新製品が披露される展示会として、活況を呈した。しかし、2000年代後半からは、デジタル家電の普及が一巡したことや
ディープラーニングの発展はGPUが加速させる？
NVIDIAは2015年9月、産業用機器に向けたディープラーニング（深層学習）技術の開発において、Preferred Networks（以下、PFN）と技術提携をすると発表した。PFNは、産業用ロボット、自動運転や創薬の分野において、ディープラーニングを中心とした分散型機械学習の技術を持つ会社である。NVIDIAは、自社のGPUをPFNの技術に用いることで、ディープラーニングの可能性を最大限に広げていくとしている。 機械自身が学習 「ディープラーニングは世界を変える」と、NVIDIA日本代表兼米国本社副社長の大崎真考氏は語る。ディープラーニングは、画像、音声、センサーなどから得られるビッグデータから機械自身が学習するといった技術である。音声や画像などの認識技術、産業機器、自動運転車などにおいて応用が期待されている。Googleや中国のBaiduなどが活用していることもあり、その注目度が高ま
「iPad mini 4」を分解
「iPad Pro」に比べて、さらりと発表されてしまった「iPad mini 4」だが、前世代に比べて当然ながらきちんと進化している。iFixitが、既に分解を完了しているので、その様子を見てみよう。 2015年9月9日（米国時間）に新製品発表会を開催したApple。タブレット端末の話題は、もっぱら12.9型ディスプレイを搭載した「iPad Pro」に持っていかれた印象が強いが、本記事では「iPad mini 4」に焦点を当てたい。 というのも、やはり早速iFixitが分解していたからだ。 まずは、iPad mini 4の主な仕様を簡単に振り返ってみよう。 容量：16GB、64GB、128GB 7.9型「Retinaディスプレイ」（2048×1536ピクセル、画素密度は326ppi） 高さ203.2×幅134.8×厚さ6.1mm、298.8g（Wi-Fiモデル） 64ビットプロセッサ「A8
重さ60gの超小型ノートPC用ACアダプタを開発
丸文は、米国FINsix（フィンシックス）に資本参加するとともに、国内販売代理店契約を結んだ。丸文はFINsix製の超小型ACアダプタ「DART」などを2016年より国内販売する。 2016年国内発売へ 丸文は2015年8月7日、VHF（Very High Frequency）スイッチング技術をベースとした電源システムのファブレスベンチャー企業である米国FINsix（フィンシックス）に資本参加するとともに、国内販売代理店契約を結んだことを発表した。契約に基づきFINsix製の超小型ACアダプタ「DART」などを2016年より国内販売する。 FINsixは、米マサチューセッツ工科大学LEES研究所出身の技術者らが起業したファブレスベンチャー企業。一般的なスイッチング電源だと、そのスイッチング周波数は数百kHzにとどまるが、FINsixは独自の高周波アナログ技術を開発し、スイッチング周波数をV
省エネのスパコン世界ランク、日本がTOP3を独占
スーパーコンピュータの消費電力性能を競う世界ランキング「The Green 500」が2015年8月に発表され、日本のベンチャー企業が開発する計3システムのスパコンがTOP3を独占した。 スーパーコンピュータ（以下、スパコン）の消費電力性能を競う世ランキング「The Green 500」が2015年8月に発表され、日本のベンチャー企業のPEZYグループが開発する計3システムのスパコンがTOP3を独占した。 1位となったのは、理化学研究所に設置されている「Shoubu（菖蒲）」だ。消費電力あたりの性能は7031.58MFLOPS/W、総電力は50.32kWである。 2位は、高エネルギー加速器研究機構（以下、KEK）に設置する「Suiren Blue（青睡蓮）」で、性能は6842.31MFLOPS/W、総電力は28.25kW。 3位もKEK設置の「Suiren（睡蓮）」となり、性能は6217.
「ムーアの法則は間もなく終えんを迎える」、BroadcomのCTOが語る
「ムーアの法則は間もなく終えんを迎える」、BroadcomのCTOが語る：ビジネスニュース オピニオン BroadcomのCTO（最高技術責任者）が、「ムーアの法則はあと15年ほどで終えんを迎える。半導体プロセスの微細化は、5nm以降はほぼ進歩しない」という見解を示した。 BroadcomのCTO（最高技術責任者）であるHenry Samueli氏が、イーサネット技術の誕生40周年を記念するイベントにおいて、半導体業界の展望を語った。同氏は、半導体業界を「パーティーはまだ終わっていないが、そろそろタクシーを呼んだ方がいい時間に差し掛かったころ」と例えている。 Samueli氏は、イベント会場のステージ上のインタビューで、驚くほど率直に見解を語った。 同氏は、会場に集まったシリコンバレーの数十人の技術専門家たちに向けて、「ムーアの法則が終えんを迎える日は近い。われわれに残されている時間は、せ
骨太の戦略をさらに強化、富士通研が新戦略を発表
富士通研究所は、研究開発戦略説明会を開催した。３年ぶりに研究開発テーマの位置づけを見直したほか、研究戦略を策定する４つの推進室を設置し、研究開発を加速させる。同時に12年度の主な研究成果も公開し、指で直感的に操作できる新しいユーザーインタフェース（UI）などを初めて披露した。 富士通研究所（以下、富士通研）は2013年4月3日、神奈川県川崎市の本社で、研究開発戦略説明会を開催した。3年ぶりに研究開発テーマの位置づけを見直した他、研究戦略を策定する4つの推進室を設置し、研究開発を加速させていく。同時に2012年度の主な研究成果も公開し、指で直感的に操作できる新しいユーザーインタフェース（UI）などを初めて披露した。 富士通グループは、ICT（情報通信技術）の利活用によって人がより豊かに安心して暮らせる社会「ヒューマンセントリック・インテリジェントソサエティ」の実現を中長期の経営ビジョンとして
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Micron広島工場の新棟が完成、1Y／1Znm生産加速
