名門病院の救急部門に、去年やってきた中堅医師。着任からまもなく、現場は大混乱に陥った。その正体が、医療界を激震させている、あの「脳外科医」だったとは。恐怖の内部告発スクープ。 こんなにひどい医者は初めて ここに、50枚以上に及ぶ文書がある。すべて、同じひとりの医師の行状に関する「報告書」だ。 「私は長年この病院に勤めていますが、こんなにひどい医者は初めてです。 彼の力量不足とデタラメな処置で、治るはずの患者さんが、命の危機にさらされることが度重なっています。今すぐ医者を辞めてほしい。多くのスタッフが、心の底からそう思っています」 決意を固め取材に応じたのは、大阪府吹田市、万博記念公園近くにある「吹田徳洲会病院」救急部門のスタッフである。 医療界を揺るがしている『脳外科医　竹田くん』。兵庫県の赤穂市民病院で起きた連続医療ミスと、それに関与した医師がモデルの「ほぼ実話」のマンガだ。本誌は3月9

「空き時間にピョンピョン」するだけ…国立大医師の「家族性高血圧」が150→130に安定！10キロ減量にも成功した、超カンタン「8秒ジャンプ」とは 「8秒ジャンプ」で高血圧が改善 高血圧の患者は、潜在患者を含めれば4300万人。国民の3分の1が高血圧だと言われている。 「患者の血圧を下げて安定させる、場所も天候も時間も選ばずできる、シンプルな方法はないか」 医者になって以来、悩み続けた国立大学教授の高血圧専門医が「8秒ジャンプ」という新メゾットを開発した。 方法は簡単だ。

「衝撃の数字」 数字を見た自民党幹部は、なかば呻くような声で呟いた。 「衝撃としか言いようがないな」 解散総選挙はあるのかないのか、いつなのか。6月13日、記者会見で解散総選挙について岸田文雄首相は、こう語っている。 「岸田政権は外交、内政の両面において、これまで先送りされてきた困難な課題を、課題の一つ一つに答えを出していくことが、使命だと覚悟して政権運営をしてきました。ご質問の解散総選挙についても、この基本姿勢に照らして、いつが適切なのか、諸般の情勢を総合して判断していく、こうした考え方にあります。 そして、こうした基本姿勢に照らして判断していくわけですが、今の通常国会、会期末間近になっていろんな動きがあることは見込まれます。よって、情勢をよく見極めたいと考えております。そして、現時点ではそれ以上のことについてお答えすることは控えたいと考えます」

「健康のために運動しよう」と決心しても三日坊主になった経験のある方、いませんか？　ジムやフィットネス・クラブはお金も時間もかかるし、「ジョギングでも」と思っても、周囲の人の目も気になる。 そんなあなたにおすすめなのが、誰でも簡単かつ無理なく体力をつけられる「インターバル速歩トレーニング」。今回はその効果を科学的に検証するだけでなく、その詳しいやり方や疑問点も特別に公開！ ブルーバックスの『ウォーキングの科学』にて紹介されたこの方法は、通勤や買い物の行き帰りにもできるので、ぜひ今日から実践してみてください！ ウォーキングで身につく「体力」とは インターバル速歩トレーニングの話に入る前に、「体力」の定義について説明しましょう。体力といえば、病気にかからず健康を維持する能力、といったイメージを持つ方もおられると思いますが、運動生理学で扱う体力とは「筋力」と「持久力」を指します。 その理由は運動生

異色の投資系インフルエンサー「岐阜暴威」をご存じだろうか？ TwitterやYoutubeで活動しており、最近では日経テレ東大学などのメディア露出も増えてきている話題の人物だ。 投資系インフルエンサーと言っても、彼の発信を投資の参考にしようとするのは待ってほしい。「岐阜暴威」の特徴は、なんといっても「負け続けている」ことにあるからだ。そのすがすがしいまでの負けっぷりが話題となり、多くのファンを生んでいるのだ。 そんな「岐阜暴威」だが、何を思い、何のために「勝てない」投資を続けているのか。岐阜暴威本人に直撃取材をした。 投資を始めていきなり… ――まず、投資をはじめたきっかけについて教えていただけますでしょうか。 岐阜暴威　きっかけは2005年12月に起きた「ジェイコム株大量誤発注事件（※１）」でした。あの事件が起きて、BNFさんやcisさんといった投資家の方たちが何億と儲けていたのを見て、

父親は統一教会トップ、義祖父は文鮮明 統一教会（現・世界平和統一家庭連合）との関係で、自民党は窮地に立たされている。山際大志郎経済再生担当相は、旧統一教会との深すぎる関係への疑惑と、それに対するブレブレの説明が原因で、10月24日、ついに辞任した。 「表向きは辞任だが、実質的には解任だよ。山際は数年前のことを『資料がない、わからない。覚えていない』と繰り返したが、そんな記憶力では大臣は務まらない」（自民党閣僚経験者） だが、自民党と統一教会の「ズブズブ」の関係は、そんなレベルでは済まされない。「現代ビジネス」は、今回の問題の発端となった故・安倍晋三首相と統一教会の密接な関係を示す、決定的な証拠を入手した。 2014年3月3日、非公開のFacebook上で【がんばれ安倍さん！ at 自民党会館 第二次安倍政権発足1年前】という文言とともに、下の写真を投稿したのは、大塚洪孝なる人物。この大塚氏

これに対して朝日新聞は翌日の社説で、こう記した。 〈 銃弾が打ち砕いたのは民主主義の根幹である。全身の怒りをもって、この凶行を非難する 〉 〈 選挙は、民主国家の基礎中の基礎である。そこでは思想信条の自由、言論・表現の自由、投票の自由が、厳格に守られなければならない。その選挙を暴力で破壊する。自由を封殺する。動機が何であれ、戦後日本の民主政治へのゆがんだ挑戦であり、決して許すことはできない。その罪の危険さ、深刻さを直視しなければならない 〉 〈 私たちはともかくも自由な社会を守ってきた。その尊い営みを未来に引き継がなければならない 〉 また、毎日新聞も社説で「暴力によって民主主義を破壊しようとする蛮行」であり、「いかなる理由があっても、言論を暴力で封じ込めるような行為は言語道断」だとして、朝日新聞と同様の非難をした。 こうした主張には全面的に賛同する。ただし、朝日新聞・毎日新聞に代表される

富裕層に対して資産形成のアドバイスを行う筆者の元に相談に訪れた60代の女性。彼女は経営者であった旦那さまの急逝で、思わず6億円の大金を相続したいわゆる「富裕層未亡人」だった。 資産運用の一切を旦那さまに任せてきた女性は、相続でお世話になった証券会社の担当者が勧めるままに、安全資産と言われた「債券」に投資することになる。しかし、1年近く経った頃、「債券が株式になりました」との連絡を担当者から受け、資産が半分になってしまった事実を知らされる。 その様子は前編記事で紹介したとおりだ。 それでも担当者を信じた女性だったが、さらなる悲劇が待ち受けていた。

「若者の政治離れ」。この言葉を聞いたことがある人は多いのではないだろうか。実際、昨年行われた第49回衆議院総選挙では、20代の投票率は36％（全体の投票率は56％）と全年代の中で最も低かった（総務省選挙部「年齢別投票状況」より）。 では、若者が投票に行かないとどうなるのか。よく見聞きするのが、若者が選挙に行かないと政治家は自分に投票してくれる高齢者の期待する政治ばかりを行い、子育て支援など若者が求める政治が行われなくなる、という意見だ。ジャーナリストの池上彰氏も選挙と政治について解説する冊子『池上彰のマンガでわかる選挙と政治の話 2021』でまさにそう語っている。 一方で、少子高齢化の進む日本では、そもそも数が少ないので若者が選挙に行っても意見は通りづらい、という声も聞かれる。実際、昨年の衆院選の時点での30代以下の有権者数は全体の26％であり、若者世代が少数派であることは事実である。 で

今の高齢者世代は若い頃から常に多数派 次にグラフ2を見ていただきたい。このグラフは、先の投票率のグラフ同様に世代を3つに分けた場合の、各世代の有権者数（左図）および投票者数（右図）が全体に占める割合の推移を示している。 まず有権者数の推移について目に止まるのが、その変動の大きさだ。 50年前は若者世代（黄色線）が最多数派であったのだが、その数は年々減少し、現在では最少数派になっている。反対に、50年前に最少数派であった高齢者世代（赤色線）は若者世代と入れ替わるような形で増加し、現在では最多数派になっている。この若者と高齢者世代の入れ替わりが起こったのは約20年前であり、これ以降、若者世代の有権者数は最少数派となっている。 この大きな変動は、言うまでもなく日本で深刻化する超少子高齢化の結果だ。医療の発展や出生率の低下等の少子高齢化を加速させる要因に加え、「団塊の世代」と呼ばれる数の多い世代が

世界一の長寿国・ニッポン。世界保健機関（WHO）が2021年にまとめた報告書によれば、19年調査の結果、日本は男女の平均寿命が84.3歳でスイスを抑えてトップ。医療体制の充実に加え、その要因とされるのが、脂肪摂取量が少なく、バランスの取れた伝統的な食文化「和食」だ。和食は2013年に、ユネスコの無形文化遺産にも登録され、健康志向も相まって、世界的に注目を集めている。 ところが、和食の代表格とも言える「魚食」が、その伝統を継承してきた日本で危機的な状況に直面している。およそ10年前、日本人の魚摂取量は肉に抜かれ、その差は現在も拡大傾向。若者を中心とした「魚離れ」が指摘され続けている。 食の欧米化が進む中で、40年にわたって大手スーパーで魚の取引を担当し、チーフバイヤーまで務めた現・水産アドバイザーの小谷一彦氏（65）は、自ら行ってきた魚ビジネスを振り返りながら「スーパーの魚販売と、日本人の魚

いつの間にか「第5波」が収まって戸惑う人は多いが、その必要はない。コロナは消えてなくなりつつある—国内外の学者たちが確信するに至る根拠がある。コロナ禍というトンネルの出口が見えてきた。 原因はワクチンじゃない 〈日本は摩訶不思議なサクセスストーリーを作り上げた〉（10月18日、米タイム誌ウェブ版） 〈新型コロナ対策で驚くべき成功を成し遂げた〉（10月13日、英ガーディアン紙） こう海外メディアから注目を浴びるほど、日本において新型コロナの新規感染者数が9月中旬から激減している。 10月18日、全国で新たに確認された感染者は今年最少の232人。8月20日に、新規感染者が過去最多の2万5868人を記録したのが信じられないほどの下がり幅となっている。東京都では8月13日の5773人をピークに、10月25日は今年最少の17人まで減った。 7月から続いた「第5波」はもはや収束したと言って過言ではない

10月に入ってからの感染者数の激減のいっぽう、来たるべき冬を前に、新たな変異株の出現による感染の次なる流行の懸念が消えません。テレビ各局がことさらに恐怖をあおる「変異株」について、その真の姿とはどんなものなのでしょうか。 米国のNIH（アメリカ国立衛生研究所）出身のウイルス学研究者で、医師の本間真二郎さんは、10月8日に新著『新型コロナ　ワクチンよりも大切なこと』を出版しました。 ウイルスをよく知る本間医師によれば、「変異株の素顔」は伝えられていることとは異なる、別な表情も見えてきました。 変異が重症化度や致命率に関係しているとは限らない テレビや新聞など影響力の大きなマスメディアでは、新型コロナウイルスの新しい変異株が見つかるたびに、 「従来のものよりも感染力がはるかに高い」 「増殖能力も高い」 「重症化する可能性が高い」 「自宅における死亡者も増加している」 などという紹介がなされ、さ

「小室さんを独占追跡できる人はいませんか？」 秋篠宮家の長女、眞子さまと年内に結婚する見通しの小室圭氏が、滞在先の米ニューヨークから日本に帰国。これに先立って、マスコミが一斉に彼の足取りを追っていた。それだけ注目度が高いということだが、実はニューヨークのメディア関係者には、日本のテレビ局から「小室さんの独占インタビューがとれるならウン百万円」という異例の高額オファーがあったことも分かっている。 なにしろ、かつてニューヨークに住んだ経験のある筆者のところにも、親しいテレビマンから「小室さんを独占追跡できる人はいませんか」と相談があったほどだ。その際に聞いた話は後述するが、小室氏はまるで”賞金首”のようだった。 ネット上ではかなりのバッシングを受けている小室氏、皇室に深い関心のない自分には、英王室の内部を暴露して物議を醸したヘンリー王子とメーガン妃みたいな騒動にも見えたが、過去ゴシップまみれだ

本年1月から開始した月1回の「数学間違い探し」の連載は幅広い読者から読まれているようで、心から感謝の意を表す。連載の背景や狙いは第1回、第2回に述べた通りである。毎回、初級、中級、上級の3題の「間違い探し」問題から構成し、問題の後で詳しい解説をしてきた。しかし今回は、「この連載は若干難しい」という声を配慮し、上級はお休み、中級を2題にする。

Netflixに実装された1.5倍速 気がつくと、Netflixをパソコンで観る際に1.5倍速で観られるようになっていた。セリフは早口になるが、ちゃんと聞き取れる。字幕も出る。筆者のブラウザはSafariだが、少なくとも1年前、日本のNetflixにこの機能はなかった。 調べると、Netflixは2019年10月より、モバイルとタブレット端末を対象として試験的に再生速度調整機能を導入していた。その後順次導入が進み、現在では、パソコン及びAndroid、iOSデバイスでの再生時に、再生速度を0.5倍、0.75倍、1倍（標準）、1.25倍、1.5倍に変更できる。 再生画面には他に、「10秒送り」「10秒戻し」ボタンがある。クリックもしくはタップすれば、一瞬で10秒後・10秒前に飛ぶ。TVモニタでの視聴時に倍速視聴はできないが、リモコンの右を押せば10秒飛ばし、左を押せば10秒戻しが可能。なお、

7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き

これでいいのか？ 朝ドラ『エール』の、10月12日から16日の回が、「戦争を真正面から描いた」として評判がいい。 「戦場」シーンを出して、その残酷さと非情さ、理不尽さ、虚しさといったものをストレートに描き、号泣しない演技、音楽も排した抑制された演出も称賛に値するだろう。 これまでの朝ドラは主人公の大半が女性だったので、実在の人物をモデルにした一代記ものでも、「戦争」を描くとしても、間接的だった。 ヒロインの夫や恋人、あるいは息子が戦死する、本人も空襲で家が焼けるといった悲劇はあっても、戦争は背景としてあるだけだった。その戦争を背景とした物語において、ヒロインは戦争の被害者にすぎなかった。 だが『エール』では、主人公が男性であり、戦争に積極的に加担した加害者側の人物がモデルなので、戦争を避けて通れない。その物語が要請する「戦争」をしっかりと描いた。 『エール』が純粋なフィクションで、窪田正孝

データがあるのに真実は見えない 新型コロナウイルスにどう対応するかは客観的なデータが教えてくれるはず……と思っていた人は、すっかりわけがわからなくなっているだろう。 「ロックダウンして短期間だけがまんすれば未来は明るい」と言う人、「それほど危なくないから経済を優先するべきだ」と言う人、それぞれがもっともらしいグラフを持ってきて、こうすればこの数字はこうなる、だから取るべき策はこうだとプレゼンするのだが、それぞれ客観的な数字を見ているはずなのに結論がまったく違う。 しかも予測の内容が毎日のように変わる。 あげくに「昨日と今日とでは状況が変わっているので態度を変えることこそが科学的である」という理論まで飛び出すありさまで、聞く立場からは思考の過程をまったく再現できず、したがってほかの情報と照らし合わせることもできず、焦点は「その人に全権委任するかどうか」、判断材料はその人の権威しかないといった

Black Lives Matter運動のなかで、人種主義を唱えた歴史上の人物の銅像や記念碑などが破壊されることがあった。これに対して、日本でもSNSなどで「現代の価値観で過去を裁くな」という発言が見られたが、こうした主張をどう考えればいいのか。東京外国語大学教授の岩崎稔氏が解説する。 銅像や記念碑に向けられた抗議 Black Lives Matter.　黒人の命も大切だ。こんな当たり前に見える要求が、コロナ禍で揺れる世界のなかで一大焦点となっている。しかしそれは「当たり前」などではなかった。ミネソタ州ミネアポリスでジョージ・フロイドさんが警官に首を8分間も押さえこまれて殺された事件は、いまも厳然と存在する人種差別の深い闇を照らしだした。 法や制度では形式的な平等を承認されているはずであるのに、実際には肌の色による差別が暮らしのさまざまな局面に根を張り、人生の可能性を執拗に塞（ふさ）ぎ続け