今後の２１世紀、さらに２２世紀にかけ、音楽業界、J‐POPは 「黄金の１９８０年代・９０年代」の遺産を食いつなぐだけの業界になっていく気がする。 つまり、新作の曲もアーチストもあまり輩出されず、１９８０年代・９０年代のナンバーを ２０５０年も２１００年も聞いている、そういう状況。 なぜそう思うのか？という理由の一つは「２０代人口の長期的減少」というのがあり、 つまりはアーチストを輩出する若年人口そのものが減少するので、有能なアーチストの数も減る、という 身も蓋もない人口理論が理由であるのだが、それ以上の理由としては 「習い事としてのピアノの地位低下」がある。 １９７０年代、高度成長がひと段落した日本の各世帯では、 子供に習いこどをさせよう、ということで、高いピアノを購入して、子供をピアノ教室に通わせた。 ７０年代に、幼少の時分に音楽のイロハをマスターした世代が、成長して８０年代９０年代の音

戦後の日本では3番目に若い首相の誕生となった。首相就任時に最も若かったのが安倍晋三元首相の52歳。 次が故・田中角栄元首相の54歳と2カ月、そして野田首相の54歳と4カ月という順番になる。 そして、野田首相が生まれた昭和32（1957）年という年は、終戦から干支がひと回りした年である。 第1次ベビーブームとその子供たちである第2時ベビーブームに挟まれて、最も出生数が少なかった年（昭和41年の丙午を除く）である。 団塊世代（昭和22～24年生まれ）の中で最も出生数が多かった昭和24（1949）年の269万6638人に対して、156万6713人と約58％にまで減った年だった。 団塊ジュニアのピークに対しても出生数は約74％にとどまる。 教育・思想的には全共闘世代とその影響をもろに受けた第2次ベビーブーマーに挟まれ、また少年少女時代に教わった教師たちは全共闘世代の上、全学連世代の人たちが多かった

日本国内で、主に20歳から39歳くらいの消費者に売れている商品やサービスを販売、提供している会社に勤めている場合、 ＜オヤジ世代＞ 1950年（戦後すぐ）からバブルピークの1989年あたりまでに働いていた世代 オヤジ：「わしらは必死で働いた。文句も言わずに土日も働いた。だから会社の売上もどんどん上がって、オレ達の給与もどんどん上がっていったんだ。」 ↓ 真実：ちゃいます。顧客人口が急増していた時代だから、売上がどんどんあがり、給与もどんどんあがっただけです。 ＜オレら世代＞ バブルが崩壊した1990年以降に働き始め、今も働いている世代 オレら：「オレだって頑張ってるつもりなのに、ここんとこ売上も伸び悩みだし、給与も全然あがらないよな〜。なんだよ、これ。」 ↓ 背景：顧客人口が増えなくなってるんで、そりゃあ売上も上がらないし、給与もあがりません。仕方ないんです。 ＜これから世代＞ 来年以降に

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本日発売の「AERA」は、また昭和妻特集が載っているようです〜。 今回も書きましたが、ひとこと分以外カットになっちゃいましたので。 それ以外に何書いたか、メモっておきます（半ば備忘録）。 論点は、以下の通り。 (1)草食系男子に代表される男子カルチャーの転換と経済社会構造 ・最近の変化として、女子カルチャーより男子カルチャーのほうが速く根本的なように見えるが、これはどのような要因からか、分析。 →20世紀の製造業的マッチョな男性像が、今日不適合になったことの現われか。 →草食系男子現象は、見方を変えれば、経済社会構造の変化によってもたらされた文化論的転換の一表現形態かもしれない（って、週刊誌なので、こんな言葉は使ってませんが〜）。 →男子は、女子より一足先に、この低温経済状況への適応を行っているのでは。 (2)昭和妻化（保守化）する女子の側の理由 ・女子は男子に比べ、社会（公的領域や市場な

http://www.nytimes.com/2011/01/28/world/asia/28generation.html 敬称略。 東京 ― ホリエケンイチは有能な自動車エンジニアだった。日本ではこのような若い人材が、ハングリー精神あふれるライバルの中国や韓国と渡り合い、現在の地位を保つために必要とされている。30代前半のとき、彼は主要自動車会社に勤めており、先進的バイオ燃料のデザインによって評価を得ていた。 しかし、多くの日本人のように、彼は非正規労働者だった。時限付き（temporary）契約のもとで、雇用保障もほとんど無く、そのほとんどが40代後半である正規労働者に比べて半分の給料しかもらっていなかった。彼は10年以上正規労働者になろうと努力したが、ついに辞めた。時限付き契約だけではなく、日本そのものを、である。 2年前、彼は中国語を習うために台湾に移り住んだ。 ホリエは語る。「

一般に資本主義というのは金持ち優遇で貧富の格差がはげしい社会システムだと考えられています。 一方で、社会主義とは社会全体の活力を失うものの、格差という点では平等な社会システムだと考えられています。 なので、鳩山由紀夫前首相のような超金持ちが社会主義者だったりすると、ひとつのパラドックスのように感じられます。 また、昔は資本主義経済の申し子のようだった勝間和代女史も、自己啓発の指導者として大成功すると、とたんに社会主義的になってきて、高額所得者の所得税は昔の７０％ぐらいにしないと格差が広がってしまうなどとおかしなことをいいはじめました。 自身が高額所得者の勝間女史がこのようなことをいいだすのは、やはり何か矛盾しているように思えます。 別の例をあげると、かつては自由市場経済による競争政策を徹底しようとしていた中谷巌氏なども、一橋大学の名誉教授になったり、大手シンクタンクの理事長に就任すると、い

2010年05月05日 ゴールデン・ウィーク雑感：日本の若者の国際競争力を考える（前編）。 カテゴリ：カテゴリ未分類 さて、ゴールデン・ウィークと いうこともあるので、 今日はちょっと、 いつもと違う感じで 書いてみようと思う。 まずは、この記事から。 --------------------------- 『国家公務員：「天下り根絶」で中高年増　新規採用半減』 政府は２７日、１１年度の一般職国家公務員の 新規採用数を半減する方針を打ち出した。 鳩山政権が掲げる 「天下りあっせんの全面禁止」 でベテラン官僚が退職しないため、 その分、新規採用を 抑制せざるを得なくなった結果だ。 年功序列の給与体系は 残したままとあって 総人件費が膨らむことも 避けられない。 同政権の公務員制度改革の 「ひずみ」が浮き彫りになった格好だが、 採用抑制の前提となる 国の出先機関の原則廃止に 各省庁は慎重で、

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 以前「『フリー』がもたらすポスト近代工業社会」において、「ポスト近代工業社会」への移行という21世紀の方向性についてまとめ、21世紀前半を「ポスト近代工業社会」の先進国モデルを創り上げる時期だと考えました。それを踏まえて、問題でありまた成長分野にもなり得る「ネット化」「地球環境問題」「医療問題」を取り上げ、それぞれの21世紀前半における意味と産業のあり方について考察してきました。 今回と次回で連載を総括しながら、「新しいニッポン」へのヒントを探っていきます。まず今回は、21世紀前半において、あらゆる意味で底流となるテーマである「価値観の変化」と「知識労働化」について、その意味を再考し、21世紀前半に生きる私たちに対する示唆を導き出してみたいと

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