名門病院の救急部門に、去年やってきた中堅医師。着任からまもなく、現場は大混乱に陥った。その正体が、医療界を激震させている、あの「脳外科医」だったとは。恐怖の内部告発スクープ。 こんなにひどい医者は初めて ここに、50枚以上に及ぶ文書がある。すべて、同じひとりの医師の行状に関する「報告書」だ。 「私は長年この病院に勤めていますが、こんなにひどい医者は初めてです。 彼の力量不足とデタラメな処置で、治るはずの患者さんが、命の危機にさらされることが度重なっています。今すぐ医者を辞めてほしい。多くのスタッフが、心の底からそう思っています」 決意を固め取材に応じたのは、大阪府吹田市、万博記念公園近くにある「吹田徳洲会病院」救急部門のスタッフである。 医療界を揺るがしている『脳外科医　竹田くん』。兵庫県の赤穂市民病院で起きた連続医療ミスと、それに関与した医師がモデルの「ほぼ実話」のマンガだ。本誌は3月9

根性論を押しつける、相手を見下す、責任をなすりつける、足を引っ張る、人によって態度を変える、自己保身しか頭にない……どの職場にも必ずいるかれらはいったい何を考えているのか。発売たちまち4刷が決まった話題書『職場を腐らせる人たち』では、ベストセラー著者が豊富な臨床例から明かす。 渦巻く不満と怒り 誰もが不満と怒りを募らせているのが現在の日本社会である。なかには、強い被害者意識を抱いている人も少なくないが、その背景には、わが国が「貧乏国」になったことがあるように見える。実際、バブル崩壊から約30年間ほぼゼロ成長が続いた結果、中間層の所得が大幅に落ち込んでいる。 中間層の定義はさまざまだが、日本の全世帯の所得分布の真ん中である中央値の前後、全体の約6割から7割にあたる層を所得中間層とした場合、「2022年7月に内閣府が発表したデータでは、1994年に505万円だった中央値が2019年には374万

『日ハムの「値下げ要求」を突っぱねて「値上げ」した…？加熱する“札幌ドーム叩き”の「勘違い」と「嘘」を暴く！』より続く… 無視されがちな「施設改修」 ネットを中心に加熱し続けている「札幌ドーム叩き」だが、そのなかには、根拠なき批判や嘘が散見される。札幌市議・成田ゆうき氏の解説とともに、誤解を解いていこう。 「球団側の要望に、札幌ドームは応えてこなかった。だから日ハムに逃げられた」という批判も多い。だが、札幌ドームは日ハムの要望を無視していたわけではない。 例えば2016年、球団側から芝生の質改善の要望が出された。これを受けて、費用をすべて札幌ドーム側が担う形で2018年に芝生は更新されている。 その他にもトレーニングルームの整備、メインスタンドの改良など、要望に合わせて施設改修が行われていた。札幌ドームの2023年3月期決算報告書概要によれば、日ハムをはじめとした主催者たちからの要望に応え

衆院補選東京15区の様相 衆院補選東京15区で日本保守党から立候補している新人のイスラム思想研究者、飯山陽（あかり）氏が健闘している。彼女の戦いは、東京15区のみならず「壊滅状態に陥っている日本の保守勢力が再生できるかどうか」を占う試金石になる。 日本保守党は、ベストセラー作家の百田尚樹氏とジャーナリストの有本香氏が中心になって、昨年9月に結成された政治集団だ。そこに、名古屋市長の河村たかし氏が率いる地域政党、減税日本が合流した。今回の選挙戦は、国政への初挑戦だ。 彼らはカネも組織も地盤もない。国会議員がまだ1人もいないので、国の政党助成金も支給されない。マスコミには泡沫候補扱いされ、世論調査でも、トップを走る立憲民主党の新人で元区議の酒井菜摘氏（共産党が支援）をはじめ、他候補に大きく引き離されていた。 ところが、選挙戦が進むにつれて、ネット上で彼女の名前が連日、トレンド入りした。街頭演説

小林製薬の紅麹サプリメント事件。原因が本当に紅麹なのかがわからない中で、マスコミ報道が過熱、紅麹という言葉だけが広まり、まったく関係のない麹味噌などの不買まで起きてしまった。 実際の犯人が判明するにはまだ時間はかかりそうだが、これを機会に、発酵＝健康という単純な風潮も見直されると良いかと思う。「発酵生活」と呼び合い、非常にラフに自宅で発酵食品を作るし人が増えているからだ。自宅で作る発酵食品は、今まで大事故が起きていないのが不思議なくらい、管理が雑だ。 紅麹に罪はない 小林製薬の紅麹サプリメントが腎臓病を悪化させたという話が、なかなか収束しない。紅麹自体に問題はなく、小林製薬社製の紅麹原料を入手している企業173社に対して、厚生労働省が聞き取り調査を行い、過去に健康被害が起きた例は皆無であることが判明した。 紅麹は昔から味噌や醤油、酒などに広く使われてきた。健康被害があるのであれば、とっくに

「渋谷はもう若者の街じゃない」――。このところ、そんな声がやけに頻繁に聞こえてくる。実際、渋谷の街を歩いていても、若者の姿は、あまり目につかない。 筆者は、東京の様々な街のイメージを探るために、さまざまな人々にインタビューを重ねているのだが、今回は、そこから見えてきた渋谷という、（かつての？）「若者の街」の姿を解き明かしたい。果たして、渋谷は本当に「オワコン」なのか。 「渋谷は、単なる便利な街」 結論を先に述べれば、「若者の街」という看板は、もはや渋谷には似合わないのかもしれない。アンケートを重ねる中で浮上したのは、「渋谷」は、今や単なる「便利な街」程度にしか認識されていないという事実だ。「是が非でも行きたい」「あの場所に行ってみたい」といった特別な思い入れを抱かせる魅力は、すっかり色あせてしまったようである。 このような事態に拍車をかけているのが、現在進行中の渋谷の大規模な再開発だ。数年

「大谷妻」を出せたら金一封 「大谷翔平の妻について、半ば特定状態で報じている週刊誌もありますが、テレビ各局は匂わせることすらできません。大谷本人が明かしていないなか、その素性を下手に報じれば、機嫌を損ねて、未来永劫番組に出てくれないかもしれないからです。妻をテレビに出すには、本人からOKをもらうしかありません」（テレビ局編成担当） 2月29日の結婚発表以来、テレビ各局による大谷翔平（29歳）へのオファー合戦が過熱している。各局が打診しているのは、もちろん、妻のインタビューだ。大谷は練習風景ですら数字が取れる稀有な存在だけに、その妻をテレビに初出演させたとなれば、視聴率は計り知れない。 「ギャラで大谷を口説くのは不可能ですが、フジテレビのディレクターが大谷の両親に気に入られたことで、'22年の年末特番に本人の出演が決まったこともある。こうした経緯があることから、各局のスポーツ担当者は、あらゆ

「大人は毎朝、新聞を読むのが当たり前」そんな時代はもう、とっくに過ぎ去ってしまった。70代の８割がスマホを持つ世の中で、巨体を維持できなくなった彼らは、どこへ向かおうとしているのか。 退職者に「戻ってこないか」 「読売はいまだに体育会系の社風で『辞めるヤツは、ついてこれないから辞めるんだ』と、退職者が出たら悪口を言うのが習いでした。ところが最近は、そんなことを言っていられないほどの勢いで辞める人が増えている。東京本社では自分も含めて同期の3分の1ほどが辞めました。 今年は記者だけでなく、購読者データやデジタル広告を管理する新社内システム『yomiuri ONE』の開発リーダーを務めた、デジタル部門のエースTさんが辞めて広告系の会社に移り、激震が走っています。まだ読売の看板を信奉している役員連中は、激怒していたようですが」 こう明かすのは、最近読売新聞を退職した30代の記者だ。「マスコミ界の

デジタル庁が発足して2年以上たつが、脱印鑑は、進んでいない。それどころか、アナログとデジタルの手段が入り乱れて、事態は悪化している。デジタル庁の存在意義を見直すべきではないか？ その昔、「脱印鑑」と言われたことがあった 「脱印鑑」ということが言われたことがある。ずいぶん昔のことだったような気がするので、おそらく、ほとんどの人は忘れてしまっただろう。 そこで改めて説明すると、コロナ禍において在宅勤務が奨励されたが、書類に印鑑を押す必要がある。それだけのために出社しなければならないという事態が頻発して、印鑑を廃止しようという声が高まったのだ。 印鑑が無意味だとは、多くの人がそれまでも日々の仕事の中で嫌というほど感じさせられていたことだ。 印鑑といっても、誰でも手に入る三文判。それを押したところで本人証明にはならないと思うのだが、しかし、規則なので、それがないと書類を受け取ってもらえない。受け取

「外で言っちゃダメですよ」 石川県の馳浩知事の「機密費」発言が波紋を呼んでいる。11月17日、東京の日本体育大学で講演した馳浩知事は、東京オリンピック・パラリンピックの招致活動において、開催都市の決定について、その舞台裏を赤裸々に語った。 「1冊20万円もする」オリジナルのアルバムを作成したことに触れ、「官房機密費を使っているから、外で言っちゃダメですよ」と釘をさしたうえ、「土産をもってIOCの委員をまわり、最終的に東京が開催都市を勝ち取ったわけですよ」と講演の中で説明した。

たった105日の結婚生活 11月17日深夜、衝撃が走った。羽生結弦が公式X（旧ツイッター）「羽生結弦official_Staff公式」で突如離婚を発表したのだ。世間を驚かせた電撃結婚発表からわずか105日。まさかの結末となった。 羽生はXに寄せた文書でこう明かした。 「現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています」 その上で自身の決断について次のように説明した。 「私が未熟であるがゆえに、現状のままお相手と私自身を守り続けることは極めて難しく、耐え難いものでした。このような状況が続いていく可能性と、一時改善されたとしても再びこのような状況になってしまう可能性がある中で、これからの未来を考えたとき、お相手に幸せであってほしい、制限のない幸せでいてほしいという

ジャニーズ問題について、いま語られていること ジャニーズ問題について多くのことが語られている。しかし、そこではジャニーズ事務所が作り出してきた「芸能」文化の娯楽的な魅力については、ほとんど忘れられているように感じる。 当然かもしれない。故ジャニー喜多川氏は、長年にわたって多数のアイドル（候補者）たちに性加害を加えてきた。その事実の一部を知りながら、メディアは芸能ネタやゴシップのような些末な話として、あるいは事務所への忖度から、ニュースとして取り上げてはこなかった。 とりわけ「メディアの沈黙」を批判され、検証番組を制作したテレビ局は、そうした「芸能ゴシップにすぎない」という認識を改めて、今後は「人権意識」をもってジャニーズ問題の「報道」に取り組みたい、という決意を述べている。 「アイドル」という娯楽文化を問い直す そうした議論自体にとくに異論はない。しかし、それでも私は思うのだ。この問題は確

カイロ大学で2年過ごした「同居人」 その人の名は、北原百代さんという。 『女帝 小池百合子』（文藝春秋）で作者の石井妙子氏は小池百合子東京都知事の｢虚飾の履歴｣を描いた。北原さんはその最大の情報源であり、1972年から76年にかけてエジプト・カイロで共に学び、2年間を共に過ごした同居人だが、「早川玲子」という仮名だったために、その存在が疑われたこともある。 11月8日の文庫本発売を機に、実名告発に転じた北原さんに会った。1941年生まれの82歳。中近東に興味を抱く人が少なかった50年前、単身、カイロに渡り、アラビア語を習得してガイドとなった。その経歴にふさわしい芯の強さとウソは許せないという正義感を持つ人だった。 何度も報じられ都議会でも取り上げられた小池都知事の学歴詐称疑惑は、本人が｢卒業証書｣と「卒業証明書」を提示して否定。カイロ大学が、「小池百合子氏の卒業を認める」と在日エジプト大使

「26歳と名乗っていたが実際は39歳」...香港でAV女優が逮捕、いま「日本人の出稼ぎ売春」が止まらない「切実な理由」 海外出稼ぎ売春をする日本人女性 「逮捕された女の一人は、日本でAV女優として活動していました。現地メディアによると、売春の対価は極めて高額で、一回につき6000〜7000香港ドル（約11万〜13万円）。彼女は客に26歳と名乗っていたが、実際は39歳だったそうです」（全国紙中国支局記者） 9月5日夜、香港現地警察が尖沙咀（香港南部の繁華街）で一斉摘発を実施し、日本国籍の女４人を含む売春グループ10人が逮捕された。日本人女性の間ではいま、「海外出稼ぎ売春」が盛んに行われており、彼女たちも売春目的で香港を訪れていたと見られる。 「出稼ぎが増えたのは、コロナ禍以降ですね。国内の風俗で稼げなくなり、こぞって海外に行くようになった。英語のできる子が自力で現地の風俗店と交渉するケースも

ライドシェアに猛反発する日本 日本の発展性に危機感を覚えるのがライドシェアへの反発だ。一般ドライバーが自家用車を使って有償で他人を送迎するライドシェアは、いまや海外では当たり前に普及している。 しかし、日本ではその案が出るや、自民党の議員連盟で反対意見が相次ぎ、タクシー業界も反発。懸念を前面に出して利便性の革新を止める理由は、この30年、日本経済を停滞させた既得権益のせいだが、その社会構造のままなら、日本がもう先進国の体を成していないとすら思う。 すでにグラブ（GRAB）や、エア・アジア・ライドが普及しているマレーシアに5年間、住んだ。そこで「日本の方が利便性で劣る」と感じるのが、このライドシェアである。車を買わないまま使い続けてきて、いま日常生活でなくてならない存在になっている。 扱い方は簡単。スマートフォンのアプリでGPSによる現在地から目的地を設定すると、まず値段が表示される。日本の

新型コロナ騒動が落ち着きを見せ、ふたたび盛り上がり始めた海外旅行。あなたはパスポートの「残存有効期間」をご存じだろうか？　「残存有効期間」とは、パスポートの有効期限が切れるまでの残り日数のこと。日数が足りないと、入国できない国もあるから注意が必要だ。うっかりではすまされない、この「残存有効期間」について、経営コンサルタントの竹内謙礼氏が解説する。 空港で告げられた思いもよらない言葉 今年の夏、知人の20代のAさんは、彼氏と二人でバリ島に行く計画を立てた。彼氏がエアチケットとホテルをネットで予約し、その間、二人で服を買いに行ったり、ガイドブックで遊びの計画を立てたりして、旅行のテンションを少しずつ上げて行った。 そして出発当日、スーツケースを抱えて、張り切って二人で羽田空港に向かった。 空港でポケットWi-Fiを借り、ネックピローを首に巻き付け、いざ出発と、航空会社のカウンターへ。スーツケー

2つの物語に共通しているのは、悪意は相手に害を与えると同時に、その過程で自分にも害が及ぶリスクがある行動であるということ。かのアリストテレスが定義したように、悪意とは「自分が得するためではなく、相手が得しないように邪魔すること」なのだ。 人間の悪意を理解するために、もう一つゲームを紹介しよう。それは「最後通牒ゲーム」だ。別々の部屋にいる相手とペアでプレイし、10ドルを与えられ、まず片方が2人の分け前を決める。もう片方は提案を受け入れるかどうかを選ぶ。提案を受け入れれば2人とも決めた額のおカネがもらえ、受け入れなければ2人とも何ももらえない。 多くの経済学者は、何もせずにカネをもらえるから、どんな提案でも受け入れるのが合理的であると思っていたが、結果は違った。最後通牒ゲームは世界各地で行われたが、2ドル以下の提案を拒否する人が、約半数にのぼることが実証された。 自分が2ドルしかもらえないのに

ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本の他に類を見ない。日本社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人のもう一つの素顔が浮かび上がった。 スマホで人を殺せる社会 日本人は世界一礼儀正しい民族として世界的な評価を得ている。スポーツの国際大会などで日本人観戦客がゴミ拾い活動をする様子が世界中で放送されるたび、誇らしい気持ちになる人も多いだろう。 一方で、「日本人は世界一意地悪だ」とも言われる。女子プロレスラーの木村花さんや、タレントのryuchellさんに対し、SNS（ソーシャルネットワークサービス）上で罵詈雑言を浴びせ続け、自殺にまで追い込んだ事件はメディアでも取りざたされ、社会問題化している。

本記事は後編記事です。前編記事『「血圧が高くても無理に下げてはいけない」と断言できる「衝撃」の理由』 20歳以上の国民のおよそ二人に一人がかかっているとされる、高血圧症。その基準が今後さらに下がる可能性があるという。その裏では何が起きているのか。医療業界の知られざる思惑を抉り出す―。 飼い慣らされた医者たち それにもかかわらず、なぜ血圧の基準はこうも厳格化の一途をたどり、しかもその基準は一律なのか。松本氏が、医者と薬の「絶対タブー」の闇を指摘する。 「『高血圧は絶対に下げなければいけない』という考えが常識になった要因として、いちばん大きいのは、製薬会社が医者に対して『血圧は下げるべきだ』と洗脳を図ったことだと思います。 いまの医者は勉強不足という面もあります。大学の講師から『血圧は下げるものだ』と教えられるし、研修医の時も先輩教授から同じように指導されます。それを何の疑いもなく、知識として

「テレビ朝日に公平な番組なんてある？」 一昨年の総裁選では、岸田文雄首相に次ぐ2位の票を獲得し、「初の女性総理」とも呼び声高かった高市早苗経済安全保障相が、窮地に陥っている。 国会を混乱させている総務省の「行政文書」問題における答弁だけではない。4月に予定されている奈良県知事選で「保守分裂」となった自民党が敗色濃厚なのだ。 2015年、礒崎陽輔首相補佐官が安倍晋三首相（いずれも当時）の意を受けてか、総務省に放送法4条、政治的に中立の解釈変更を求めようと、何度も官僚を呼びつけて協議をしていた。そこに高市氏も加わって、レクを受けて「後押し」をしかねない発言を繰り返したとされる行政文書を、高市氏は「捏造」と一方的に文書を否定した。 《2015年2月13日（金）15：45～16：00 場所 大臣室 先方 高市大臣（〇）》と明確に記された文書において、高市氏は 《そもそもテレビ朝日に公平な番組なんて