論文数、日本は過去最低10位に 「状況は深刻」科学技術白書 | 毎日新聞政府は14日、2022年版の科学技術・イノベーション白書を閣議決定した。岸田政権が成長戦略の柱の一つに掲げる「科学技術立国の実現」を特集。低迷が続く日本の研究力の現状や、大学などが抱える課題をまとめた。 今世紀の日本のノーベル賞受賞者数は世界2位（19人）となり「大きな存在感を示している」と評価。一方で、影響力が大きな学術論文（被引用数上位10％）の数の国別ランキングで、日本は過去最低の10…
3年弱をかけ、ほぼ原付だけで日本全国の全市町村を回った人のブログ『名前も知らず興味も持たなかった町のページを開いてもめちゃくちゃ良い写真が出てきてしまう』
あずま @sngazm 大学の後輩が3年弱かけてほぼ原付だけで日本の全部の市町村を回ってたんだけど、それが今日ついに終わったらしい。全部の市町村がサイトにまとまってる。あなたのよく知ってる場所も出てくるはずです。しかもこの人は写真がめちゃくちゃにうまいんだよ。信じられる？ katsuo247.jp/post-40409/ 2020-01-08 12:17:30
教育の公的支出割合 日本は最下位 ＯＥＣＤ加盟国で | NHKニュース
教員の給与など、日本の教育費がＧＤＰ＝国内総生産に占める割合は、ＯＥＣＤ＝経済協力開発機構の加盟国のなかで最も低い水準にあることがわかりました。 それによりますと、小学校から大学に至る教員の給与や教科書代など、国や自治体が負担する教育費がＧＤＰに占める割合は2.9％で、35か国の平均の４％を下回り、最も低くなっていました。 最も高かったのはノルウェーで6.3％、次いでフィンランドが5.4％、ベルギーが5.3％などとなっています。 一方、教育費のうち家庭が負担する割合は加盟国のなかでも高い22％で、特に大学などの高等教育は53％と大きな負担となっています。 国は大学の授業料減免などの制度を来年４月から始めますが、対象となる世帯年収が厳格ですべての大学が対象とならないことなどから、専門家からは支援が限られ不十分だという指摘があります。 ＯＥＣＤのアンドレアス・シュライヒャー 教育・スキル局長は
ネイチャー誌が糾弾～日本発最悪の研究不正が暴く日本の大学の「不備」（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
サイエンス誌に続きネイチャー誌が… 世界中の科学者が読む雑誌が二つある。アメリカのサイエンス誌と、イギリスのネイチャー誌だ。どちらも様々な分野の科学論文を掲載すると同時に、世界中の科学に関するニュースを取り上げるという特徴がある。 その二大巨頭が、日本の研究者が起こした同じ研究不正の事例を大きく取り上げた。 What universities can learn from one of science’s biggest frauds その事例は史上最悪の一つとも言われる。 それってあのSTAP細胞事件？と思ったあなた。まったく間違っている。 STAP細胞事件など比べ物にならないほど大きな事件を、日本人研究者が起こしていたのだ。それが、元弘前大学の教授だった故S氏がおこした事件だ。 サイエンス誌があぶり出す「医学研究不正大国」ニッポンなぜ最悪なのか その事件が最悪と呼ばれるには理由がある。
【体験談】ドイツの大学院への留学準備～学業～卒業を振り返る - 元コンサルタントな歴史家―ドイツから見た日本
「留学」という言葉を聞いて、「素敵な海外の街での生活を楽しみながら、大学では外国人と対等にディカッションでやりあっている」というきらびやかなイメージを思い浮かべるかもしれません。海外留学から帰ってきたら、別人のように外国語がペラペラになっていると思っている人もいるかもしれません。 しかし、実際の留学生活はそのようなイメージとは異なります。 そこで、海外での留学とはどのようなものなのかの一例として、私がドイツ大学院への留学した経験を挙げてみます。ちなみに私は2000年代後半からドイツの田舎にある大学院に留学してドイツ史を勉強しました。これはあくまで正規留学の例なので、語学留学や交換留学は事情が異なるかもしれません。加えて、文系の話しが中心となります。あくまで、一個人の体験として捉えてください。 以下挿入している写真は、当時私がとったものです。 （ドイツに到着したときの空港の様子*1） 準備期
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