デジタル化が遅れた日本のニュースメディアが「生き残る道」 | アメリカは一足先に独自の発展を遂げているが…
ここまで全4回にわたり、進化を遂げているアメリカのニュースメディア業界に関する記事を取り上げてきた。日本のニュースメディア業界は、アメリカのように進化していけるのか、あるいは独自の道を行くのか──。朝日新聞からBuzzFeedへと移籍し、現在はGoogle News Labティーチングフェローを務める古田大輔氏が解説する。 日本のニュースメディアは生き残れるか 「定期購読者が減る理由の第1位は、彼らが死亡すること」というジョークがウォール・ストリート・ジャーナルの編集者の間で流行っていると「デジタル化の先駆者だった「ウォール・ストリート・ジャーナル」の改革を阻むもの」の著者は語る。同じことは、もう何年も前から日本の新聞社でも語られている。ジョークではなく、事実として。 新聞社など紙に頼ってきたニュースメディアにとって、デジタル化は唯一の生きる道だ。クーリエ・ジャポンが翻訳した4本の記事は、
「世界的な知名度を誇る地方紙」だったワシントン・ポストはこうして大躍進を遂げた | ベゾス買収後の組織を率いた敏腕編集主幹が振り返る
ジェフ・ベゾスに買収されてからというもの、「ワシントン・ポスト」はデジタルファーストを掲げて急速な変化を遂げてきた。だが、それ以前の同紙は、知名度は高いがあくまで「地方紙」という存在だった。改革を牽引してきた前編集主幹マーティン・バロンがその経緯を振り返る。 2013年7月30日、マーティン・バロンはワシントン・ポストの建物を出て、15番街を渡り、ハッピーアワーの一杯を飲みに出た。彼にとっては非常に珍しい行動だ。 彼をホテルのバーに呼び出したのは、当時ワシントン・ポストの発行人だったキャサリン・ウェイマスだ。ウェイマス一族が80年に渡り経営を続けたワシントン・ポスト・カンパニーの新聞事業を、アマゾン社の創業者ジェフ・ベゾスに売却することを編集主幹のバロンに伝えるためだった。 「とてもつらい気持ちであったことは、確かです」と、ウェイマスは最近のインタビューで答えている。「バロンは入社したばか
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