『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内

お菓子メーカー界で「Z世代マーケ巧者」であるカンロ。昨今のグミブームも後押しし、キャンディー市場（グミやあめなどを合わせた市場）においてトップシェアを誇る。あめを食べる文化を絶やさないよう、新たなニーズを発見するための商品開発とオンラインとオフラインでの顧客接点を強化する。24年1月には、顧客起点を強化するため、マーケティング組織を改編。組織改編後初のマーケティング本部長である常務執行役員 マーケティング本部長 内山妙子氏に今後の戦略を聞いた。 若者のあめ離れが進む中、Z世代向けの商品開発を重点戦略の一つとしてきたカンロ。23年には「Z世代 飴の原体験共創プロジェクト」を始動し、社内の若い社員や現役高校生と共に、商品開発を進めてきた。 10代のピュアな心情を表現したあめ「透明なハートで生きたい」は同プロジェクトでつくられた商品の一つ。現役女子高校生3人が開発チームに加わり、約半年の開発期間

データ提供 ＜オウンドメディア実態調査＞8割「オウンドメディアの効果」を実感するも「コンテンツ数の維持」は課題 2024年05月02日12時40分 ［株式会社宣伝会議］ 効果を感じていること１位は「企業イメージ向上、ブランディング」 広報・PR・コミュニケーションの専門誌『広報会議』（株式会社宣伝会議発行）は、広報活動において重要な役割を担う「オウンドメディア」について、広報担当者、オウンドメディアの担当者117名を対象に調査を実施しました。 オウンドメディアとは自社が保有するメディアのことを指しますが、本調査ではウェブサイト形式のオウンドメディアについて調査しています。 8割がオウンドメディアに「プラスの効果を感じている」 「オウンドメディアによるプラスの効果を実感していますか」と質問したところ、「非常に効果がある（26.5％）」「効果がある（55.6%)」「ふつう（7.7%）」「効果が

※文章途中ですが公開します。 "価値共創“というのは一種のバズワードになっている。 しかしそれらについて語られた本や記事の多くが、本来の意味とは違うものとなってしまっている。特に、「顧客をパートナーとして価値共創する存在とするのだ」というふうに買いてあるビジネス書は、”価値共創”をほぼ誤って捉えていると考えていい。 "共通価値”との”価値共創”の混同　また”共創価値”と言う言葉も見かけるが、"共創価値”という言葉は適切ではない。おそらくは”共通価値 Shared Value”との混同がされているのだろう。 "Shared Value"というのはマイケル・ポーターによる、"CSV: Creating Shared Value"の語である。CSVは「企業が事業を営む地域社会や経済環境を改善しながら、自らの競争力を高める方針とその実行」であり、競争戦略の一環である。

2024年2月にいちばん読まれたSales Tech関連のニュースはどれだ!?　アクセストップ10はこちらです。

社員にメルカンを“使って”もらう 菅原弘暁氏（以下、菅原）：なるほど、ありがとうございます。では続きまして、これも採用オウンドメディアあるあるだと思うんですけど、やっぱこうHRだとやり切るのが難しいとか、PRだけやり切るのが難しいってなった時に、社員を巻き込まなきゃいけないってけっこう多くの会社さんが課題として持っていると思うんですね。メルカリさんはそこらへんをうまくやられているという印象があるんですが、どういうふうに社員を巻き込んでいるのか。 松尾彰大氏（以下、松尾）：これも前段があって、やっぱり採用しないと会社が死ぬっていう意識が非常に強いんですよね。なので全員が採用にコミットする、とくに経営陣が採用にコミットするっていう意識が非常に強いので、それが当然マネージャーに降りて、マネージャーはそれしないともちろん評価されないですから、自分だけ回しときゃいいみたいなことはないんで、それがメン

企業や組織がオウンドメディアとしてnoteを活用する潮流が加速してきた昨今。開設から丸3年を迎え、インナーコミュニケーションやメディア露出、編集メンバーの広報スキルの向上にも貢献しているnote「THE CALBEE」について、運用の裏側を聞きました。 ※本記事は、広報会議2024年6月号（5月1日発売予定）特集「オウンドメディア 企業の“リアル”を届ける 距離感が縮まる広報戦略」 から一部転載した内容です。 開設日： 2021年3月30日 担当部署： グループ広報部の10名 コンセプト： カルビーのこれまでとこれからのストーリーを語っていく場 ミッション： これまで伝えきれていないカルビーの価値（内側）を伝える 制作体制： 大半の記事は、グループ広報部7名が取材・記事作成、写真撮影を実施。一部の記事は、外部ライターが執筆。編集は社内で実施 更新頻度： 月に3～4本 総記事数： 約130本

最近「ああ、これ前職でも前々職でもやったことあるなぁ」という仕事があった。データエンジニア(やその関連職種)として働き始めて約5年、3社でフルタイムとして働いてきて「このスキルは業界や組織規模が変わってもデータエンジニアとしてスキルを求められることが多いな」と感じたものをまとめてみることにした。棚卸し的な意味はあるが、特に転職用などではないです。 前提 どこでも必要とされたスキル データマネジメントに関する概要レベルの知識と実行力 セキュリティや法令に関する知識 事業ドメインに関する興味関心 他職種とのコミュニケーション能力 コスト管理 / コスト削減のスキル ソフトウェアエンジニアとしてのスキル DataOpsやアラートのハンドリング能力 分析用のSQLを書く力 古いテーブルやデータパイプラインを置き換えていくスキルや胆力 あるとやりやすいスキル 関連部署の動きを何となく把握しておく力

上野氏：慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了(MBA)後、ソフトバンクモバイル株式会社（現ソフトバンク株式会社）にて法人事業の事業戦略とマーケティングを担当。2018年にインサイドセールスとBtoBマーケティング機能を有した法人マーケティング本部を設立。ビジネスイベントである『SoftBank World』の企画・運営や書籍出版等のプロモーション、デジタルマーケティングによる案件創出等のBtoBマーケティング活動を、大企業から中堅・中小のお客様にまで幅広く実践。 上永吉氏：法人営業・事業戦略・渉外業務を経て、法人事業のビジネスプロセス設計に従事。近年は、デジタルオートメーション事業のプロダクト企画開発に従事し、同時期に、ソフトバンク社内でのデジタル業務改革プロジェクトのPMとしてプロジェクトを推進。2022年4月より、カスタマーサクセス本部の責任者に就任。 山本氏：京都大学大学院卒業後、シ

こんにちは！株式会社Rabeeのデザイナーのakaneです🐏 今回は、ヘッダー（グローバルナビゲーション）のデザイン事例を調べてみました！パターンごとに分類しながら紹介していくので、どうぞ最後までお楽しみください✍ はじめに：グローバルナビゲーションとは？グローバルナビゲーションとは、Webサイトの全ページに共通して表示される「主要なコンテンツへの案内リンク」です。 一般的には画面上部のヘッダーに設置されることが多く、ユーザーが「今、どこにいるのか？」「目的のページはどこか？」と迷わないように誘導する大切な役割があります。 どんなサイトを作るときもほとんど必須のパーツですが、わたしは気付けばいつも似たようなレイアウトを使いがち…。そこで今回は、グローバルナビゲーションのデザインを100事例見比べて分類してみます🔍 ・ ・ ・ 1. スタンダード型まずは、一般的に「ヘッダー」の言葉で想像

これこそが、日本市場をけん引する現役マーケターたちの素顔であり、名鑑だ──。日経クロストレンドは、このほどマーケティングに特に力を注ぐ企業を厳選し、2024年4月時点で各社を率いるCMO（最高マーケティング責任者）やマーケティング本部長らを対象にアンケート調査を実施した。本稿では、その結果を一挙紹介する。 独自調査により、国内はもとより海外市場も視野に入れて、マーケティングで飽くなき挑戦をしている人物、約100人をまとめた「マーケター名鑑」を紹介する（画像／Prostock-studio/stock.adobe.com） プロダクトアウト型からマーケットイン型へ──。顧客中心主義に基づいたマーケティング手法の大切さが叫ばれて久しいが、これを単なる掛け声ではなく着実に実践しようと、多くの企業が大胆な組織改革に乗り出している。 こうした組織のマーケティング部門を率いるリーダーは、いったい今の時

株式会社WACULは、約300名の求職者アンケートを実施し、採用活動におけるWebサイトのベストプラクティスを発表いたしましたのでぜひご覧ください。