中沢新一の近著『精神の考古学』を読むことを勧められたとき、その刹那、「ああ、あれか」という不思議な思いが去来した。ほんの瞬時の直感であるが、二つのことがそこにあった。一つは、これは1983年の『チベットのモーツアルト』の続編であろうということ（すべての面でそうだという意味ではないが）、もう一つは、吉本隆明の思想を継いだ著作であろうということ。 そして、書物を手に取り、まえがきに目を向けたときに、私は、すべてがそうであったとでもいう奇妙な祝福のような感じがした。確かにそのとおりだと、瞬時に確信した。さて、私はそれをどのように語ったらよいのだろうか。 本書は、読まれるべき書物である、ということは明らかなのに、どのように読まれるべきか、次の言葉が浮かばない。しいていうなら、なんの偏見もなく、なんの憶測もなく、普通に、あたかも河口慧海の『西蔵旅行記』を読むように読むといいだろう、と言ってみたい。そ

正直なところ、この手の本は読まないことにしている。英語と限らず外国語、しかも日本語からかけ離れた異言語を簡易に習得する方法はないし、死んだ言語でもなければ独習というのもほぼ不可能だからだ。とはいえ、本書『英語独習法』（今井むつみ）は、表題の含意とは異なり、むしろ、そのような私の持論のような内容だと聞き、それではと、読んでみた。ベストセラーともなっているらしく、しばらく在庫切れだった。ふとアマゾンを見たら在庫があるのでポチった。 読んでみて、予想通りだった。論旨としてはほとんど異論がなく、僭越ながら、自分が書いた本のような錯覚すらした。その意味では、悪意で言うのではないが、やや退屈な本でもあった。書店で見たら買っただろうかと問い直して、まあ、買っただろうとは思った。コーパス関連の部分は購入してじっくり読んでみたい印象があった。が、実際にその部分を精読してみると内容は薄い感じはした。というか、

私だけの感覚だろうか。今年の安倍内閣のことがうまく思い出せない。令和時代最初の内閣であり、一年ほど続いた第4次安倍第2次改造内閣なのだが、あれはなんだったのだろうと、奇妙に遠い過去のように思えてくる。内閣の終焉は、表向きは、安倍晋三が持病に負けたということだが、コロナ騒ぎに潰れたという思いのほうが強い。おそらくその感覚はそう間違ってもいないだろう。唐突な終わり方でもあったせいか、その内閣の路線継続は誰もの脳裏に自然にあり、ゆえに長期安倍政権の内実を担ってきた菅義偉氏が自然に首相となっても違和感はない。そこまでは、いいだろう。だが、だから菅義偉首相のことがわかるかというと、実質安倍政権の継承だろうとは思うものの、なにか私は腑に落ちない。菅義偉内閣のことも、再考すると、実はよくわからない。一つには、彼が本格的な長期政権の軸となるのか、なんらかの権力の移行期間の現象なのか、ということも、よくわか

連絡が遅れてしまいましたが、新潮社の雑誌『波』2020年8月号に掲載した、中島真志著『アフター・ビットコイン２』の書評がネット公開になっていました。『奇っ怪なマネーの世界』（参照）です。 同書については、先日ブログにも書評的なものを書きましたが、『波』のほうは、一般向けに書いた比較的短い文章なので、よろしかったらお読みください。というか、該当の『アフター・ビットコイン２』はお勧めです。 ＊　　＊　　＊ 現時点での余談のような話を以下に追記的に書きたい。 本書『アフター・ビットコイン２』は、副題の《仮想通貨vs.中央銀行　「デジタル通貨」の次なる覇者》にも示されているように、各種の仮想通貨と各国政府の中銀行デジタル通貨の争いということで、民間と国家に大別される各種のデジタル通貨の便覧的なまとめとして読むことができる。 が、本書は、そうした各種のバラエティをフラットにカタログ的に記述するのでは

愚問なのかもしれないが、正月、疑問に思った。産業革命は、なぜ起こったのか？ そんなのことは自明ではないか。そう思ったあと、あれれ？と思った。意外と盲点だった。簡単に説明できない。 問題をもう少しスペシフィックしてもよい。産業革命がなぜ英国で起こったのか？ 私の世代の歴史学はバリバリのマルクス主義だったから、あれだ、原蓄のプロセスに産業革命を位置付ければそれでいいとしていた。懐かしい。「原蓄」なんて最近の左翼さんは知っているだろうか。資本論すら読んだことない左翼さんも増えたようだし。 「資本の原始的蓄積」の原語は、"Ursprüngliche Akkumulation des Kapitals"である。英語だと"Primitive accumulation of capital"である。"Ursprüngliche"は「オリジナル」「原初」「本来」といった含みがあるのだろうが、"Primit

なぜ、カール・シュミットなのか？　この問いは、自明な人にとっては自明すぎるが、他方、まったく問い自体が成立しない人もいる。 むしろ、この状況（カール・シュミットの意義が問われない）がなぜ、あるのか？　逆に言えば、なぜ、現在の日本でカール・シュミットが問われなくてはならないのか、という問題意識がそれほど生じていないかに見えるのか。もちろん、カール・シュミットの思想にアクチュアリティがないというのなら、それでいいだろう。ビザンチン帝国についての諸研究にアクチュアリティがないというのは、普通に納得できる。 つまり、カール・シュミットがアクチュアルな問題であるという前提が、現在の日本の知的状況ではほとんど成立していない。 そうした状況では、知は２つの路を取るしかない。①思想をコンテクスト化してアクチュアリティを問うこと、②いずれアクチュアリティが問われるときのために基礎を用意しておくこと。 本書は

今日から、緊急事態宣言が解除された。現実的には、段階的な解除ということになるが、町にランドセルの子供も見かける。満員電車には乗らなかったが、そういう風景もあったのではないか。 感慨深いといえば感慨深いのだが、私の場合、この間、自粛で我慢したよなあというより、まあ、自分の予感通りにほぼなったなということだ。3月9日に『新型コロナウイルス感染症 （COVID-19）についての、たぶん奇妙な予想』（参照）という記事を書いた。 当てずっぽうで思ったそののんきな予想は、日本のこの感染がある時期に急速にかつ他国に類もない収束を迎えるかもしれない、ということだ。他国と比較してという意味である。 ……むしろ、結果的に奇妙な国家という特性を示す事例になってしまうのではないか、と。 ほら、私の予想通り、と思うわけではない。なぜなら、これは、ただの直感に過ぎず、なんの根拠も示してなかった。しいて言えば、日本の全

もし、緊急事態宣言がなかったらどうなっていたか？　最初に明確なことがある。私にはわからないし、私には強い主張はないということだ。しかし、ある程度確かな典拠から推測できることはあるので、ブログにいち市民の歴史証言として記しておきたい。 その「ある程度確かな典拠」となるのは、政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が 5月14日に発表した「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（参照PDF）での以下のグラフ「全国の実効再生産数 P4 発症日データを用いた推定、P5 発症日を特定できない感染者も含めた推定」である。 グラフで示されていることは次のとおり。「黄色の棒が感染時刻（日）別の推定感染者数であり、青の実線が推定された実効再生産数であり青の影が 95％信用区間を示す。感染から報告までの遅れの 80 パーセンタイルを考慮して全国では４月29 日以降、各地域では４月 30 日以降の推

ソ連崩壊の主原因は何か？　ちょっと考えさせられることがあったので、再考してみた。話の枕に、ネットを検索してみた。 Wikipediaを見ると、日本語版には「ソ連崩壊」の項目があるが、経緯をメモ書きしただけで、原因についての言及はなかった。英語版は充実していた。が、経緯が詳細なだけで、原因考察はなかった。考えてみるに、Wikipediaって、なぜ？に答えるものではない。 『世界雑学ノート』というサイトが2位にヒットした。いわゆる一般向け解説サイトのようである。それによると、「原因の一端は、ゴルバチョフが小規模な改革を繰り返すにとどまり、抜本的な経済見直しを実行できなかったことにあります」とある。同時代を生きた自分でもそんな印象はある。 『世界平和アカデミー』というサイトも比較的上位にあった。内的要因と外的要因を分け、内的は①ゴルバチョフ書記長の登場、②民族主義の高揚、③エリツィンの登場、④反

昨日の記事で言及した、2013年のノーベル化学賞受賞・生物物理学者マイケル・レビット（Michael Levitt）だが、1987年以降、スタンフォード大学で構造生物学の教授を務めている。その関係から、同大学の学内紙と見てもよいだろう（会社組織になっているが）The Stanford Dalyに5月4日付でインタビュー記事が掲載されていた。読みようによってはではあるが、興味深い言及があり、これもブログにメモ代わりに記しておきたい。 見出しとリードは次のとおり。試訳を付したが間違っているかもしれないので、ご参考までに。 Q&A: Nobel laureate says COVID-19 curve could be naturally self-flattening “I’m pretty sure we will be on campus for fall quarter,” Michae

ニューズウィークの日本版の多分次号に載るんじゃないかとは思うが、4月21日付のハンナ・オズボーンの記事、”WHY THE COVID-19 DEATH FORECASTS ARE WRONG（なぜCOVID-19の死亡予測は間違っているか）”という記事が興味深かった（参照）。ちょっとブログにメモしておきたい。参考までに試訳を付けたが誤訳しているかもしれないので、ご参考までに。 記事はCOVID-19について現状は不確かな情報しか得られないという側面や今後の政策的な対応などに言及してバランスのいい展開ではあるが、日本でも一部話題になっているが、ノーベル賞受賞の生物物理学者マイケル・レビットの、米国でも一部注目されている見解にも触れている。 Nobel laureate Michael Levitt, a professor of structural biology at Stanford

昨日、厚⽣労働省のクラスター対策班の北海道⼤学‧⻄浦博教授は、⼈との接触を以前の八割まで減らさないと、COVID-19の流⾏終息までに、⼈⼯呼吸器などが必要となる重篤患者は約85万⼈となり、また、その49％にあたる約42万⼈が死亡する、という推計を発表した。⻄浦教授は「今は国家の重⼤局⾯にさしかかっている。今のままではまずい」とも述べていた（参照）。 驚くべき惨事の予測であり、しかも、感染症の専門家の予測なので、科学的に正しいものだろうと、まず思うが、驚きという印象に詳細が知りたいという思いも伴う。 どのような推計かという点については、新型コロナクラスター対策専門家のTweetにある（参照）。 説明を聞いていて、素朴な疑問が3点浮かんだ。 ①R0=2.5の設定根拠は欧米での感染爆発からの推定値なのだが、なぜ日本の値を推定値に取らないのだろうか？ おそらく、日本の推定値がわからないからだろう

ああ、これは東京オリンピック、中止かなと思った。物騒なので書かなかったが、以前からその想定もしていた。が、まあそろそろ言ってもいいレベルになってきたなあと思った。その一番の要因は、トランプ米国大統領が12日、その意見を表明したことだ。 もちろん、「中止」という言葉は修辞的に「延期」とされていたし、実際のところ、まったく中止で以降はなし、というわけにもいかないだろうから、延期にはなる。インディペンデント紙のリードでは、"Olympics should be cancelled amid coronavirus outbreak, Donald Trump suggests"（ドナルド・トランプは、コロナウイルスの発生中にはオリンピックをキャンセルすべきだと示唆した）とあるが、「キャンセル」という言葉も響く。修辞的には「キャンセル」は「中止」とは違うとも言えるが、実質同じだろう。 「キャンセル

話のネタとしてよく知られていることだが、都道府県で世帯あたりの預貯金の現在高（定期性預貯金）がもっとも多いのは、香川県である。香川県民は、貯金しまくっているらしい、とネタは続く。統計局で詳細を見ると、定期性預貯金の割合では秋田県がもっとも高いので、やたら貯金するのは、秋田県民と言えるかもしれない。が、貯蓄年収比で見ると、香川県がトップに出てくる。統計年の差や統計の見方の差はあるだろうが、概ね香川県民には貯金する傾向があるとは言えそうだ。なぜなのか？ 香川県にはなにか秘密があるのだろうか？ 他に、香川県の奇妙な特徴といえば、糖尿病が多いことだ。糖尿病死亡率が2018年にワースト3位。香川県の糖尿病は安定的に上位をキープしている。なぜなのか？ うどん、だろうか？ うどんの消費がもっとも多いのが香川県だと言われている。「言われている」というのは、「うどん・そば」の消費は統計値があるが、うどん単独

一昨日、テレビで映画『君の名は。』が放映されていた。ツイッターなどでは放映前から話題だったので、すでに映画は見ていたのだが、とりあえず録画した。CMの入るテレビ放映映画は見ないことにしているが、逆に最近はそのCMのほうが話題になったりもする。 『小説 君の名は。』(参照)も既読だった。考えてみると、ここに書評なども書いてなかった。映画についてもそうだ。映画も小説も面白かったかといえば、面白かった。が、意外に難しい作品だなとも思った。 外部的な情報や文化的な文脈での批評はそれほど難しくはないだろう。が、この作品構造自体の解明はけっこう、パズルになっているのがわかるので、難しい。 パズルとして見ると組紐がキーになっていることは明瞭にわかるし、そうした明示的なキーが提示されていることも逆にパズルの真相をややこしくするだろうことも直感した。そこがどこまで解けるかが作品批評との関連を問うこともめんど

ハンガリア人のポリグロットであるロンブ・カトー著『わたしの外国語学習法』は、多言語学習を試みる人の一種のバイブルとも言える書籍で、日本では1981年に米原万里の翻訳で創樹社から出版されたものだが、その後ちくま学芸文庫に入っている。先日、別件で語学の本を探していたら、同じ書棚にあり、読み返してみた。 率直に言うと、これから多言語習得を試みようとする現代人にとってすぐに適用できる秘訣のようなものは、ないわけではない、というか意外に面白い小ネタもあるが、概ね多言語学習の一般論に終始しているとも言えるので、「どうやったら外国が効率よく習得できるか」といった期待から読み始めても、やや迂遠な書物にも見えるかもしれない。他方、すでに３か国語以上の言語に取り組んでいる人にしてみると、著者が言いたいことはあれか、と心に響くものがあるだろう。多言語を学ぶ人だけにわかる独自の感覚が上手に表現されている。 もちろ

香港の民主化デモの勢いが止まらず、8月12日には香港国際空港が閉鎖された。この事態はどうなるのだろうか？　少し考えてみた。 最悪の事態は天安門事件の再来 まず、最初に考えるべきことは、最悪の事態である。これは、意外なほど明確だ。天安門事件の再来である。つまり、軍が動いて民衆を虐殺することである。 日本を含め、世界の側としては、なによりも、この最悪事態を避けるために、尽力しなければならない。 ということは、民主化デモを支援することと、最悪事態の回避は、状況によっては分離して考えなくてはならない局面がありうる。 レッドラインはどこにあるか？ 最悪事態である中国の軍による民衆虐殺が発動する限界としてのレッドラインはどこにあるか？ これも意外に明確である。香港の独立である。 問題は、「香港の独立」がこの状況で何を意味するか？ということだ。 これは、香港特別行政区政府が市民側に立って独立を宣言するこ

日韓の軋轢で、韓国はどうすればよいのか？　残念ながら、私には、なんのアイデアもない。 理由は簡単で、日本のリベラルな知的空気では、日韓の軋轢については、過去の経緯を見てもそうだが、日本が無限に譲歩すべきであって、韓国側がどうすべきかということは問えない、と感じているからだ。 そして、私はその知的空気に抗う意見があるわけでもない。メリットも気力もない。しかたないなあと思うくらいだが、さて、この問題を国際的な視点から見ると、どうなるのだろうか。そんな関心で、つらつら、英米圏のメディアを見ていて、ふと、こういう考えは、日本の知的空気のなかでは、なかなか出せないかなと思う意見があった。Diplomat誌に掲載された”What's Driving Japan's Trade Restrictions on South Korea?”というコラムである。執筆者は、MITで政治学でPh.D課程にあるMi