社会・一般Motion blur of Japanese commuters in a station at Tokyo. 先日の日経新聞の電子版のある記事に下図が掲載されていた。記事は翌日新聞に掲載されたが、この図は割愛されていたのでほとんどの日本人の知るところではないだろう。内容は図にある標題の通りで、YouGovというHPによるアンケート調査で、図に記載された国を含めいくつかの国においてコロナウイルスを恐れるかという質問に対し、「非常に」と「いくらかは」と答えた人の合計のパーセンテージである。 興味深かったのが、これら6か国の中では日本が別格にコロナウイルスを恐れる人の比率が高かったこと。 本来、ある国において感染者や死亡者が多ければ、社会的にコロナウイルスを恐れる人の比率が高くなっても当然である。この調査、2020年3月から開始されているようなので、同様の期間のこれら6か国の感染者

「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。

新型コロナワクチンの接種がすすんでいます。当初接種スピードが遅いのでは・・・と懸念していましたが、どこの自治体も頑張っておられ、子どもや職域の接種まで開始されることになりました。 第4波も落ち着きつつあるためか、「新型コロナはただの風邪」「基礎疾患がない人は軽症で済むのだから騒ぎすぎ」という意見を再びよく耳にするようになりました。 若年者や基礎疾患がない患者さんの大部分が軽症で終わることは間違いありません。その人たちにとっては、結果的に「新型コロナはただの風邪だった」と言えます。 同様の感染性を持つインフルエンザでは、国をあげてこれほど議論されることはありません。そのため、「騒ぎすぎ」という意見が出てくることも、よく理解できます。 しかし、新型コロナはただの風邪ではありません。改めて、以下にその理由を述べます。 理由１：重症化率が違う医療従事者として実感される差は、「重症度」です。肺炎を起

親の「経験」は遺伝するようです。 6月7日に米マウントサイナイ医科大の研究者たちにより『Journal of Neuroscience』に掲載された論文によれば、うつ状態にあるマウスの精子は遺伝活性が変化し、子どももストレスに対して弱くなるとのこと。 つまり、親の「経験」が精子に乗って子どもに遺伝していたのです。 にわかには信じられない話ですが、論文が掲載されたのは40年もの歴史がある神経科学分野では有名な科学雑誌であり、信ぴょう性は確かなようです。 しかし、いったいどんな仕組みで「経験」の遺伝が起きていたのでしょうか？

6月4日、日本から台湾へアストラゼネカ製ワクチン124万回分が無償提供された。現地では日本や日本人への感謝が鳴りやまず、蔡英文総統も日本語で感謝のツイートをトップに固定するなど、国全体が謝意を表明している。 しかし、これが実現する前の、5月28日、台湾中央感染症指揮センター（台湾CDC）指揮官の陳時中・衛生福利部長（厚生相）が、日本政府が自国のアストラゼネカ製ワクチンを提供する用意があるとの報道に対し、「もちろん歓迎する」と述べつつ、「時期は早いほうがいい」とも付け加えた。感染が急拡大している中、1本でも多くのワクチンを確保したい。そんな指揮官としての本音が出た一方、ワクチンが政治の駆け引き材料となり、政府と野党間の熾烈なやり取りがあらわになった。 国民党「中国から輸入せよ」と政権批判 台湾では感染が抑えられていたこともあり、国民の間でワクチン接種への関心が高くなかったが、5月の感染拡大以

1960-1980年の気象状況 寒冷で異常気象が頻発した小氷河期（1300-1917）以降は太陽活動が活発化し温暖化しましたが、1950年頃からは再び低温化傾向が始まりました。人工衛星による北極海氷観測が始まった1979年より以前の1960年代は、太陽活動が低調で「氷河期が来る」と騒がれたほどの寒冷期でした。次図が示すように、当時の北極海氷面積は拡大傾向にあり、「北極海の船の航行を妨げる海氷をどうやって融解させるか」が国際会議で真剣に議論され、原子力の利用さえ検討されていた程です。 死者228名、行方不明3名を出した「38豪雪」が起きた1963年には偏西風蛇行で日米欧は大寒波に襲われました。異常気象が頻発したこの時代には気象庁で長期予報を担当した著者たちによる次のような著書がベストセラーになりました。 和田英夫,安藤隆夫,根本順,朝倉正,久保木光熙著「異常気象―天明異変は再来するかー」（講

SARS-CoV-2のようなウイルスのルーツをたどるには、何年もかかるのが普通だ。WHOが3月に発表した報告書では、その起源はほぼ明らかにされていないものの、「あるシナリオが他のシナリオよりも可能性が高いと言えるだけの十分な証拠はあると思います」と専門家の1人は言う。（ILLUSTRATION BY NIAID） 6月6日時点で1億7200万人以上が罹患し、370万人の命を奪った新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。原因となるウイルスは、どのような経路をたどって動物から人間へと感染したのか。その起源を探る調査が続けられている。 米バイデン政権は5月26日、国内の情報機関に対し、動物からの感染から新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を含む野生由来のサンプルを研究していた実験室からの流出した可能性まで含めて、経路をより詳しく調べるように指示した。 これまで、新型コロナウイルスの起

学力診断や大学受験などでお目にかかってきたマークシートは、男子に有利なテスト形式だったのかもしれません。 オーストラリア・メルボルン大学の経済学者、シルビア・グリセルダ氏は、同じ国際テストを受けた約50万人の男女のスコアを調査。 その結果、数学のスコアは、選択問題の割合が多いほど、男子の方が高くなり、女子は低くなるという傾向が示されました。 一体、何が原因なのでしょうか。 研究は、5月21日付けで『Melbourne Institute Research Insight』に掲載されています。 Multiple-choice exams favor boys over girls, worsening the math gender gap https://phys.org/news/2021-05-multiple-choice-exams-favor-boys-girls.html Ar

医療Conceptual image of a world globe map for the global SARS/COVID pandemic, with vaccine hoarding, restricting equal access to vaccines across the world caused by vaccine nationalism and lack of vaccine solidarity. Seen as a moral failure resulting in inequality. Counteracted by the Covax programme and global vaccine alliance.World map fragment of Europe, Russia and Africa with COVID-19 (SARS-CoV-

＜パンデミック発生後早い段階で「反中の陰謀説」とされてきた新型コロナウイルスの「研究所流出説」がここへ来て急に見直されているのは、中国の説明がおかしいと感じた世界各地のアマチュアネットユーザーがチームを組んで否定しがたい新事実を科学界と大メディアに突きつけたからだ＞ 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）は中国・武漢の研究所から手違いでウイルスが流出して引き起こされた──これはつい最近までオルト・ライト（新右翼）的な陰謀論としておおむね無視されてきた主張だ。 ワシントン・ポストは2020年初め、「専門家が何度もその誤りを証明した陰謀論を、執拗に蒸し返している」として、トム・コットン上院議員を批判。CNNは「陰謀論や誤情報を信じている友人や家族を説得する方法」を伝え、ニューヨーク・タイムズも「非主流の説」扱いをし、公共放送のNPRも「研究所の事故で流出したという説は虚偽だと

世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル（72％）と、それに次いで高い水準にあるモルジブ（57％）、チリ（56％）、バーレーン、（55％）、ウルグアイ（51％）など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト

「改革を阻む抵抗勢力」 「日本医師会は、医師の既得権益と高賃金を死守するための利権集団であり、改革を阻む抵抗勢力。今回のコロナ禍での日本医師会の対応を見る限り、そう批判されても仕方がない」 そう語るのは菅内閣を支える首相官邸スタッフだ。 中川俊男会長ら主だった幹部が、コロナ禍の最中に政治資金パーティーに参加していた問題で、日本医師会（日医）が日本中の顰蹙を買っている。 開業医ら17万人が加盟する日医。その巨大な圧力団体が本領を発揮するのは2年に一度の診療報酬改定だ。 「診療報酬を引き上げるため、幹部たちは連日、自民党議員に猛烈な陳情を繰り返し、フル回転する。診療報酬の大半は医師の賃金。診療報酬の改定は、取りも直さず医師の賃上げ闘争です」(自民党代議士) 一方、日医は、抵抗勢力として、医師の特権死守に目の色を変えて取り組んできた。たとえばカルテ開示は、患者にとって何度も無駄な重複検査をされず

医療Healthcare business concept, Medical examination and growth graph data of business on tablet with doctor's health report clipboard on background. ヨーロッパにおいて、ワクチン接種の進んでいる国々と遅れている国々の新規感染者の推移を概観した結果、ワクチン接種の進捗率と新規感染者の減少率の関係は国によって大きく異なる様相を示していた。世に喧伝されるような救世主的な成果ばかりではなく、むしろイギリスの成果は際立って稀なケースであることもわかった。 そこでサンプル対象を拡大し、感染の収束が明確に見て取れる国々と、逆に収束が弱い国々の二つのグループのサンプル国を改めて抽出、感染推移とワクチン接種の実態を調べた。データは毎度お世話になっている「札幌医大

「スプートニク」は人工衛星を意味する。具体的には1957年にソ連が打ち上げ、米国を含む西側陣営にショックを与えた人類初の人工衛星「スプートニク1号」にちなんでいる。 そして、Vは「勝利」を意味するvictoryの頭文字。ロシアがウイルスとの戦いで世界のトップランナーであると誇示するような名前だ。 ロシアはスプートニクVをはじめ、すでに4つのコロナワクチンを開発している。それらに共通するのは、すべて国立の研究機関が生み出したという点である。 軍需産業や宇宙開発が典型的だが、ロシアは国家戦略を立て、国の主導で何かを開発するということに、長けた国である。そして、必ず天才的な技術者が現れ、国の要請に応えてみせる。ロシアがコロナワクチンの開発で世界に先駆けることができたのも、そうした強みの表れであろう。 スプートニクVを開発したのは、ロシア保健省付属のガマレヤ記念国民疫学・微生物研究センターである。

5月26日現在、新型コロナウイルスの感染者は全世界で1億6800万人となり、死亡者数は349万人にものぼっています。 一方、ウイルスに対抗するためのワクチン接種も世界各地で進んでおり、アメリカでは人口の約44%にあたる1億4700万人が、イギリスでは人口の51%にあたる3400万人が1回目の接種を終えています。 ちなみに我が国、日本の接種率は5.2%です（執筆時）。 各社が開発したワクチンは2回の接種が必要とされていますが、接種がはじまりつつある現段階では、1回目の段階に留まっている人々の数も膨大であり、疫学的にも大きな比率を占めています。 そこで今回、欧州医薬品庁の元薬物安全委員会のメンバーであるエンバス氏によるデータ分析が行われ、各社のワクチンが1回目の接種でどれほどの保護が得られるかが調べられました。 How much protection you get from one shot

どのぐらいの頻度でPCR検査をすると、実効再生産数を1未満にして、コロナウイルスの拡大を防止できるかを検証しました。他国のデータを元に、現実的に可能かどうかを考察しました。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による死者数が日本を含む世界各国から発表されています。しかし、イギリスの週刊誌The Economistは「発表される死者数は実際の死者数とかけ離れている」と指摘し、独自の方法で算出したCOVID-19による各国の死者数を報告しています。 Tracking covid-19 excess deaths across countries | The Economist https://www.economist.com/graphic-detail/coronavirus-excess-deaths-tracker 世界各国の政府は、COVID-19による死者数を定期的に報告しています。しかし、The Economistは「発表される死者数には、新型コロナウイルス検査で陽性だった人数だけが含まれているため、検査体制が整っていない地域での死者はカウン

重要なのは医療が対応できるかどうか 3月21日に緊急事態宣言が全国で解除された後、世の中の人出は大幅に増えた。 感染者数は全国的に増加に転じ、状況は予断を許さない。このような現状で観光促進策「GoToトラベル」の再開が正式に決定されれば、感染者数はさらに激増するのではないか。そんな心配の声も聞こえてくる。 では、実際の数字に即して考えてみよう。 まず重要なのは、感染者数よりも、これから増える新規患者に医療が対応できるかどうかだ。 年始に東京都で過去最多の感染者数が報告された際は、都が用意した3500の病床に対して、入院患者が3154人。病床使用率は9割に達した。このときの医療体制は、かなり逼迫していたといっていい。 では、緊急事態宣言を経た現在の日本の感染状況はどうなのか。日本の新型コロナ事情を世界と比較してみよう。 最近の10万人あたりの新規感染者数は、アメリカ17人、イギリス8人、フラ

寄生虫が宿主の不安感や脅威に対する不安感を操作することが、これまでの研究で報告されています。しかし、新たな研究では、寄生虫が宿主の寿命を極端に伸ばすケースが報告されました。ムネボソアリの寿命は通常数カ月であるところ、サナダムシに寄生された個体は何年も若々しいまま生き続けることが示されました。 The Tapeworm That Helps Ants Live Absurdly Long Lives - The Atlantic https://www.theatlantic.com/science/archive/2021/05/ant-tapeworm/618919/ ムネボソアリは多くのアリと同じく「女王が支配するコミュニティで働きアリが暮らす」という形で一生を終えます。働きアリはまず幼少期に女王アリの卵を世話し、その後、それぞれ役割を持って「エサを探して巣に持ち帰る」という仕事に従事