「知識を手に入れるための知識」がない人にとって、Google検索はあまりにも難しい。
私はGoogle検索が大好きです。 天文学も、サブカルチャー史も、世界史も、ググれば楽しい情報をざくざく掘り出せます。ただし、そのためには工夫が必要ですが。 Google検索は召喚術で、あなたの詠唱能力が試されている 偉大なグーグルウィザードは、Googleという名の巨大な魔法の杖に絶妙のワードを入力し、森羅万象を明らかにする。 ネットの奥底に眠る鉱脈を掘り当て、ときには女子中学生の精霊を眼前にかき集めてみせる。一方、駆け出しのグーグルユーザーは、ぎこちなくワードを唱え、wikipediaやyahoo知恵袋を呼び出すのが精いっぱい……。 この2013年のブログ記事を要約すると、「Google検索で良い知識を手に入れるには、検索ワードを工夫する必要がある」というものです。 “Google検索は、ありきたりの検索ワードしか入力しない人には、ありきたりの知識しか見せてくれない。だから、興味深い知
新規事業が失敗する、大きな3つの原因とは
新規事業を興すことは大変なことだ。スタートアップ企業にかぎらず、大手、中堅中小企業においても、「次のステージ」に行くために新規事業は大きな意味を持つ。 日本政策金融公庫の調べでは、「ここ10年で新規事業を行ったことのある会社」は、約4割に上る。 また、「新規事業は9割失敗する」という都市伝説があるが、実際にはそんな低くない。岡山大学の調べでは、 ”新事業開発は日本の主要企業を対象にした最近の調査でも重要な経営課題とされており，今後その重要性はますます高まると考えられている。 しかし，われわれの調査では，その成功率は景気が好調であった90年度で37％，バブル崩壊以後の急激な失速を経験した95年度では28％にすぎない。” したがって、打率は約三割、といったところだろう。 ただ、いずれにしろ新規事業は失敗する可能性の方が高いということは言える。 なぜ新規事業は失敗するのだろう。頻繁に「マーケット
新米管理職向け。「組織づくり」とは6つのものをつくること。
先日、訪問した会社で「組織づくり」を手伝って欲しいと依頼された。 「組織づくり」とは何をイメージしていますか、とお伺いした所、人によって大分イメージが異なっていた。 例えば、 ・理念の話をする人 ・組織図、業務分掌や職務権限など、指揮命令系統の話をする人 ・教育や育成の話をする人 ・目標や評価の話をする人 など、バラバラであった。 もちろんこれらは間違いではなく、大事な話ばかりである。だが、これらはすベて断片的な情報だ。 「組織づくり」を包括的に教えて貰える機会は、人にもよるがそれほど多くないため、こうなってしまうのだろう。新米の管理職が悩むわけだ。 必要なのは「組織として機能するために、最低限、何が必要か」を見極めることである。逆に言えば最低限、すなわち下の6つのうちどれがかけていても、それは組織として不十分である。 1.目標をつくる ピーター・ドラッカーは 「組織は目的ではなく手段」
他社との協業で、成功のために絶対に守るべきルールは６つ
私が前職で教わったことの一つに、「協業のオキテ」があった。文字通り「協業をするときに絶対に守るべきこと」である。 なにかの役に立つかもしれないので、ここに記す。 1.相手に儲けさせる自信がなければ「協業しよう」と言わない。 私の当時の上司は「協業がうまくいくかどうかは、協業相手が儲かるかどうかにかかっている。」と言った。それはとても単純であるが、当たり前のルールだ。 つまり相手の事業上の課題を見抜き、それの解決策を持って声をかける必要がある。 2.協業相手と自分たちのターゲット顧客は同一でなくてはいけない 極めて重要な要素の一つ。協業の理由はもちろん「単体でやるよりも、協業したほうが良い成果が上がる」からなのだが、顧客ターゲットが同じでなければ協業の意味はかなり薄れる。 3.見込み顧客名簿がすでにある。 「一緒に顧客開拓しましょう」は、大体うまくいかない。市場がなくてお互いがっかりするか、
企業経営は「どうやって人を安く使うか」から「どうやって高い人を集めるか」へ
スタートアップの経営者の方々と話すと、現在はやはり「知識集約型」の企業が調子が良いようだ。 他社にはない「知識」が差別化の源泉であるため、商品が陳腐化しても問題ないからだろう。 社員が生み出す新しい知識が別の商品・サービスに適用され、会社は競争力を持つ。現在は商品の陳腐化のスピードが極めて早いが、先鋭化された知識は、簡単には陳腐化しない。 デザイン、メディア、ソフトウェア、製薬、広告など、「知識」を持つ会社は少ない人数で大きな利益をあげる。 彼らはあらゆる意味で、「人材」を最高の経営資源であると考えている。彼らをつなぎ留めておけなければ、会社はたやすく競争力を失ってしまうからだ。 当たり前だが、そのような会社では「どうやって人を安く使うか」は論外の考え方である。彼らは常に「最高の人はどこにいるか」を考え、彼を雇うことにカネを惜しまない。 事実、20代半ばであっても年俸1千万、2千万を平気で
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