こんにちは。 tomoasleep です。新卒最初の仕事はハイラル王国に平和をもたらすことでした。 Qiitaユーザー向けの Mastodon インスタンス Qiitadon を https://qiitadon.com/ にて試験的に公開しました。 Qiitadon についてQiitadon では、技術に関する話題はもちろん、それ以外のことも投稿していただけます。 また、Qiitadon には Mastodon の機能に加え、以下の２つの機能を用意しています。 Qiita アカウント連携コードブロック記法とハイライト機能 Qiita アカウント連携Qiitadon は Qiita OAuth を使って簡単に新規登録、ログインができます。 現在は負荷対策のため、新規登録は Qiita アカウント連携のみとさせていただきます。 ちなみに画面左のキャラクターは Qiitan といいます。 In

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

世論調査や人材コンサルティングを手掛ける米ギャラップが世界各国の企業を対象に実施した従業員のエンゲージメント（仕事への熱意度）調査によると、日本は「熱意あふれる社員」の割合が6%しかないことが分かった。米国の32%と比べて大幅に低く、調査した139カ国中132位と最下位クラスだった。企業内に諸問題を生む「周囲に不満をまき散らしている無気力な社員」の割合は24%、「やる気のない社員」は70%に達

※同点の場合は、提出時刻が早い方が順位が高くなります。 また、複数回解いた場合、点数は最新の提出によるものがランキングに反映されます。 ランキングは一日おきの更新となります。 >>ランキングをもっと見る

全国の神社などで春祭りが本番だ。国生みの島として知られ、タマネギで有名な淡路島の北部、兵庫県淡路市育波の里地区では、春と秋のお祭りに、なんと「罰金制」が存在する。 祭りは、宵宮と本宮の２日間、春と秋合わせて年４日催されるが、それぞれ、休むなら罰金として１万円を支払わなければならない－というものだ。その徴収役が、地元の男たちでつくる「青年会」である。 もちろん、近親者が亡くなった場合などは免除される。でも、仕事やレジャーは認められない。都市部からみれば一見、理不尽にも思えるこの制度。始まったきっかけは、祭りの存続への危機感からだった。 里地区は、ブドウや稲作が盛んな農村だ。しかし約３０年前、少子化や勤め人が増えた影響で、重さ数トンの布団だんじりを上げる担ぎ手の不足に直面した。このままでは、だんじりを担ぐことはおろか、祭りの存亡に関わる。青年会は危機感を募らせ、欠席する会員に罰金を課す習わしが

Intel persistent memoryはデータの保持に電力を必要としない、不揮発性メモリの一種だ。データをメモリからストレージに保存する必要がなくなるなど、コンピュータのアーキテクチャを一変させる可能性を持つ。 現代のコンピュータは基本的にメインメモリとしてDRAMを利用しています。DRAMはアクセスが高速な一方、容量あたりの単価は高く、それゆえ大量にコンピュータに搭載することが難しく、またデータを保持し続けるのに電力を必要とします。 このDRAMの能力と性質を補完するため、一般に現代のコンピュータには二次記憶装置として大容量で安価かつ電力がなくてもデータを保持し続けられるハードディスクドライブなどのストレージを備えています。 こうした現代のコンピュータの構造を一変させようとインテルが5月16日に発表したのが、大容量かつ低価格、しかもデータの保持に電力を必要としない、同社とマイクロ

» 1人が好き……「内向型人間が誤解されがちなこと」を描いたマンガに共感の嵐！「外向型の人間＝理想」という考えはよくない 特集 突然だが、あなたは友達とワイワイしている時と1人でいる時ではどちらが好きだろうか。私（中澤）は圧倒的に1人が好き。友達とワイワイするのも決して嫌いではないのだが、気を使わずにすむ1人の時間を大切にしたい派だ。 そんな私を含む内向型人間が「よく誤解されがちなこと」を描いたマンガが、ネットで多くの共感を呼んでいるのでご紹介したい。 ・Twitterで爆速拡散されるマンガ Twitterユーザーの「桔梗‏（@sosakuAkaDayO）」さんが2017年5月11日に投稿したこのマンガは、たった1日で7万リツイートを超えるなど爆速拡散中である。マンガに寄せられているリプライは以下の通り。 ・ネットの声 「読んだら気が楽になりました」 「皆に知ってもらいたい」 「『腑に落ち

18～24歳の若年層を見ると、「より多くの機会を得られるので起業したい」と答えたのは、グローバル平均が63.8％に対し、日本平均は28.3％と大きな隔たりがあった。また、「スタートアップ企業で働きたい」も、グローバル60.0％に対し、日本は30.4％だった。 起業意識の高さは、国民性だけではなく、政府の施策や企業の支援にも影響される。本調査で起業意識が高い結果が出たメキシコやチリは、政府や民間企業が起業を後押ししている。また、中国やインドも、積極的にスタートアップ企業を支援しており、爆発的に成長している。 一方で日本は、「政府はスタートアップ企業を積極的に支援している」と回答したのが約2割で、調査地域の中で下から2番目。「起業するのにいい国だと思う」も約2割で最下位だった。 ランスタッドは「減少する労働力人口の問題を抱えながらグローバルでの競争に立ち向かうためには、国内からの革新的な技術や

ホウドウキョクは2019年3月31日に更新を終了し、2019年5月31日にサイトをクローズしました。 長らくご愛顧頂きありがとうございました。 今後はFNNjpプライムオンラインをご利用ください。

ネット上で配信されるニュースに対するコメントについて、立教大の木村忠正教授（ネットワーク社会論）とニュースサイトのヤフー・ニュースが共同で分析した。韓国や中国の人たちに対する「排斥意識」の強い言説が浮かび上がる。 ヤフー・ニュースでは月１２万件の記事が配信され、閲覧者が意見や感想などをコメントとして投稿する。その数は月６６０万件に上る。今回、２０１５年４月の１週間に配信した政治や社会など硬派なテーマの記事約１万件と、それに対して投稿されたコメント数十万件を初めて調査した。 各コメントについて、人名や地名など様々な言葉で出現頻度を調べると、頻度の高い上位三つは「日本」「韓国」「中国」。１０位までに「日本人」「韓」「朝鮮」がみられた。韓国絡みの言葉を含んだコメントが最も多くて全体の２０％近く、中国関連とあわせると２５％を占めた。その多くに「嫌韓」や「嫌中」の意識が色濃くみられたという。 慰安婦

ポストTwitterとして話題の分散型SNS、Mastodon（マストドン）。大学院生が自宅サーバで立ち上げたmstdn.jpが注目を集め、ブームに火が付きました。現在ではpixivが運営するPawooなど大手企業も参入し、にわかに盛り上がりを見せています。4月25日に行われたpixiv主催のイベント「pixiv Night #04」では、そんなMastodonにスポットを当て、構築開始から10時間でリリースに至ったPawooの技術の裏側や今後の発展について、現場の担当者たちが語りました。 マストドンって結局なにがおもしろいの？ 清水智雄氏（以下、清水）：では、最初に発表します、norioと申します。pixivではリードエンジニアという肩書きでやっていて、UI・UXデザイナーも、デザイナーという側面もありつつ、エンジニアという側面もある。今はPawooのプロダクトマネージャーと、pixiv

「働きすぎは悪」「仕事よりコンプライアンス」――日本全体がそんな方向に進んでいる。しかし、本当にそれでいいのか。誰も頑張らないし踏ん張らない、そんな国に未来があるのか。 モーレツがそんなに悪いのか？ 興味深い数字がある。『データブック国際労働比較2016』を見ると、'14年の週労働時間（製造業）で日本人はG7（先進7ヵ国）の中で労働時間がかなり短いほうなのだ。 厚生労働省が調べた日本の週労働時間（製造業）は37.7時間。調査対象に各国でバラツキがあるため、一概には言えないが、米国の42時間や英国の41.4時間、ドイツの40時間より少なく、フランスの37.8時間、カナダの37.1時間と変わらない水準なのである（イタリアの数値は未掲載）。 日本人がどんどん働かなくなっている。 バブル直後には2000時間を超えていた年間の総実労働時間は少なくなり続け、'14年には1729時間にまで減少している（

経営再建中の東芝が、東京証券取引所による「監理銘柄」の指定で上場廃止の恐れが指摘される中、社員向けに自社株購入を呼び掛けていたことが21日、分かった。自社株を保有する社員の多くは、系列の米原発会社の経営破綻などを背景に株価低下で含み損が出ており「会社のモラルを疑う」と反発している。 東芝関係者によると「東芝持株会2017年度4月定例募集に関する件」と題した文書で全社員に周知された。4月3日から募集を始め、監査法人からの適正意見を得ずに決算発表するなど混乱が続く中で21日に締め切った。 東芝の株価は一連の問題が明るみに出てからは200円前後で推移している。

4月16日に滋賀県で開かれた地方創生に関するセミナーで、「一番のがんは文化学芸員と言われる人たちだ。観光マインドが全くない。一掃しなければ駄目だ」などと発言し、後に撤回に追い込まれた山本幸三・地方創生担当相。 山本氏はこの日のセミナーで、大英博物館が改装をした際のことを引き合いに出し、「学芸員が抵抗したが全員クビにして大改装が実現した結果、大成功した」と発言。セミナー終了後にも報道陣に「ロンドンではそういうことがあった」などと述べていたが、大英博物館の広報担当者は4月19日、ハフィントンポスト日本版の取材に対し「明らかな事実誤認」と、山本氏の発言内容を全面的に否定した。

ＮＴＴ東日本の社員が着る作業服の入札をめぐって、大手総合商社の伊藤忠商事と丸紅や双日の子会社などが談合をした疑いがあるとして、公正取引委員会は独占禁止法違反の疑いで立ち入り検査しています。 関係者によりますと、各社はＮＴＴ東日本がおととし、社員用の作業服の納入業者を決めるために行った入札で、入札金額が予定価格を上回るよう示し合わせ、入札を成立させないように談合をした疑いがあるということです。 ＮＴＴは、この入札までは作業服を夏服や冬服など種類ごとに各社に随意契約で個別発注していましたが、コスト削減を図るため、一括での入札方式に切り替えて業者に価格を競わせようとしたということです。 これに対し、各社は１３回にわたって高い金額での入札を続けたということで、ＮＴＴは落札業者を決められなかったため、最終的に個別の商談を行い、このうちの２社とおよそ１億６０００万円で契約したということです。 公正取引

新R25は、仕事や人生を楽しむビジネスパーソンのための「ビジネスバラエティメディア」です。編集部によるインタビューコンテンツを通じて、R25世代のみなさんの"小さな一歩"を応援します。