「研究費11億円以上の不正使用」「論文4本の捏造」――京大の霊長類研究所が“解体”されたワケ 元教授らが論文発表
京都大学の附置研究所である霊長研は、1967年に愛知県犬山市に設立され、1975年に完成した。野外研究と実験室研究を架橋する学際的なアプローチを推進し、さまざまな画期的成果をあげてきた。中でも飼育チンパンジーを対象とした研究は高い知名度を誇っていた。この分野のリーダーであるA教授とその研究グループは、巨額の研究資金を獲得し、最先端の研究設備を整えるとともに、国際的な人材育成・交流を推進していた。 しかし、大型研究プロジェクトを推進する過程で「研究資金の不正使用」と、別の教授による「論文の捏造」が発覚。21年10月、京都大学の総長は、これらの不正行為を見逃した霊長研全体の責任を問い、研究所の改編を決定した。 実験室研究の教員は新設のセンターに集約され、野外研究の教員は学内の関連部局に分散された。不正事件に直接関わった部門は廃止となり、教員の補充人事も凍結。この措置により多数のポストが消滅し、
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか
「LINEのセキュリティ」は大問題 TikTokと同じ道をたどるのか：世界を読み解くニュース・サロン（1/5 ページ） 日本人の8割、約9600万人が利用している無料メッセージングアプリの「LINE」。新しいコミュニケーションツールとして2012年ごろから一気に市民権を獲得。写真やファイルを簡単に送れる機能や、キャラクターのスタンプなどが人気を博して、瞬く間に日本人の生活に不可欠なアプリとなった。 クラウド型ビジネスチャットツール「LINE WORKS」などで、深くLINEと付き合っている企業も少なくないだろう。 民間企業は言うまでもなく、中央省庁や地方自治体もLINEアカウントを開設している。例えば、コロナ禍では、経済産業省がLINEで「経済産業省 新型コロナ 事業者サポート」を設置して企業を支援。厚生労働省は海外から日本に入国する人に向けて「帰国者フォローアップ窓口」をLINEで設置し
相次ぐ海外クレカの利用制限 日本の“デジタル植民地化”、対抗できるのはmixiか？
ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は4月6～12日までの7日間について集計し、まとめた。 桜満開の春だ！ と思ったら、急に夏日が来た。2024年も灼熱の夏が近づいているようで、この先の季節にちょっとゲンナリしている。 さて、先週のアクセス1位は、成人向けコンテンツを扱っている日本のサイトで、国際ブランドのクレジットカードの取り扱いが制限された、という記事だ。ランキング圏外の記事でも、別のサイトで同様な事態が起きたことが書かれている。 この2サイト以外にも、日本の多数のサイトで似た問題が起きている。詳しい理由は不明だが、コンテンツの内容や料率で合意できなかった可能性が指摘されている（参考記事：DMMの「Mastercard取引停止」で考える“カード決済の裏” クレカの扱いがなくなる
オイシックス、藤田会長の不適切な投稿を謝罪 Xで「放射能汚染水」 懲罰委員会も
食材の宅配サービスを手掛けるオイシックス・ラ・大地（東京都品川区）は2月15日、藤田和芳会長の不適切な発言を謝罪した。X（旧Twitter）に「放射能汚染水」などと投稿していた。 オイシックスは、藤田会長の発言内容について「当社の考えとは全く異なり、不必要な不安を煽り、根拠のない風評被害に発展する可能性があるものとして、極めて不適切で容認できるものではない」と指摘。藤田会長には厳重注意を実施し、後日、懲罰委員会を開催して処分を決定するとしている。 藤田会長は今月12日、東京電力について「福島原発の放射能汚染水を流し始めた」などと投稿。Xのユーザーから「科学的根拠がない」「風評加害」などと批判を受けていた。 なお藤田会長は翌13日に「処理水」と訂正している。 関連記事 オイシックス配送トラブル「高精度な物流システム」が原因 「イレギュラー対応難しく」 オイシックスで1月に起きた配送トラブルは
400万本売れた「パルワールド」早速プレイした 没頭するほど面白いのに、心の底から“申し訳なさ”を感じた理由
1月19日発売の3Dオープンワールドゲーム「Palworld」（パルワールド）が大いに話題だ。ゲームの公式Xアカウントによればすでに400万本以上を売り上げ、PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」では同時接続プレイヤー数が最大で約130万人に上っている（1月22日午後1時40分時点）。 早期アクセスにもかかわらず、販売価格からの単純計算で約120億円を売り上げた計算になることから、ビジネスシーンでも話題になり始めている。一方で、ゲームシステムやキャラクターが他作に類似していることもあって、SNSでは物議を醸してもいる。 かくいう筆者も以前から注目していたタイトルで、1月22日時点ですでに25時間ほど遊んでいる。ITmedia NEWSはIT専門媒体なので、いつもならIT・ビジネス視点で「話題作・パルワールド開発の裏側」みたいな記事を書くところだが、あいにく筆者は休暇をSteam漁りで
「ワンセグスマホが減った」「Twitterは使いづらい」 災害時の情報取得が難しいワケ
最近、「NHKのせいでワンセグスマホが減った」との投稿をTwitterで見かける機会が多くなった。 地上波テレビ放送のデジタル化に伴い、2006年に始まった携帯電話・カーナビ向けのワンセグ。1チャンネル6Mhzの帯域幅を13個のセグメントに分割するデジタル放送に対し、そのうちの1セグメントを用いて放送するのがワンセグだ。しかし、昨今のスマートフォンの多くがこのワンセグに対応しない。 考えられる理由の1つにNHK受信料が挙がる。 最高裁は2019年に、ワンセグ機能付き携帯電話の所有で、NHKと受信料契約を結ばなければならないか否か、という訴訟の上告審で「契約義務はないと訴えた原告側の上告をいずれも退ける」との判決を下した。ワンセグチューナー付きの携帯電話を持っているだけで、NHK受信料の支払い義務が生じるということだ。 この年を境にワンセグチューナーを搭載したスマホは激減した。 2021年1
集英社の“AIグラビア”を全部見て考えた 「AI美女」に足りないものと、人間にはできないこと
ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は2023年5月27日から6月2日までの7日間について集計し、まとめた。 先週のアクセス1位の記事は、集英社がAI生成画像で作ったグラビア写真集「生まれたて。」（電子書籍、499円）の紹介記事だった。 「週刊プレイボーイ」編集部が生成した「さつきあい」という“妹系美少女”の“写真集”。人間のグラビアも手掛ける大手出版社から出たこともあり、大きな話題を集めた。そこで、筆者も買って見てみた。 さつきあいはじゅうぶんに可愛く、スタイルも抜群なのだが、人間のグラビアと比べると物足りなさがある。 まず、表情のバリエーションが少ない。正面を向いた顔がほとんどで、微笑んでいるか真顔が多いのだが、その表情に物語を感じないというか、何を考えているか分からないような
ChatGPT、公開6日目で100万ユーザー突破
11月30日（米国時間）に公開されたAIチャットbot「ChatGPT」のユーザー数が、5日時点で100万人を突破したと、このbotを開発した米OpenAIのサム・アルトマンCEOがツイートした。 ChatGPTは、テキストで質問を投げかけるとAIがその回答を表示するサービス。プレビュー期間である現在は、OpenAIのアカウントがあれば、誰でも無料で利用できる。日本語でも使えることから、日本でも話題だ。 アルトマン氏は「ずっと無料で使えますか？」という質問に対し、「どこかの段階で有料にしなければならないだろう。（インフラの）コストは涙が出るほどかかっている」と答えた。 イーロン・マスク氏の「チャット当たりの平均コストは？」という質問には「おそらく1桁セントくらいだ。より正確にコストを割り出そうとしており、また、最適化にも取り組んでいる」と答えた。 関連記事 ChatGPTによる回答をSta
7.8兆円の予算状況を可視化──東京都がダッシュボード公開 “伝わらない広報”からの脱却、全国に広がるか
21年度予算の発表に合わせて、21年1月に公開し、翌22年1月には事業の費用対効果など検証した「政策評価・事業評価」のカテゴリーを追加するなど、機能を順次強化している。同年7月には全国で初めての取り組みとなる「補助金サーチ」を公開。都の補助金情報を網羅し、事業者などに情報提供している。 関連記事 「生クリーム好き歓喜」──セブンイレブンの“具なし”「ホイップだけサンド」に反響 商品化の狙いは？ 広報に聞いた セブン-イレブン・ジャパンが10月12日から近畿エリアなど地域限定で販売を始めた「ホイップだけサンド」シリーズがTwitterで話題となっている。商品名の通り、ホイップクリームのみを挟んだ“具なしサンドイッチ”となっている。商品化の経緯を聞いた。 「工場の製造が追い付かない」──ファミマの「クリームパン」、4週間で650万個販売 好調の理由を広報に聞いた ファミリーマートが発売した「フ
「メタバース活用社会の未来と課題」総務省が提案募集 Excelで提出を
総務省は10月3日、メタバースなどの利活用がもたらす社会の未来像と、その実現に向けて検討すべき課題についての提案の公募を始めた。寄せられた提案を、同省の研究会「Web3時代に向けたメタバース等の利活用に関する研究会」の議論に活用する。 提案書はExcel形式（.xlsx）で募集。住所や氏名、電話番号、メールアドレスを記載した上で、「メタバース等の利活用で実現される社会の姿（未来像）」と、「メタバース等に関連して実施している・しようとしている取り組みと、それにあたって想定される課題」を書き込み、メールに添付する形で提出する。募集は11月30日午後5時まで。 同研究会は8月にスタート。情報学者、法学者、経済学者など学識経験者を中心に構成されている。 【訂正：2022年10月3日午後4時20分：初出時、募集主体を経産省と記載していましたが、総務省の誤りでした。お詫びして訂正します。】
AI画家「DALL・E 2」一般公開へ 商用利用も可能に 悪用、差別防止機能を搭載
米AI研究企業OpenAIは7月20日（現地時間）、文章から画像を生成するAI「DALL・E 2」のβ版を公開し、事前登録していたユーザーの招待を始めた。招待人数は100万人。利用は基本無料で、生成した画像は商用利用も許可する。 利用は毎月ユーザーに配布するクレジットを消費する形で回数を調整。クレジットは販売も行うため、多く利用したいユーザーは追加購入できる。画像の生成の他に、生成画像やユーザーがアップロードした画像を自然言語による指示で編集できる機能や、1枚の画像から複数のバリエーションを生成する機能などを備える。 悪用防止のため、有名人や政治家の似顔絵、実在の人物の写実的な画像の他、暴力的、性的、政治的な画像は生成できないようブロックする。差別防止に向けては「CEO」「教師」など、人種や性別を特定しない指示で画像を生成すると、さまざまな属性の人の画像を生成するようにした。 関連記事 最
「NHK受信料不要」で爆売れ チューナーレスが変えた「テレビ」の意味
「NHK受信料不要」で爆売れ チューナーレスが変えた「テレビ」の意味：知らないと損？業界最前線（1/5 ページ） 2021年末以来、注目を集めている家電がある。地上デジタル放送やBS・CS放送が見られない「チューナーレステレビ」だ。 これまでも、テレビチューナーを内蔵していない製品は、PC用や業務用などのモニターやディスプレイのカテゴリーで販売されていた。 しかし、21年12月にドン・キホーテが発売した「AndroidTV 機能搭載チューナーレス スマートテレビ」は、6000台の初期ロットが早々に売り切れるほどに大ヒット。チューナーレステレビの可能性を明らかにした。そして22年7月現在、複数のメーカーからチューナーレステレビが発売されている。 ドン・キホーテの「チューナーレススマートテレビ」。24V型と42V型の2モデルを用意。42V型でも店舗上限価格3万2780円（税込）と安い。22年2
Webデザインの有料学習サイトが無料化 IllustratorやPhotoshop入門などが見放題
chot.design上のコンテンツは、実際にWeb／IT企業で働いている現役のクリエイターが制作したものという。ちょっと社代表の小島芳樹さんは自身のTwitterアカウントで「変なオンラインサロン入る前にここで勉強してみてください！」とアピールしている。 無料公開を決めたのは同サービスの運営から手を引くため。現在は全レッスンの無料公開と共に、有料サービスの利用者に対して返金対応を行っている。 ちょっと社が取り組んでいたデザインやフロントエンド開発の受託事業が急激に成長した影響で、chot.designに手が回らない状況が続いた。今後はサブスク型プログラミングスクールを提供するDonbler（東京都渋谷区）が事業を継承するとしている。 関連記事 穴埋め問題を簡単に作れるWebサイト、「試験勉強に役立つ」と話題に 教育系IT企業のCTOが作成 マウスやタッチ操作で直観的に穴埋め問題を作成でき
エンガジェット日本版後継は「テクノコア」 Ittousai編集長で6月立ち上げへ
3月31日に記事の更新を終え、4月末には全記事が削除されるテクノロジーニュースサイト「エンガジェット日本版」。4月21日、その後継となるメディアの存在が明らかになった。新メディアの名前は「テクノコア」。編集長を務めるのはエンガジェットを日本で立ち上げ、独特な文体と切り口で高い人気を誇るIttousai氏だ。 Ittousai氏を運営面で支えるのは、2013年から2016年までエンガジェット編集長としてIttousai氏とタッグを組んだ鷹木創氏。組織がどのような形態になるかは未定。「今決まっているのは名前くらい」と鷹木氏は話している。 サイトオープン時期については「6月オープンに向けて頑張っています」と鷹木氏。2人以外の編集部構成は非公開だが、当時のエンガジェットを支えた2人が今度はガジェットに限定せず広くテクノロジーの話題を追うWebメディアを立ち上げる。 現時点ではTwitterアカウン
「大東亜以下」メールでマイナビが謝罪 “学歴フィルター説”は否定
マイナビの新卒向け採用サービスに登録した一部のユーザーに、「大東亜以下➈」と記載したメールを送った問題について、マイナビは事実関係を認め謝罪した。一方で、取材に対してマイナビは「学歴で一部の学生が有利になることはない」として、いわゆる“学歴フィルター”の存在は否定した。 この問題は、マイナビの新卒向け採用サービス「マイナビ新卒紹介」が12月6日に送信したメールの件名が「＜第1＞大東亜以下➈」となっていたとして、複数のTwitterユーザーがメールの文面を投稿。「大東亜以下」が私立大学群の「大東亜帝国」（大東文化大学、東海大学、亜細亜大学、帝京大学、国士舘大学）の一部を指すものである他、「➈」がネットスラングで「ばか」を表す場合があることから、学歴フィルターが存在しているのではないかと物議を醸していた。 マイナビへ問い合わせたところ「このメールは、首都圏在住のユーザーに対して当社が送ったもの
AWS、機械学習で量産品の不良を見分ける「Amazon Lookout for Vision」の本サービス提供開始
AWS、機械学習で量産品の不良を見分ける「Amazon Lookout for Vision」の本サービス提供開始 米Amazon Web Servicesは2月24日（現地時間）、量産品の中から異常を見つけ出す「Amazon Lookout for Vision」の正式版の提供を始めた。2020年11月30日から開催したオンラインイベント「AWS re:Invent 2020」で発表し、プレビュー版として提供していたサービスだ。 Amazon Lookout for Visionは、カメラで写した大量生産品の画像を機械学習モデルで解析し、不良品を検出するサービスだ。初期費用は不要で、モデルの学習や解析にかけた時間に応じた従量課金となる。 米東部（バージニア北部）、米東部（オハイオ）、米西部（オレゴン）、ヨーロッパ（アイルランド）、ヨーロッパ (フランクフルト)、アジア太平洋（東京）、アジ
「お母さん、今日は英会話の日だよね！」 フォートナイトで学ぶ“eスポーツ英会話教室”が小中学生に人気
「お母さん、今日は英会話の日だよね！」 フォートナイトで学ぶ“eスポーツ英会話教室”が小中学生に人気（1/2 ページ） 人気オンラインゲーム「フォートナイト」をプレイしながら英語を学ぶ──そんなサービスがひそかに人気を集めている。eスポーツ事業を手掛けるゲシピ（東京都千代田区）は、2020年5月からゲームと英語学習を組み合わせた「eスポーツ英会話」を提供している。同社の真鍋拓也CEOによれば、現在は受講を希望する待機者が100人以上いるという。 eスポーツ英会話の内容はこうだ。コーチ（講師）が2～3人の生徒と一緒に海外製のゲームをプレイしながら英語を教える。対象年齢は小学生以上で、受講料は月額8000円。授業は全てオンラインで実施しており、生徒は週に1回授業を受けられる。 授業の難易度は初級と中級。授業では、コーチと生徒が同じチームで一緒にゲームをプレイしながら英語で会話する。例えば初級の
「日本の英語学習は非効率」 アイスランド人が日本向け英語学習システムを作ったワケ
「日本の英語学習は非効率」 アイスランド人が日本向け英語学習システムを作ったワケ：これからのAIの話をしよう（教育編）（1/3 ページ） 「TOEIC」に特化した英語学習システム「cooori」では、AIを活用した学習のパーソナライズを行っている。アイスランド出身のAI研究者は、なぜ日本人向けの語学学習システムを開発したのか。創業者のアルナ・イェンソンCTOに聞いた。 さまざまな領域で進むAI活用の波が、教育業界にも押し寄せている。日本ではatama plusやCOMPASSなどのスタートアップがAIを活用し、ユーザーの学習状況に合わせて学習をパーソナライズするサービスを手掛け、注目を集めている。 しかし教育業界には古くからの慣習なども残っており、本格的な普及には至っていないのが現状だ。 こうした中、日本のビジネスパーソンになじみ深い「TOEIC」（国際コミュニケーション英語能力テスト）に
eスポーツ大会で「香港に自由を！」と叫んだプレイヤー、主催のBlizzardが参加権剥奪
米ゲーム大手のBlizzard Entertainmentは開催中のeスポーツ大会「ハースストーン グランドマスターズ」のアジア太平洋大会初日後のインタビューで「香港を解放せよ」と叫んだプレイヤーを出場停止にし、向こう1年間の出場禁止にした。 米ゲーム大手のBlizzard Entertainmentは10月8日（現地時間）、オンライン戦略カードゲーム「ハースストーン」の世界大会「グランドマスターズ」のアジア太平洋大会の初日終了後のインタビュー中に、参戦したグランドマスターの1人、Blitzchungことワイ・チョン氏がこのゲームの公式競争ルールに違反したとして、マスターズの称号、大会への参加権、賞金を削除すると発表した。同氏は向こう１年間、ハースストーンのeスポーツに参加できなくなった。 インタビューは既に公式サイトから削除されているが、eスポーツメディアのInven Globalが録画
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「5年後、メタバースはビジネスの主流になる」――NTTデータの見解を支える“2つのカギ”
