ティーンエージャーの3割がスマホと共に就寝、保護者の6割が手の届く場所に
われわれはスマートフォンを肌身離さず持っているが、それは就寝時でも変わらないことがCommon Sense Mediaの新たな調査により明らかになった。 「The New Normal: Parents, Teens, Screens, and Sleep in the United States」（新たな標準：米国の保護者、ティーンエージャー、画面、睡眠）の調査結果によると、ティーンエージャーの3割がデバイスと共に眠り、男子よりも女子が多い。だが保護者も例外ではないようだ。62％がベッドから手が届く場所にスマートフォンを置いているという。 3分の1以上のティーンエージャーと4分の1以上の保護者が、ソーシャルメディアのチェックや通知への返信のために夜間少なくとも1度は起きるという。保護者が夜間にスマートフォンを見るのは通知を受信したときまたは眠れないときであることが高く、Dの場合はソーシャ
2019年第1四半期のPC出荷台数、全体では前年割れする一方でLenovoとDellは引き続き増加 | スラド モバイル
GartnerとIDCは10日、2019年第1四半期のPC出荷台数推計値をそれぞれ発表した(Gartnerのプレスリリース、 IDCのプレスリリース)。 ビジネス向けPCの需要が強い一方で消費者の需要は弱く、Intel CPUの品不足が続く中、両社とも全体では前年割れと推計。Gartnerの推計値は285万台減(4.6%減)の5,852万台、IDCの推計値は182万台減(3.0%減)の5,848万台となっている。推計対象はデスクトップPCとノートPCに加え、GartnerではMicrosoft Surfaceのようなプレミアムウルトラモバイルを含むが、ChromebookとiPadを除外、IDCではワークステーションを含み、タブレットとx86サーバーを除外している。 一方、LenovoとDellは前年に引き続き増加している。GartnerではLenovoが85万台増(6.9%増)の1,32
2018年、日本で最もインストールされたアプリは？ 米Sensor Tower調査
米調査会社のSensor Towerは4月9日（米国時間）、日本のスマートフォン向けアプリの2018年インストール数ランキングを発表した。総合ランキング1位は動画共有アプリ「TikTok」で、2018年中に約1200万インストールされたという。 iOS向け「App Store」とAndroid向け「Google Play」を合わせた総合ランキングの2位にメッセージアプリの「LINE」、3位にはバトルロイヤルゲームの「荒野行動」がランクインした。 4位以下10位まで、「スマートニュース」「Instagram」「Yahoo! JAPAN」「Spotify」「YouTube」「メルカリ」「AbemaTV」と続く。 総合1位のTikTokは、App Storeランキングで1位、Google Playランキングで2位。さらに、TikTokを運営する中国ByteDanceの動画アプリ「BuzzVide
テレビのリーチはデジタルの8倍、デジタルが16％の総リーチ増に貢献【ニールセン デジタル調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
アマゾンの広告事業がグーグルを脅かす 検索広告が急成長、米国で第2位の企業に | JBpress (ジェイビープレス)
米インターネット小売り大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）のフランス語版サイトを映したタブレット端末の画面（2012年11月13日撮影）。(c)AFP/LIONEL BONAVENTURE〔AFPBB News〕 広告主がグーグルからアマゾンにシフト 例えば、広告世界最大手の英WPPは、昨年（2018年）3億ドル（約330億円）の広告費をアマゾンの検索広告に投じた。この金額の75％は、それまでグーグルの検索広告に投じられていたものがアマゾンに回ったものだ。 また、米最大手の広告代理店オムニコム・グループは、同社の顧客が検索広告に支出した金額の2～3割が、アマゾンの検索広告に投じられたと述べている。 広告収入の半分以上が検索広告に 米国の市場調査会社eマーケターによると、同国検索広告市場の規模は、442億ドル（約4兆9200億円）で、このうちの78％をグーグルが占めている。 アマ
世界音楽売上が2兆円に回復、ストリーミングが前年比34％増 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
IFPI（国際レコード連盟）が、世界の音楽マーケットの最新動向を発表した。2018年の音楽売上は前年を上回り、過去11年で最大のボリュームとなった。 IFPIによると世界の音楽売上は2018年に191億ドル（約2.1兆円）に達した。これは前年から10％近い伸び（9.7%増）で、4年連続の成長。また、2007年（184億ドル）以降で最大のボリュームとなる。年間9.7%という成長率は過去約10年間で最高の値だ。 世界の音楽売上は2001年に239億ドルを記録して以降、下落が続き、2014年には143億ドルまで縮小したが、その後は上昇基調にある。 売上191億ドルのうち、112億ドルがデジタルの売上だった。デジタル売上高は前年から21％以上の伸びとなり、IFPIが集計を開始して以降初めて100億ドルを突破した。デジタルが全売上に占める比率は59％近くに及んでいる。 成長を牽引するのはストリーミン
AIシステムへの支出額が2022年には全世界で792億ドルへ、IDCが予測
IDC Japanは2019年4月2日、AI（人工知能）システムに対する全世界の支出額の予測を発表した。2019年には、対前年比44.0％増の358億ドルに達するとしている。 世界的に業界を問わずAIに対して積極的な投資が続いており、AIシステムへの支出額は、2022年には2019年の2倍以上の792億ドルに拡大し、2018～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は38.0％になると予測した。 AIシステムに最も積極的な産業分野は小売業で、2019年の投資額は59億ドルに達する見込み。これは全分野の約6分の1に相当する。銀行がこれに続き、56億ドルを投資すると予測する。 2018～2022年にAIシステムへの支出額が最も急速に拡大すると予測した業界は、政府機関（CAGRは44.3％）、次いで個人向けサービス（同43.3％）、教育（同4
2018年のスマホ販売、iPhoneが過半数！25%はiPhone8〜BCN調べ - iPhone Mania
家電量販店の実売データによる2018年のスマートフォン販売台数シェアの51.4%はiPhoneで、2018年の新型iPhoneの中ではiPhone XSが最も売れた、とのデータをBCN+Rが公開しました。 2018年に売れたスマホ、過半数はiPhone BCN+Rは、家電量販店のPOSデータを集計した2018年1月〜12月のスマートフォン販売台数の累計データを公開しました。 全販売台数のうち、iPhoneシリーズの販売シェアが51.4%と半数を超え、前年の48.4%から伸びました。 また、SIMフリーのAndroidスマートフォンが28.6%を占めています。 iPhone8がシェア25%で販売台数トップ モデル別シェアでは、2017年に発売されたiPhone8が25.0%と、2位のiPhone X（5.9%）に大差をつけ、トップとなりました。 2018年に発売された3モデルの新型iPhon
「スマートスピーカ」の認知度は6割も、普及率は5％以下--MMD研究所が調査 - CNET Japan
MMD研究所は10月22日、「スマートホーム関連製品」に関する調査結果を発表した。調査期間は、7月31日から8月1日。調査対象は15〜69歳の男女5000人。 それによると、音声で操作する「スマートスピーカ」の認知度は58.4％と半数を超える結果となった。ただし、これらの製品の利用経験者は4.2％と、5％以下にとどまっている。 スマートスピーカの各年代の認知は10代が49.4％、20代が54.1％、30代が55.1％、40代が60.3％、50代が62.7％、60代が61.3％となり、10〜30代よりも40〜60代の方が、スマートスピーカの認知度が高いことがわかった。ただし、利用率については逆の結果となり、10代が6.9％、20代が6.7％、30代が6.4％、40代が3.4％、50代が2.6％、60代が2.1％となった。 なお、スマートスピーカ利用経験者（n=142）に、利用したことがある具
AIは破壊的技術だと回答、ガートナーが世界89カ国3000人のCIOへアンケート
AIは破壊的技術だと回答、ガートナーが世界89カ国3000人のCIOへアンケート：2018年はデジタルビジネスの転換期 ガートナー ジャパンは、世界89カ国の主要業種に属する3000人のCIO（最高情報責任者）に対するアンケート調査の結果を発表した。デジタル化への取り組みを拡大させた企業は全体の33％、AI（人工知能）技術を導入済みまたは計画中の企業は37％だった。 ガートナー ジャパンは2018年10月19日、2019年版「ガートナーCIOアジェンダサーベイ」の結果を発表した。これは、世界89カ国の主要業種に属する3000人のCIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）に対するアンケート調査。 調査によると、デジタルビジネスは2018年に転換期を迎えたことが明らかになり、AI技術を導入済みまたは計画中と回答した企業は37％だったことが分かった。 「デジタル
AIやブロックチェーンは幻滅期へ--ガートナー、日本の最新ハイプ・サイクルを発表 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年」を発表した。2018年現在の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタルビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う代表的な40のキーワード（テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど）を取り上げている（図参照）。 2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」はある意味、利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンなどさらに新しいトレンドが注目を集めている。一方で、このような個々のテクノロジとは別に、自社で運用・構築するITシステムをオープンにし、社内外のビジ
Windows Virtual Desktop、Office 2019、そして…… 変化するMicrosoftの戦略 (2/2) - ITmedia PC USER
Windows Virtual Desktop、Office 2019、そして…… 変化するMicrosoftの戦略：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」（2/2 ページ） Microsoft Azureで動くインスタンスの半分以上は「Linux」 こうしたMicrosoftの昨今の戦略を反映した興味深いニュースはまだある。 米ZDNetによれば、今や「Azure上で動作するインスタンスの半分以上がLinux」であるという。AzureにおけるLinuxのインスタンスシェアは、3年前に「全体の4分の1」、2017年に「40％」と上昇し続けており、Ignite 2018でのスコット・ガスリー氏による発表ではついに「半分をわずかに上回る水準」まで達した。 同氏によれば、Linuxのシェアは毎月上昇しているとのこと。毎月Azureの顧客数が上昇していることを鑑みれば、Linuxの利用を目的に
勤務先で利用しているデバイス、71.2％が個人所有、会社から支給は69.0％ | ZUU online
MMD研究所は、20～59歳のビジネスパーソン12,863名を対象に2017年10月20日～10月25日の期間で「法人におけるデバイス利用実態調査」を実施いたしました。 【調査結果サマリー】 ■ 勤務先で利用しているデバイス、71.2％が個人所有 ■ 勤務先で利用しているデバイスの69.0％が会社から支給されたもの 勤務先で利用しているデバイス、71.2％が個人所有 20歳から59歳のビジネスパーソン12,863人を対象に、勤務先で利用しているデバイス（複数回答可）について聞いたところ、個人所有のもので利用が多かったデバイスは「スマートフォン（iPhone）」が38.6％と最も多く、次いで「スマートフォン（Android）」が23.3％、「ノートパソコン（Windows）」が20.4％となった。
国内パブリッククラウド市場の成長率は毎年20％超、IDCが予測：2018年は前年比27.4％増 - ＠IT
IDC Japanは国内パブリッククラウドサービス市場の予測を発表した。2018年の市場規模は、対前年比27.4％増の6663億円。2022年の市場規模は2017年の2.8倍に当たる1兆4655億円に達すると予測した。 IDC Japanは2018年10月1日、国内パブリッククラウドサービス市場の予測を発表した。それによると、2018年の市場規模は、対前年比27.4％増の6663億円。2017～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は22.9％で、2022年の市場規模は2017年の2.8倍に当たる1兆4655億円に達すると予測した。 なお、同社が予測したパブリッククラウドサービス市場は「SaaS（Software as a Service）」「PaaS（Platform as a Service）」「IaaS（Infrastructu
地銀の勘定系 争奪戦に異変
NTTデータが約4割のトップシェアを誇る地方銀行の勘定系システム戦線に異変が生じている。各地域のトップ地銀を顧客に持つ「古豪」日本IBMが、地銀再編の波に乗じて巻き返し始めた。日立製作所のLinux勘定系を新規採用する動きも判明した。全国の地銀105行の最新動向に加えて、地方別に見たシェアの動向、次世代勘定系の行方についても調べた。最新データを基に争奪戦を追う。 「感慨深いものがある」。第三次オンラインの開発要員として入行したという栃木県・足利銀行の砂田浩昭IT統括部部長は、しみじみと語る。足利銀は「Chance地銀共同化システム」に合流する方針を固めた。現在はNTTデータが運営する「地銀共同センター」を利用しているが、2020年1月に移る。 きっかけは2016年10月。茨城県の常陽銀行との経営統合にある。2行でめぶきフィナンシャルグループを発足させたのを機に、常陽銀が参画するChance
正念場を迎えたFacebookとTwitter--ウォール街が下した評価は
まるで、たちの悪い映画の脚本を見ているようだ。 FacebookとTwitterは、世界人口の半数近くのユーザーを集めて以来、ユーザー数の伸び悩みに直面しているが、ここにきて、同プラットフォームを利用した組織的な嫌がらせや悪用といった行為の影響が表れ始めている。ユーザー数が減り続け、株価も急落しているのだ。 先週、決算期を迎えたソーシャルメディアに評価が下った。 始まりは、米国時間7月25日のFacebookによる第2四半期決算の発表だった。欧州のデイリーアクティブユーザー数が、2018年になって2億8200万人から2億7900万人に減少したという内容だ。米国とカナダは、利益の大きい広告市場だが、その2国でもユーザー数の伸びは止まっているという。折しも、Facebookは政治的干渉やデータ悪用を看過したとして、とどまるところを知らないスキャンダルを抱えている。比較的容易に安定した成長が見込
若者に人気の「クーポンアプリ」、10代と20代で違い--スマホ画面から読み解く実態
若年層がメインユーザーのスマートフォンアンケートアプリ「TesTee（テスティー）」を運営するテスティーと、CNET Japanが共同で現代の若者たちの実態に迫る同連載。 第11回目は10〜20代の男女1240名（10代：617名、20代：623名）を対象に、「飲食クーポン」に関する調査を実施した。また、10代〜20代の男女100名から「飲食系公式アプリ」のアイコンを置いている画面のスクリーンショット画像を収集。傾向を分析し、若年層のクーポン利用に対する意識を解明した。調査期間は2018年7月2〜3日。 【TOPICS】 若年層の外食の頻度とクーポン利用率 飲食クーポンを目にするのは「公式アプリ」と「SNS」 飲食系アプリランキング10代、20代ともに第1位は「マクドナルド」 マクドナルド公式アプリの利用を読み解くクーポンと購買行動の関係 まず、10〜20代の男女1240名を対象に外食の頻
人手不足は一転して人材余剰に、三菱総研が2030年を試算
三菱総合研究所は、2020年代前半までは少子高齢化による人材不足の深刻化が続くが、2020年代半ば以降にはデジタル技術の普及による無人化が進み、人材余剰へと転換すると試算した。
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