「昔のインターネット」の精神を取り戻す、HTMLエネルギー運動
今日のWebは商取引などの目的に最適化され、少数の企業によって所有されている。個人に力を与え、自己表現を促すかつてのWebの魅力を取り戻す「HTMLエネルギー（HTMLエナジー）」というムーブメントが密かに盛り上がりつつある。 by Tiffany Ng2024.01.08 363 9 Webサイトは、常に洗練されたデジタル体験だったわけではない。 かつて、ネットサーフィンをするには、自分の意に反して音楽が再生されるタブを開いたり、色つきの背景にタイムズ・ニュー・ローマン書体の文字がびっしり詰まったページを読んだりする必要があった。スクエアスペース（Squarespace、Webページ作成サービス）やソーシャルメディアが登場する以前の2000年代、Webサイトは個性を表現するものであり、コードの知識とインターネット上に存在したいという願望を持ったユーザーが、HTMLを使ってゼロから作るもの
生成AIで広告収入目的のゴミサイトが急増、1日1200本更新も
広告収入目的の「MFA」と呼ばれる低品質なWebサイトで、生成AIの導入が進んでいることが分かった。中には1日1200本以上の記事を生成しているサイトもあり、自動化が急速に進んでいる様子が伺える。 by Tate Ryan-Mosley2023.06.28 542 9 AIチャットボットを活用して生成された文章によって構成されたWebサイトが、グーグルなどを経由して広告収入を得ている。メディア研究機関のニュースガード（NewsGuard）が作成し、MITテクノロジーレビューに独占的に提供された新たな報告書によって、こうした実態が明らかになった。 140社を超える大手ブランドが、おそらく知らず知らずのうちに、AIで作成された信頼性の低いサイトの広告費用を支払っているとみられる。こうしたAI生成ニュースサイトで見つかった大手ブランドの広告の90％はグーグルが配信したもので、グーグル自身のポリシ
ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？
Geoffrey Hinton tells us why he’s now scared of the tech he helped build ジェフリー・ヒントン独白 「深層学習の父」はなぜ、 AIを恐れているのか？ 深層学習の父と呼ばれるジェフリー・ヒントンが本誌の取材に応じ、グーグルを退社した理由を語った。グーグルを辞めてから話したい「AIの問題」とは何か？ by Will Douglas Heaven2023.05.08 233 54 ジェフリー・ヒントンがグーグルを退社するという電撃発表をした5月1日の4日前、私はロンドン北部の美しい通りにあるヒントンの自宅で彼に会った。ヒントンは、「バックプロパゲーション（逆伝播）」と呼ばれる現代の人工知能（AI）の中核をなす非常に重要な技法の開発に貢献した深層学習のパイオニアだ。しかし、グーグルに10年間在籍したヒントンは、AIについて現在
生産性マニアが「Notion」で生活の95％を回す理由
業務用アプリの「ノーション（Notion）」が人気だ。特に生産性にこだわる人たちの間で、私生活のタスク管理にまで利用する動きが広がっている。 by Rhiannon Williams2023.05.04 480 17 ジョシュア・バーゲンはとても生産的な人間だ。 秘密は業務用アプリ「ノーション（Notion）」にある。バンクーバーに住むプロダクトマネージャーのバーゲンは、ノーションを使ってノートとタイムラインで海外旅行の綿密な計画を立てたり、自分が観た映画やテレビ番組のリストを整理して感想を記録したりする。3Dプリンティング・プロジェクトの管理、スノーボード滑走コースの地図作成、子どもの面白い発言を集めたリストの迅速な更新にも便利だ。 奇妙に思えるかもしれない。しかし、バーゲンのように、仕事での利用を想定して作られたノーションを私生活の整理整頓に活用する人々は増え続けている。瞑想習慣や週の
「この原稿は違法です」中国のワープロソフト、未公開小説をロック
ある中国の小説家がクラウドで使っていたワープロソフトに原稿をロックされたと訴えている。原稿は未公開の状態だったとされ、中国のインターネットユーザーは国家の検閲がどこまで及ぶのか、疑心暗鬼になっている。 by Zeyi Yang2022.07.20 444 5 あなたが自宅のパソコンで小説を執筆しているとしよう。すでにおよそ100万語を書き上げ、完成は間近だ。ところが突然、クラウドで使っていたワープロソフトから、「この原稿には違法な情報が含まれているため開くことはできません」と通知された。これまで書き上げてきた言葉が、一瞬のうちに失われてしまった。 この話は今年6月、ミツ（Mitu）というペンネームで執筆している中国の小説家が実際に経験したことだ。ミツは「WPSオフィス」を使って小説を書いていた。WPSは中国のソフト会社キングソフト（金山弁公軟件）が提供しているクラウドベースのワープロソフト
登 大遊「イノベーションは“いんちき遊び”から生まれる」
「デジタル敗戦」という言葉が確定した事実かのように語られる日本のICTの現状に対し、天才プログラマーの登 大遊氏は「あまり心配する必要はない」と話す。日本に必要なのは大企業の「遊び」だと言う。 by Yasuhiro Hatabe2021.08.30 1293 782 29 独創的な若きイノベーターを選出する世界的アワード「Innovators Under 35（イノベーターズ・アンダー35）」。その日本版「Innovators Under 35 Japan」が今年も開催され、8月31日まで公式サイトで候補者の推薦および応募を受付中だ（本人による応募のみ9月7日までに延長）。 このアワードで、「通信」領域の審査員を務める1人が登 大遊氏（36歳）である。登氏は、筑波大学入学時に、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択され開発したVPNソフ
シンガポールの接触追跡アプリが方針転換、犯罪捜査でも利用可に
シンガポール警察は、同国の接触追跡アプリで収集したデータを犯罪捜査に利用可能にすると発表した。各国で運用されている接触追跡アプリについては、プライバシーに関する懸念が以前から指摘されており、今回のシンガポール当局の姿勢に批判が集まっている。 by Mia Sato2021.01.14 1739 2955 262 9 シンガポール政府高官が1月4日に述べたところによると、シンガポールでは、新型コロナウイルス接触追跡システムで収集されたデータに警察がアクセスして犯罪捜査に使用できるようになる。この発表は、「トレース・トゥギャザー（TraceTogether)」アプリを2020年3月に運用開始した際に政府が説明したプライバシーポリシーに反しており、接触追跡への参加が実質的に強制となった直後に方針を変えるのは問題だとして批判されている。 プライバシーポリシーでは収集したデータは新型コロナウイルスに
新型コロナ、免疫が持続しない可能性も＝「風邪」にヒント
パンデミックの収束に関する多くの議論では、新型コロナウイルス感染症にかかって獲得する免疫がある程度長く持続することを前提としている。しかし、一般的な風邪の症状を引き起こす別のいくつかのコロナウイルスについての研究で、免疫が持続する期間はさほど長くないことが分かった。 by Antonio Regalado2020.05.05 1731 316 368 15 2016年秋から2018年にかけて、マンハッタンにあるコロンビア大学の研究者は、191人の子ども、教師、救急隊員を対象に、鼻腔を拭った綿棒を収集し、くしゃみや喉の痛みがあったらそのことを記録してほしいと依頼した。一般的な呼吸器系ウイルスとそのウイルスが引き起こす症状、回復した人のそれぞれのウイルスに対する免疫の持続期間を把握することが目的だった。 研究対象のウイルスには、HCoV-HKU1、HCoV-NL63、HCoV-OC43、および
胸部X線画像で新型コロナ診断へ、AI企業らがニューラルネット公開
人工知能による新型コロナウイルス感染症の診断を目指す「COVIDネット」が公開された。訓練用のデータセットも提供されており、世界中の研究者の参加を促すことで開発を加速したい考えだ。 by Will Douglas Heaven2020.03.26 278 170 47 6 オープンソースのニューラル・ネットワーク「COVIDネット（COVID-Net）」が今週、公開された。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）検査用の人工知能（AI）ツールの実現へ向け、世界中の研究者による共同開発に役立つ可能性がある。 COVIDネットは、特に画像認識に優れたAIの一種である「畳み込みニューラル・ネットワーク（CNN）」である。ウォータールー大学のアレクサンダー・ウォン教授と助手のリンダ・ワン博士、カナダのAI企業ダーウィンAI（DarwinAI）らによって開発された。COVIDネットは、細菌感染症
MIT Tech Review: ハーバード大、600万件超の判例DBを無償公開
5年間に及ぶ作業の末、米国の判例およそ650万件弱が、オンラインで無料で閲覧できるようになった。 ハーバード・ロー・スクール図書館の「図書館イノベーション研究室（Library Innovation Lab）」は 「判例法アクセス・プロジェクト（Caselaw Access Project）」を完了させた。このプロジェクトは、1600年代から2018年夏までに公表された州と連邦の全訴訟事例（4000万ページ超）をスキャンし、デジタル化する取り組みだ。 判例をデジタル化する理由は何だろうか。法律業務用の人工知能（AI）を開発する際に立ちはだかる最大の障壁の1つに、データの入手が困難なことが挙げられる。法律業務用AIを開発する企業は、ソフトウェアを訓練するために、独自のデータベースを構築する必要があった。データベース構築にあたっては、情報を公開しているあらゆるWebサイトをかき集めたり、非公開
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
