恐竜の図鑑は「今」と「昔」でかなり違う 今年の夏も各地で「恐竜展」や「化石展」が開催されているように「恐竜」は子どもたちにとって鉄板の人気コンテンツです。 それは今も昔も変わりません。恐竜図鑑を読んで幼少期を過ごしたという大人の方は多いのではないでしょうか。 私もそのうちの一人で、一日中、恐竜の図鑑に張り付いて妄想にふけっているような子どもでした。 そんな私も大人になり、イラストレーターの仕事に就き、恐竜や古生物のイラストを描くようになってから、昔見た図鑑と今参考にしている図鑑で恐竜の姿がずいぶん変わったなと、感じるようになりました。 しかし、よくよく考えてみるとそれは当たり前のことです。 恐竜の姿は化石から得られた情報のみからしか復元することができません。現生の生き物のように実物を目で確かめることもできないですし、写真に収められているわけでもありません。ですので、たった一つや二つの化石の
【独自】朝日新聞本社に東京労働局が行政指導…現役社員の社外活動制限は「ハラスメント」《楯突く記者は「追い出し部屋へ転出」の過酷人事の実態》（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
【独自】朝日新聞本社に東京労働局が行政指導…現役社員の社外活動制限は「ハラスメント」《楯突く記者は「追い出し部屋へ転出」の過酷人事の実態》 休日のシンポ出席も承認されず 今日3月18日午前、朝日新聞東京本社に東京労働局から行政指導が入った。 朝日社員によれば、朝日の社員に対して処分や制裁をちらつかせ、過剰に社外活動を制限するなどの行為が、優越的な地位を濫用したハラスメントにあたると判断した模様だ（3月18日17時40分追記：朝日新聞広報部は行政指導が入ったという事実自体を否定している）。 東京労働局に「紛争解決援助」で申し立てたのは、朝日新聞社員のXさんである。10年ほど前に地方紙から朝日新聞に転職した。数々のスクープをものにするなど、敏腕記者として知られる存在だ。 しかし数年前から、自ら希望していないにもかかわらず、人事異動により記者職を剥奪され、別部門での勤務を余儀なくされた。その間も
7月20日の決算発表では、過去最高益をマークしたと発表した日本電産。しかし、同社のカリスマ創業者・永守重信氏（77歳）はこのところ、社内の状況に強い怒りを抱いているという。 「『ゆでガエル』集団」「計画達成のためには部門長は社員の先頭になって休日返上で、率先垂範で当たること。休むなどもってのほか」……永守会長が幹部に送ったという「檄文メール」には、そんな目を疑うような文言が並んでいた。さらに、永守氏が自ら日産から引き抜いた社長・関潤氏との対立も激化している。前編記事「『休むなどもってのほか』衝撃メールにア然…日本電産・永守会長の『復活』で社内は大混乱」にひきつづき、日本電産の内情をジャーナリスト・井上久男氏がすっぱ抜く。 永守会長への関社長の「反論」 永守氏が関氏を批判したのは、短期的な収益と株価を第一に考える永守氏と、「売上高10兆円」の目標達成だけでなく、全ての判断を永守氏に依存する組
当事者が抱える、ある「障害特性」 ついにというか、やっぱりというか、KEIKOさんと小室哲哉さんが離婚した。報道を見て、深々とため息が出た。 ふたりが最終的に離婚に至った経緯は分からない。けれど溜息の理由は、KEIKOさんが過去にくも膜下出血を起こし、後遺症として「高次脳機能障害」を抱えた当事者だから。そして同じ高次脳機能障害の当事者が抱える大きな問題の一つとして、発症後「離婚するケースが非常に多い」という現実があるからだ。 こうして書いている僕自身も、およそ6年前に発症した脳梗塞によって高次脳機能障害を抱える当事者である。 なぜ、高次脳機能障害の当事者は、その後の高い離婚リスク、家族崩壊リスクにさらされるのか？ あまりにも社会に知られず、誤解されている部分も多い高次脳機能障害。KEIKOさんと小室さんの間に起ったこととは全く別のケースかもしれないが、当事者が離婚に至る大きな原因となる「あ
【独自】維新の会・参院選の「目玉女性候補」が道交法違反の疑い！違反認識後も継続、隠蔽の指示まで（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
「こちらの写真はSNS等で使用しないこと。片手運転は本来道路交通法70条違反の安全義務違反に該当する。SNSに不用意にあげないように」 【写真】東京中を走り回る海老沢氏、道交法違反の疑いのある写真 こんな指示を陣営幹部が慌てて行ったのは、5月3日昼前のことだ。 海老沢由紀氏は、日本維新の会の参議院選挙東京選挙区での立候補を表明した大阪市議会議員だ。市議会の議事録を見ると、熱心な太陽光発電導入論者であることがわかる。高まる電気代の原因の一つである、上海電力メガソーラーや太陽光発電に対しての反省の弁は、海老沢氏からは聞こえてこない。 これまで海老沢氏を巡っては、『FRIDAY』(2022年5月20・27日号)が《維新“美魔女候補“「疑惑の履歴」》と題して、さまざまな疑惑を報じてきた。 その中の一つが、《大阪市議選に出馬した際、選挙区での居住実態がなかったのではないか》という疑惑だ。海老沢氏は「
このタイミングで消費増税とは… 10月は慌ただしい。1日から消費増税がスタートし、4日には臨時国会が召集される。 この臨時国会では、立憲民主党の枝野幸男、国民民主党の玉木雄一郎、衆院会派「社会保障を立て直す国民会議」の野田佳彦各代表が会談し、衆参両院で会派を合流させることで合意している。 会派の名前は、衆院が「立憲民主・国民・社保・無所属フォーラム」、参院は「立憲・国民・新緑風会・社民」。長ったらしいので、「出戻り民主」、「帰ってきた民主」、「ともに民主」、「もと民主」でも、何でもいいだろう。マスコミは「旧民主」あたりの略称で呼ぶのだろうか。 10月からの10％への消費増税に対し、本コラムではこれまでも、山積みとなっている国際経済の不安定要因を指摘してきた。具体的には、（1）米中貿易戦争、（2）イギリスのEU離脱、（3）日韓関係の悪化、（4）ホルムズ海峡の緊張などだ。 これらは順に、すでに
権威主義はびこるダークな世界で、エリート主義な「徳倫理学」が流行る「意味と危うさ」（稲葉 振一郎） @gendai_biz
今月、老舗有斐閣から新著『社会倫理学講義』を刊行させていただく。これは大学学部レベルの倫理学の教科書、つまりはマスコミや公務員試験レベルにもだいたい対応する教養書として使われることを意図して書いたものである。 本書の背後には、自分で書きやすくするために、そしてそれを読み解ける・なんとなく察せる読者のためにはわかりやすくするために、ある種のストーリーと言うか、物語を潜ませている。このような物語を設定することは、本当は哲学的な探究を進める際には、話を見えやすくする効能以上に、むしろつまずきの石となったり目隠しになったりする危険が大きいのかもしれない。 だが本書は初学者のための概論的入門書ということで、不正確でも大きな見取り図をとりあえず提供するのが趣旨であるので、ここでは危険については敢えて目をつぶっていただきたい。その見取り図をたどっていくと、近代において発展してきた「人間の平等」という考え
庵野秀明が明かす、なぜ僕が仮面ライダーを観なくなったのか「ライダー少年隊やウルトラマンのホシノ少年が苦手だった」（牧村 康正）
全国映画館で絶賛公開中の『シン・仮面ライダー』（原作・石ノ森章太郎、脚本・監督・庵野秀明）。本作の監督を務めた庵野秀明氏は、小学生だったころに初代『仮面ライダー』を見て夢中になった一人だ。 だが庵野氏は「盛り上がっていたのは『仮面ライダーV3』の途中くらいまで」で、それ以降はだんだん離れていった」。その経験も踏まえ、大人も楽しめる作品として企画したのが『シン・仮面ライダー』だと庵野氏はいう。 初代の東映・生田スタジオ所長内田有作氏をはじめ、『仮面ライダー』関係者のドラマを描く書籍『「仮面」に魅せられた男たち』（牧村康正著、講談社）から、庵野氏のインタビュー箇所を抜粋・再編集してお届けする。 中1くらいで子供番組から離れるのが常道 『仮面ライダー』シリーズがロングランになるにしたがい、視聴者の評価も様々にわかれてくるのは自然な現象である。 庵野秀明と出渕裕はこう見ていたという。 「『仮面ライ
アメリカ外交の今後が心配になるほどの好著 前米大統領補佐官（国家安全保障担当）を務めたジョン・ボルトンさんの回顧録『The Room Where It Happened』が出版され、その内容の過激さゆえにおおいに話題になりました。 各方面の有識者コミュニティで熱心に回覧され分析されたところ、ほとんどの事象についてボルトンさんは嘘をついていないだろう、という見立てとなっており、結論からすれば「現代アメリカ外交の現状を理解するには好著」と言えます。 原典で読めない人のためにもさっさと日本語版が出て、みんなが本を読み進めるごとに爆笑するのを見たいです。 ただ、前提条件が2つあります。 ひとつは、これは渡瀬裕也さんがお書きになっていますが「こんな赤裸々な外交状況を書いてしまったら、アメリカの外交機密に対する信頼は地に堕ちるだろう」という点。
プーチン政権の崩壊後、ロシアに「もっとヤバい独裁者」が現れるかもしれない…！（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
「プーチン後のロシア」はどうなるのか。ウクライナの戦争でロシアが敗北すれば、ウラジーミル・プーチン大統領は「権力の座」から滑り落ちる可能性がある。そのとき、次に登場する後継者は、どんな人物なのか。「プーチン以上に悪辣」でない保証はない。 【写真】プーチンの次の「独裁者」候補たちの顔と名前 私はプーチン後のロシアについて、9月23日公開コラムで「もっとも楽観的なシナリオ」を紹介した。ロシアが敗北し、プーチン政権が倒れれば「後継政権はウクライナに全面謝罪し、親米路線に大きく舵を切り替える」可能性である。 このシナリオがありえない、とは言えない。いまは戦争をしている真っ最中なので「あの酷いロシアが親米になるなんて」と思われるかもしれないが、かつて、日本もドイツも米国との戦争に負けた後は、親米路線にガラリと舵を切り替えた。あのまま軍国主義を続けていれば、いまの発展はありえなかっただろう。 ロシアも
経済戦争どこ吹く風 2018年7月に勃発した米中両国による貿易戦争は両国が相互に制裁関税を発動して泥沼化しており、解決の目途は一向に立っていない。 米国東部時間9月1日午前0時1分に、米国のトランプ政権は中国からの輸入品に対する制裁関税の「第4弾」を発動した。その対象は2720億ドル分の中国製品だが、2段階方式を採って、9月1日からは3243品目（1120億ドル分）の関税を、12月15日からは555品目（1600億ドル分）の関税を、各々10％から15％へ引き上げるというものだった。 これに対し、中国政府も9月1日に米国からの輸入品に対する制裁関税「第4弾」を発動したが、その対象は米国製品750億ドル分で、米国と同様に9月1日と12月15日の2段階方式を採り、各々現行の関税率に5～10％上乗せするというものだった。 そして、米国と中国の両国が相互に制裁関税「第4弾」を発動する9月1日を遡るこ
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言は、期限である5月6日を延長して「第2クール」に突入することが濃厚となった。政府は補正予算成立を受けて緊急経済対策を実行に移すが、期限延長となれば「1回限りの給付」で耐えられるのか不安を抱く人々は多いだろう。 「1カ月間は凌げるが、その先は無理」「お金をもう借りられない」といった声が漏れ、休業や営業時間短縮に踏み切った飲食店からは「売上減で家賃すら払えない」「もう倒産するしかない」などの悲鳴が響き渡る。 だが、こうした人々の「痛み」に寄り添うようなメッセージは安倍晋三政権からは聞こえてこない。むしろ、「王様」「貴族」とも揶揄される首相周辺から飛び出すのは、国民感情を逆撫でする言動の数々だ。終息が見通せぬ中、ほとんど「丸腰」で第2クールに入ることを余儀なくされる国民の我慢は限界に近づいている。
意固地が生み出したもうひとつの「危機」 高市早苗・経済安全保障担当相の「孤独な戦い」が続いている。 参議院予算委員会で3月13日、立憲民主党の福山哲郎議員は、問題となっている2015年2月13日付の「高市（総務）大臣レク（説明）結果（政治的公平について）」という行政文書について、総務省側から「レクがあった可能性が高い」という発言を引き出した。 それをもとに福山氏は「この紙（行政文書）は捏造ではない」と高市氏に迫ると、氏は「不正確だ」と反論。説明が冗漫なので、末松信介委員長が「答弁は簡潔に」と遮ると、「私は今まで我慢してきた」と反発し、「私が話したという事実が一切ないことを、自信を持って申し上げる」などと、持論を展開した。 11日から13日にかけて行われた共同通信の世論調査では、高市氏の一連の「（行政文書が）不正確で捏造」という説明に対し、「納得できない」という回答が73％に達した。官僚があ
「ロスジェネ世代」の環境活動家出身・岸本聡子杉並区長が考えていることがヤバすぎる…統一地方選でもこの波は続くか（倉重 篤郎） @gendai_biz
赤ちゃんを抱えて欧州に 杉並区長の岸本聡子に注目したのは、彼女の2つの著作からでもあった。 『水道、再び公営化！ー欧州・水の闘いから日本が学ぶこと』（集英社新書、2020年3月）では、サッチャーの新自由主義路線以降水道等を民営化したものの私企業の杜撰な管理や財務の失敗により再び公営化の道を歩み始めた欧州の試行錯誤を活写し、『私がつかんだコモンと民主主義』（晶文社、2022年7月）では、彼女が欧州のNGOで働き、マイノリティとしての疎外を感じながら、人類共有資産であるコモンズ（公共財、公共サービス）の重要性を突き詰め、下からの民主主義を体得してきた、その闘いの足跡が描かれている。 ほぼ裸一貫で、しかも赤ちゃんを抱えて欧州に渡り、多言語、多民族社会の中で埋没しかけながら苦闘を重ね、ただ、「気候正義（climate justice）」という学生時代に学んだ自らの思想を抱き続けて生きることによって
「良い円安」などというものがあったのか 最近、メディアが「悪い円安」が問題だと言い出した。だが、そもそも「良い円安」なんてものがあったのだろうか。輸出企業にとっては円安が進めば輸出量が増え、利益が増えるが、その利益は国民全体を豊かにしてきたのか。 総選挙ではほとんどの政党が「分配」を声高に叫ぶ異常事態に陥ったが、問題は円安で結局、日本の購買力が落ち、全体が貧しくなったことが、人々が「格差拡大」と感じる主因で、一部の成功者から富をむしり取ったとしても全体が豊かになるわけではない。そもそも自国の通貨が弱くなることをこれほどまでに喜んだ国は珍しいのではないだろうか。 新型コロナウイルスの蔓延は早晩、収束する。欧米では感染は完全には収束していないものの、重傷者や死者が減ったことで経済活動を再開させ、米国ではGDP（国内総生産）が新型コロナ前を上回り、過去最高になった。世界的に経済活動は動き出すに違
就職氷河期世代の支援策 政府が6月11日、安倍晋三首相を議長とする経済財政諮問会議で「骨太の方針」の原案を示した。目玉政策として就職氷河期世代に多い非正規雇用を正規雇用化する支援策が盛り込まれ、注目を浴びている。 時を同じくして金融審議会から6月3日に出された「高齢社会における資産形成・管理」で老後に必要な年金以外の資金が夫婦で2000万円という試算が公表され波紋を広げている。 働き盛りの年齢であるにもかかわらず非正規雇用が続いている「中年フリーター」の当事者からは「目の前の生活もままならない。貯金なんて全くないのにどうやって生きていけというのか」という切実な声が聞こえる。 就職氷河期世代の中心層となる35～44歳は2018年時点で正規雇用が916万人いる一方で、パート・アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託社員などの非正規雇用が371万人に上り、同世代の人口の約2割を占める。 ほか、自営業
「反対多数」の住民投票の過程で 11月1日、大阪都構想での住民投票は、賛成66万7200票、反対67万8800票（開票率98％時点、十の位以下切り捨て）と、反対多数になった。 5年前の2015年5月に行われた住民投票では否定されたのと同様、２回目の否決。前回に反対した公明党が党として賛成に回ったが、それでも賛成票は伸びなかった。 松井市長は、約束通りに政界引退を表明した。 これをどのように解釈したらいいのか。二重行政に関しては否定的な思いが市井にもありつつも、「大阪市」は今のまま残しておいて欲しい、ということなのか。特別区である東京の筆者からみれば、不思議なことだが、大阪市民の判断だから、尊重しなければならない。 それよりも、今回の住民投票の過程で、看過できない事態が起こった。「218億円問題」だ。 投票戦も大詰めになった10月23日（金）、あるテレビ局での政治家討論において、山中智子市議
東京地検特捜部が忖度なしの「自民党潰し」に動いた…パー券キックバックで常態化した「裏ガネづくり」に本格メス（伊藤 博敏） @gendai_biz
常態化した裏ガネづくり 東京地検特捜部が自民党に、猛禽のように襲いかかっている。 臨時国会が閉会する１２月１３日以降は、派閥パーティー券の裏金疑惑で各派閥の会計責任者、会長・事務総長経験者、キックバックを受け取った所属議員、パーティー券を購入した側の政治団体幹部などの事情聴取が、いよいよ本格化する。 疑惑の中心は最大派閥の安倍派だ。所属議員に当選回数やポストに応じてパーティー券販売のノルマを与え、ノルマを超過した議員に対してはその分をキックバック。派閥も議員側も報告書に記載していないので完全な裏ガネだ。判明しているだけで１０人以上が裏ガネに関与し５年間（１８～２２年）でその総額が１億円以上という。 悪質さに軽重はあるものの、既に二階派の不記載も判明しており、特捜部の捜査は５派閥全てを視野に入れたものになる。 そもそも摘発のきっかけは、５派閥が１８～２１年の収支報告書にパーティー券収入を約４
グアム、サイパンをはじめとするマリアナ諸島——今はリゾート地となり、連日多くの日本人観光客が訪れる。 75年前の今日、1944年6月19日に、この島々の沖合で日米の機動部隊が激突した。 マリアナ諸島が奪われれば、日本本土が空襲にさらされることになり、この島々は本土防衛のための最終ラインだったのだ。この決戦に大敗したのち、日本本土は焦土と化すことになる。 惨敗に終わったこのマリアナ沖海戦をからくも生き延びた搭乗員が、戦後50年を経て絞り出すように口にしたのは、日本の将来を背負うはずだった優秀な若者たちをたった2日で3000人以上も戦死させたことへの怒りだった。 わずか10分で味方機が全て撃墜された 「敵戦闘機・グラマンF6Fヘルキャットは、機銃弾が命中してもほとんど火を噴かない。ところが味方機は、ちょうど綿にガソリンをしめらせて火をつけたみたいにバーッと燃えて落ちてゆく。海面には撃墜された味
現代社会ではパンデミックが繰り返される運命だ 中国・武漢発の新型肺炎が世界的に猛威をふるっている。今のところ、スペイン風邪（これにも中国起源説が根強い）ほどの惨劇になっていないのは不幸中の幸いだ。 一般的な衛生環境や栄養需状態が100年前とは様変わりしていることも、感染の拡大阻止、被害の縮小に大いに役立っているのは間違いがないであろう。 逆に、1世紀前と比べて航空機を始めとした交通網の発達が著しく、感染拡大のスピードが早まり、範囲も広がったと考えられる。 ライト兄弟が世界初の有人動力飛行に成功したのが1903年。スペイン風邪が流行した1918～1920年当時、飛行機はもっぱら軍事用で民間人が利用することは稀であった。 現在、新型肺炎流行によって旅客機の発着は厳しく制限されているが、2019年の世界第1位、米国ハーツフィールド・ジャクソン・アトランタ国際空港の旅客数は1億人を超えている。世界
「ホテル確保のメドが立っていません」 12月某日、韓国から成田空港に帰国した筆者が、どういう運命をたどったのか。前編『日本に帰国したら成田空港で壮絶いじめ 「古いスマホなら1万5000円払って」』に引き続き、コロナ禍での帰国者を待ち受けている実態を明かそう。 飛行機到着から２時間が過ぎた午後３時半から、ロビーのイスで検査結果を待つようスタッフから指示される。やることもないのでネットニュースを検索すると、おそるべき一報が目に飛びこんできた。 「成田空港で入国した韓国人を３４０キロ離れたホテルに隔離」（中央日報日本語版） インチョン空港から成田空港に入った韓国人が「空港周辺の隔離施設が足りない」という理由により、なんと中部国際空港（愛知県常滑市）周辺のホテルに飛ばされたというのだ。「オミクロン株」の脅威に対応するために水際対策を打っているのに、成田に到着した客を別の飛行機に乗せ、遠隔地に運ぶと
日本で農業のでシェアでは0.9％でしかない。しかし、東大では農学部が全学の７～8％を占める。その半面で、コンピュータサイエンスの学部学生は、農学部の4分の1しかいない。 IT革命を生み出したスタンフォード大学とあまりに違う。 異常に高い東大における農学部のウエイト 東京大学農学部の学生は257人だ。これは、後期課程学生3170人の8％にあたる。 大学院の学生だと、東大全体の1割近くになる。教授数で見ると、東大全体で1195人のうち農学部が85人であり、7％になる。このように、東大では、学生でみても教授数で見ても、農学部が大きな比率を占めている。 一方、日本の農業就業人口は、2019年には約168万人だ。これは、同年の就業者総数6724万人の2.5％でしかない。このうち基幹的農業従事者数は約140万人で、総就業者中の比率は、2.0％だ。また、国内総生産に占める農業の比率は、わずか0.9％でし
財務省の超エリート「次官候補」は何に追い込まれたのか？逮捕劇までに財務省で起こっていたこと（髙橋 洋一） @gendai_biz
自民党内で「ご説明」行脚 財務省総括審議官の小野平八郎容疑者（56歳）が、5月20日逮捕された。 《20日午前0時すぎ、東京都内を走行中の東急田園都市線の車内で他の乗客を殴ったり蹴ったりしたなどとして、暴行の疑いがある》（NHKニュース） 財務省の総括審議官とは、財務事務次官（あるいは、対外的には次官級である財務官）へのコースだ。統括審議官を経た官僚は、たとえ事務次官になれなくても、国税庁長官か他省庁の事務次官になっている。財務官僚の中でも「超エリートポスト」だ。 しかし今回の逮捕劇により、小野氏は20日付で総括審議官から大臣官房付に降格された。 総括審議官の担当は国内経済一般である。表向き、日銀との調整事務もあり、かつては事実上公定歩合を「決めて」いたこともあったポジションだ。1998年の日銀法改正以降は形式・実質ともに日銀が金融政策を決めている。 実をいえば、筆者は日銀法改正以前の総括
経済アナリストの森永卓郎氏の書籍『ザイム真理教』（三五館シンシャ）がヒットを続けている。ただ表立って財務省を批判することにはリスクもともなうと森永氏は語る。東京大学大学院教授の鈴木宣弘氏との対談書『国民は知らない「食料危機」と「財務省」の不適切な関係』（講談社＋α新書）から一部を抜粋・再編集してお届けする。 連載第5回前編 大手新聞社と地上波テレビ局は無視 鈴木宣弘（以下、鈴木） 心ある、まともな経済学者はどのくらいいるのでしょうか。 森永卓郎（以下、森永） それでもいっぱいいますよ。 鈴木 なるほど。ただ、いっぱいと言っても、メディアに出るのはごく一部の人ですよね。 森永 ええ。正しいことを言っていると、みんな干されるんですよ。 私は2023年5月に、『ザイム真理教』（三五館シンシャ）という本を出したのですが、その過程で強くそう思いました。 この本について、ネットメディアとか、タブロイド
女性蔑視、性的虐待…先進国で「宗教離れ」が進む理由（島田 裕巳）
仏教が誕生したのは2500年前、キリスト教なら2000年前、イスラム教は1400年前のことだった。ムハンマドと聖徳太子は同時代人である。それぞれの宗教が生まれた時代といまとでは、生活スタイルのみならず、性に対する考え方も大きく変わったのに、なぜ宗教は変わることができないのか。『性（セックス）と宗教』（講談社現代新書）の著者で宗教学者の島田裕巳氏による論考。 宗教の起源を性欲に求めるフロイト 19世紀の終わりから20世紀のはじめにかけて、宗教の起源ということがさかんに問われました。そのなかで、興味深い事例となるのが、精神分析学を開拓したフロイトの説です。フロイトの学説としては「エディプス・コンプレックス」がもっとも名高いのですが、彼はそれを宗教の起源についての探究にも応用しました。 原始社会においては、強力な父親が女たちを独占していました。そこで子どもたちは一致団結し、父親を殺して女たちを解
「薬の認可は政治力のおかげ？」「安倍政権に救われた」「開発失敗しても75億円返さなくていい」…大阪万博を仕切る教授が操る「国民もビックリするしかない国のデタラメなカラクリ」（週刊現代,森功） @gendai_biz
「薬の認可は政治力のおかげ？」「安倍政権に救われた」「開発失敗しても75億円返さなくていい」…大阪万博を仕切る教授が操る「国民もビックリするしかない国のデタラメなカラクリ」 もはや延期論まで出始めた大阪・関西万博で、それをテコにきな臭い動きをしている人物—現役の阪大教授の周囲を探ると、「わるいやつら」が次々と顔を出す。このセンセイ、いったい何者か。 突然の新薬認可に唖然 大阪府市のパビリオン総合プロデューサーとして「2025大阪・関西万博」を取り仕切る森下竜一大阪大学教授（61歳）は、医学部助教授だった1999年12月、創薬ベンチャー「アンジェス」を立ち上げた。 慢性動脈閉塞症向けのコラテジェンなる遺伝子治療薬の開発を打ち出し、'02年9月、東証マザーズ市場にアンジェスの株式上場を果たす。 ところが、一夜にして億万長者となった森下に対し、アンジェス未公開株のばら撒きが発覚し、薬の有効性にも
2000年代に入り、世界各地、特にヨーロッパやアメリカにおけるカトリック司祭が犯した性的虐待事件が告発されるようになった。それも一因なのだろう、ヨーロッパや北米のカトリック信者数の人口における割合は低下し、これらの地域では司祭の数も年々減少している。 7月17日に公開されたフランソワ・オゾン監督の新作『グレース・オブ・ゴッド 告発の時』は、フランスを今も揺るがせている係争中のカトリックの神父による性虐待事件を映画化したもので、2019年度のベルリン国際映画祭で審査員グランプリ銀熊賞を受賞した。 聖職者による性的虐待については、これまでも非常に優れたハリウッド映画やドキュメンタリーが存在するが、犯罪や教会の隠蔽性に重点を置いたこれらの作品と異なり、オゾン監督の新作は被害を受けた3人のサバイバーがそれぞれにトラウマと向き合い闘うさまを描いた点で一線を画する。 サバイバーと彼らの家族の苦悩や再生
【独自】維新から出馬「元官房長官・河村建夫の長男」に噴出「女傑秘書のカネ引き出し」事件で告発状が出た！（週刊現代） @gendai_biz
偽造して預金を引き出し？ 「解決するどころか、連絡もなく腹が立って仕方ないので、警察に訴えました」という老齢の女性、Aさんの手元には「告発状」が握られていた。 告発状に繰り返し登場する名前は「河村建一」。官房長官や文部科学相などを歴任し、当選10回を誇る元衆議院議員の河村建夫氏の秘書を長く務めた長男で、いま自民党ではなく日本維新の会から次の総選挙に出馬すると伝えられている人物だ。 今年1月、現代ビジネスでは、1990年2月18日の総選挙で建夫氏が初当選してから秘書として支え、2021年8月21日に亡くなった「女傑秘書」として知られる中内セツ子さんと建夫氏の間で金銭をめぐる紛争が起きていることを報じた（【独自】河村建夫元代議士「89歳・女傑秘書」の死後、口座からカネが無断で引き出されていた…遺族が驚愕、驚きの真相《自宅まで借金の担保に》）。 現代ビジネスの記事の概要は以下のものだった。 セツ
人口減少日本で何が起こるのか――。意外なことに、多くの人がこの問題について、本当の意味で理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。 100万部突破の『未来の年表』シリーズの『未来の地図帳』は、20年後の日本人はどこに暮らしているのか？人口減少が「10年後、20年後の日本のどの地域を、いつごろ、どのような形で襲っていくのか？についての明らかにした書だ。 ※本記事は『未来の地図帳』から抜粋・編集したものです。また、本書は2019年に上梓された本であり、示されているデータは当時のものです。 地域差が際立ってくる 人口減少が2段階で進むこと以上に踏まえておかなければならないのが、人口減少も少子高齢化も全国一律に進むわけではないという点だ。 日本の総人口が増えていた時代でも過疎地は存在したし、人口が減り始めた現在でも人口が増えている自治体がある。これからいよいよ、地域差
「黒川氏辞任」で終わりではない 黒川弘務・前東京高検検事長と、朝日新聞社員、産経新聞記者による「賭け麻雀」の問題を受け、世論は黒川氏に対する処分の甘さについて盛り上がっている。さらに、検事総長に次ぐ検察ナンバー2の地位にあった権力者の黒川氏と大新聞が、ずぶずぶの関係にあったことの方を疑問視する声も出ている。 いずれにせよ、世論が追及するこの2つの問題は「本丸」ではない。政府答弁を変更し、法の安定運用や検察官同一体の大原則をも無視してまで進められた黒川氏の定年延長は、結局、誰がどのような目的で画策したのか、本当に黒川氏は「権力の庇護者」だったのか、その全体構造を明かすことの方が重要だ。「官邸」が関与したとの報道もあるが、ただ「官邸」では、いったい誰のことなのかさっぱり分からない。 さらに言えば、今回の件で、黒川氏が賭け麻雀の現場である記者の自宅マンションに入るところが写真に撮られ、週刊文春に
『嫌われる勇気』をはじめ、過去に多くの著作を持つ哲学者の岸見一郎氏。初めてリーダーシップを論じた『ほめるのをやめよう ― リーダーシップの誤解』の刊行に合わせて、今どきの中間管理職の悩みや疑問に答えるシリーズの第4回。日経BP・クロスメディア編集部長の山崎良兵が引き続き岸見氏に話を聞いていく。 今回は、「嫌われる勇気」と、リーダーシップの関係。 嫌われる勇気という言葉が一人歩きしたために、一部で誤解が見られると話す岸見氏。リーダーは、嫌われる勇気を持つべきではないという。 リーダーが持つべき勇気とは、不完全な自分を認め、それでも理想に向かって小さな一歩でも歩み続けること。その姿にこそ、部下は敬意を抱くはず。そんな独自のリーダー論を展開する。 （構成／小野田鶴） 岸見 一郎（きしみ・いちろう） 1956年、京都生まれ。哲学者。京都大学大学院文学研究科博士課程満期退学（西洋哲学史専攻）。著書に
2008年6月8日、東京 秋葉原で7人が殺害された無差別殺傷事件で、死刑が確定していた加藤智大死刑囚に7月26日午前、刑が執行されたことが分かった。死刑の執行は去年12月以来で、岸田内閣では2回目となる。 日本では死刑判決はどう行われ、死刑囚はどんな生活をして、死刑はどう執行されるのか。前編に引き続き、漫画家・一之瀬はちさんが実際に死刑に立ち会った刑務官に取材した『刑務官が明かす死刑の秘密』を取り上げる。
筋萎縮性側索硬化症(ALS)の女性から依頼を受け、医師が薬物を投与して殺害し逮捕された事件で、京都地検は事件に関わった2名の医師を8月13日、嘱託殺人罪で起訴した。報道によればALSの女性は以前から強く安楽死を希望しており、2018年12月にツイッターで被告の医師と知り合ってから、やりとりを重ねていたという。 【写真】「あなたの病名はALSです」人気声優が難病を告知された日の話 医師の一人はクリニックを開業しており、メンタルケアや緩和ケアに力をいれ、ホスピスの運営も手掛けていた。2名の医師は、共著で高齢者の安楽死を積極的に推奨するような電子書籍(書名はあえて記さない)を発行していたが、この本には以下のようなくだりがあると報じられている。 《認知症で家族を長年泣かせてきた老人、ギャンブルで借金を重ねて妻や子供を不幸に陥れた老人。そんな「今すぐ死んでほしい」といわれる老人を、証拠を残さず、共犯
なぜ日本の学校から「いじめ」がなくならないのか…たった2つの「シンプルかつ納得の理由」（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
最近、また「いじめ」が大きなニュースとなっている。なぜいまだに根本的な解決にいたっていないのだろうか。 【写真】驚愕…日本人こそが「日本のこと」を知らないという衝撃事実 いじめは1980年代なかば以降、人びとの関心をひく社会問題になったが、いじめ対策は効果をあげていない。 それは、学校に関する異常な「あたりまえ」の感覚が一般大衆に根強く浸透してしまっているからである。マス・メディアや政府、地方公共団体、学校関係者、教育委員会(教委)、教育学者や評論家や芸能人たちがでたらめな現状認識と対策をまき散らし、一般大衆がそれを信じ込んでしまうためでもある。 私たちが学校に関して「あたりまえ」と思っていることが、市民社会のあたりまえの良識を破壊してしまう。この学校の「あたりまえ」が、いじめを蔓延させ、エスカレートさせる環境要因となっているのだ。 (※本稿は現代ビジネス編『日本の死角』を一部再編集の上、
【独自】特捜部が追い込む「三浦瑠麗の夫」弁護士はあの統一教会弁護人だった！《肉声入手》（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
京都地裁に立った弁護士の正体 また2020年12月25日の「第6回成長戦略会議」に出席した瑠麗氏は 「低価格で生産できる業者を、もし、今後10年間潰してしまうと、10年後に、FIT（政府の固定価格買取制度）が切れた後の太陽光もそのまま終わってしまうことになりかねない」 「再エネのエネルギーとしての特質は、分散型の電源として地産地消が可能であることであり、「幅広い業者が実施可能」な汎用技術に基づき、「幅広い地域金融機関もできる再エネファイナンス」を通じて全国に広げることの重要性に目を向けるべき」 2019年3月30日のツイートには 《太陽光発電にはダメな業者がたくさんいる。それは事実であり取り締まっていくべきです》 《現在メガソーラー発電所を建設する上でもっとも需要があるのがゴルフ場です。日本のゴルフ人口は減り続け、田舎のゴルフ場はほぼ赤字。だから、ここがお金を生む発電所に替わっていくことに
50年近くもの間、子供から大人まで全国民を笑わせてきた志村けん。生涯独身を貫いた男は、人の温もりを求めて続けていた。毎年、志村と正月を共にしてきた一番の友人だけに見せた、知られざる素顔があった。発売中の『週刊現代』が報じている。 私の妻の手料理を喜んだ 「私とは幼馴染みの同級生という間柄なので、世間で知られた芸能人としての志村けんではなく、『シムラ』であり（本名の）『康徳』なんです。それは60年近くたったいまも変わりません。 シムラは忙しいから、正月にしか東村山には帰ってきませんでした。お互い連絡を取るわけではなく、どちらかの家で一緒に酒を飲むんです。 シムラのお母さん（和子さん、'15年、96歳で逝去）が元気なころは、シムラとお母さん、私たち夫婦の4人で、お母さんの手料理をつまんで、箱根駅伝なんかを観ながら、居間でゴロゴロしたりしていました。そういう他愛もない時間がいまにして思うと貴重で
その時、現場は凍り付いた…！植田日銀総裁に「経済学の大天才」が噛みついた！その「空気よまない直言」のヤバすぎる中身（鷲尾 香一） @moneygendai
その時、現場は凍り付いた…！植田日銀総裁に「経済学の大天才」が噛みついた！その「空気よまない直言」のヤバすぎる中身 ライバルの直言は「緩和はさっさとやめろ」 5月15日の経済財政諮問会議に出席した植田総裁は、物価の見通しについて、「現在は2％を上回っているが、輸入物価の上昇を起点とする価格転嫁の影響が減衰していくもとで、今年度半ばにかけて、2％を下回る水準までプラス幅を縮小していく」とした。 つまり、これまで通り秋口から物価は下がっていくという見通しを示し、対規模緩和を継続した4月の政策決定会合の内容を改めて説明した。 これに対して、経済財政諮問会議に有識者の1人として出席した清滝教授は、植田総裁と真っ向から対立する意見を出したのだ。 清滝教授は、世界経済の現状を「インフレが進行しており、欧米では政策金利の大幅な引上げにもかかわらず、2％を超えるインフレが数年は続くと予想されている」とした
Youtuberは一体どれくらい稼いでるんだろう…と気になっていませんか？ Youtuberの年収を推定している「TuverTown」のデータを参考にすると、日本のトップユーチューバー100人の平均年収は「約3,200万円」でした。 YouTuberは子どものなりたい職業ランキングでも上位にランクインするなど、今人気の職業です。 そんなYouTuberは、どのような仕組みで稼いでいるのでしょうか。 この記事ではYouTuberが稼ぐ仕組み、平均年収、稼げるジャンルなどを詳しく紹介していきます。 気になる「1再生あたりいくらなの？」といった疑問点もすべてお答えしていくので、ぜひ参考にしてください。 勤務先から適切な給与を貰えているか確認したいなら、適正年収が分かる診断を受けてみましょう。 「doda」の年収査定サービスを利用すると、186万人の年収データを元に、自身の推定年収を測定することが
【映画を早送りで観る理由 ＃4 好きなものをけなされたくない人たち 前編】 映画やドラマやアニメを倍速視聴、もしくは10秒飛ばしで観る習慣に対する違和感を、記事「『映画を早送りで観る人たち』の出現が示す、恐ろしい未来」に書いたところ、大きな反響があった。その内容を深堀りした記事を全4回で配信する本企画、最終回は“視聴者のワガママ化”をテーマに前後編でお届けする。 【写真】「映画を早送りで観る人たち」の出現…待ち受ける恐ろしい未来 前述の記事を読んだ知り合いの脚本家は、「本来シナリオは、2時間の映画なら2時間かけて観る想定で書かれているのに……」とつぶやいた。当然の嘆きだろう。 同じように嘆いている作り手は多いはずだ。早送り用には撮っていないし、書いていない。それは、漫才師がコンマ1秒単位で“間(ま)”を計算して披露するネタを、倍速で観てほしくはないのと同じだ。 しかし、件の記事にはかなり多
浄土真宗の僧侶にして宗教学者の釈徹宗氏。批評家・随筆家にしてキリスト者の若松英輔氏。「信仰」に造詣の深い、当代きっての論客二人が、「宗教の本質」について、書簡を交わす本連載。宗教と「歩く」ことの関係について釈氏が書いた前回の書簡（第四信・A）に対する、若松氏の返信を公開する。 第一信・Aはこちら 「歩く」という行為の厳粛な側面 お便りありがとうございました。ご返信が遅くなって申し訳ありません。 「歩く」ことをめぐって考え始めましたら、思わぬところに導かれ、それをどのように言葉にするかを思案しながら、時間ばかりが経過してしまいました。 お書きくださったように「歩く」という営みは、宗派を超えて、宗教そのもの、あるいは霊性の根底それ自体と深くかかわる問題です。それは、生きる対象としての宗教に欠かすことのできない「行」と不可分の関係にあるからでもあります。 聖地巡礼も、一見すると聖なる場所へ赴くこ
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