データセンター建設が住民の反対で頓挫、大規模化と住宅近接で「迷惑施設」扱い
千葉県流山市のデータセンター（DC）の建設計画が、地域住民の反対で頓挫した。かつてDCは都心部の商業地域や工業地域に建てられることが多かった。ところが近年は大規模DCが住宅のある郊外地域に作られるようになったことで、住民から「迷惑施設」扱いされている。立地に細心の注意を払わなければ、今後もDC建設は頓挫しかねない。 千葉県流山市：第一種住居地域だった土地に大型DCの建設計画 2023年12月に頓挫したのは、東京都渋谷区に本社を置く「流山綜合開発K」という企業が、流鉄流山線流山駅の駅前、流山市役所の目の前にある1万2877平方メートルの土地で進めていた、地上4階・地下1階建てで高さ28メートルのDC建設計画だ。流山綜合開発KはこのDC開発のために設立した特定目的会社だ。 開発区域はもともと「飛地山」と呼ばれていた場所で、ある企業の保養所が建てられ、山は樹木に覆われていた。2018年ごろにマン
パソコンの操作をボタンに割り当てられるキーボード、仕事環境を劇的に改善
USBでつながる周辺機器の中には、パソコンの操作性を劇的に向上してくれる便利な製品がある。 マクロ機能付きの小型キーボード「Stream Deck ＋」は、入力作業の効率化に役立つ優れもの。事前に専用アプリをインストールし、本体に並ぶ個々のボタンやダイヤルなどに、ショートカットキーやファイル、テキストなどを登録する。アプリの起動やメールのテンプレート、ウェブサイトへのアクセスなど、いろいろな操作を割り当てることができ、それをワンタッチで実行できる（図1）。
テスト駆動開発とマイクロサービスのせいで短命に終わったスマホゲームの話
「悪い方が良い」原則をご存じだろうか？ プログラミング言語「Common Lisp」の開発に携わったことでも知られるソフトウエア技術者リチャード・ガブリエル（Richard Gabriel）氏が1990年に発表した有名なエッセイ「The Rise of ``Worse is Better''」で主張したソフトウエア開発の考え方だ。 このエッセイでガブリエル氏は、美しく完全に設計・実装されるより、単純で雑に設計・実装されたソフトウエアの方が良いと説く。彼は前者を「正しいやり方」「MIT/スタンフォード式」、後者を「悪い方がよい原則」「ニュージャージー式」と呼び、ニュージャージー式がいかに優れているか様々な事例を挙げて説明する。 これは一見とても奇妙に聞こえる。 ソフトウエア開発では通常「美しい設計」や「美しいコード」が尊まれる。「車輪の再発明はするな」とか、「階層構造に分けて、要素をいつでも
怒りを通り越してあきれるOracleユーザー
「Oracle Database（DB）は信頼性や可用性が高く、当社のシステムには欠かせない。しかしここ数年、保守料が右肩上がり。IT予算に占めるOracle DBの保守料金の割合が増えて困っている」。 製造業A社のシステム部長は悩んでいた。会計や販売管理、生産管理など社内の主要なシステムは全てOracle DBを利用している。しかし開発時期はバラバラで、システム構築を依頼したITベンダーもシステムごとに異なっていた。Oracle DBのライセンスはシステム構築に合わせて、その都度購入している。システムごとに同じOracle DBとはいえ、バージョンは異なり、システム部門の保守作業も手間になっていた。 「Oracle DBを使っているシステムの維持費用を削減したい」。こう考えたシステム部長は、安定稼働していて、今後も大きな業務機能の変更もないと想定できるシステムのデータベースの保守契約を止
なぜマイナポータルはJava必須なのか、開発者側の理屈でユーザー体験がおざなりに
ICリーダーライターを購入し、民間サイトを含む複数のサイトを巡ってソフトをインストールし、設定を完了させる。ITリテラシーの高いユーザーでも、ログイン成功まで至るのは相当な苦労を要する。 さらにJava実行環境は、2013～2014年にかけて、脆弱性を狙ったサイバー攻撃が多発した経緯がある。通常利用のブラウザーに組み込むにはセキュリティ面で不安が残る。 なぜ、マイナポータルはJava実行環境が必須となったのか。今後、改善の余地はあるのか。内閣官房 番号制度推進室 番号制度推進管理補佐官の楠正憲氏に聞いた（取材は文章ベースのやり取りで実施し、表現は一部編集した）。 Java実行環境を必須とする構成にした理由は。 楠氏 店頭で販売され、また実際に利用されている、できるだけ多くのPCとMacに対応しつつ、できるだけ端末ソフトウエアを共通化して開発および保守の工数を最適化するためだ。 e-Taxの
木村さんが指南するDFDの上手な書き方
要求定義でDFDを利用する人は多いだろう。しかし，見よう見まねで書かれたDFDに出会うことも多く，業務の真の姿をとらえて構造化できていないケースも少なくない。 使えるDFDを書くにはどうしたらよいか。DFDの特徴に着目すると，上手な書き方が見えてくる。 「誰が」を記載しないこと DFDは，UMLのユースケース図と同様，対象となる業務の範囲を把握するのを主な目的として使われる図である。要求定義の初期段階で，システム化して解決したい問題領域を可視化することができる。要求定義でDFDをうまく書くには，DFDでは何が記述でき，何は記述されないのかをよく知っておくことが大切である。 ユースケース図と比較すると，DFDの特徴が浮かび上がってくる。（図1）の×印（図に記述しない対象）に注目してみよう。共通で×印が付いているのは「処理の順序やタイミング」だ。DFDとユースケース図は，これらが分からなくても
第5回 アジャイルな要求定義に求められるもの
本研究所では、アジャイル開発を素材に、より良いシステム開発のあり方を求めていきます。開発手法そのものを見直すことは、より良いシステムを作るだけではなく、開発を担当するチームが成長し、個人の満足度も高まると考えられるからです。今回は、アジャイルと要件定義の関係について考えてみます。 みなさんはもう十分に実感されているかもしれませんが、ここ最近の私は、アジャイル開発における要件定義の重要性を改めて認識するようになりました。アジャイル開発といえば、要件定義よりも「まずは作ってみる」といったイメージが強いかと思いますが、要件定義が重要な作業であることには変わりがないと考えています。 一般的に、アジャイルではユーザーが実施したいことを端的に表した「ユーザーストーリー」を作成し、開発を進めていきます。ですが、これまでの私が「それだけでは要件定義が不足している」と不安に感じていたのは事実です。 そんなと
ANAシステム障害の原因判明、シスコ製スイッチの「世界初のバグ」でDBサーバーがダウン
同期処理が失敗した原因は、4台をつなぐスイッチの不具合。具体的には、スイッチが故障状態であるにもかからず、故障を知らせる「故障シグナル」を発信しなかった。国内線システムは故障シグナルを検知するとスイッチを予備機に切り替えるが、今回はその機能そのものを作動できなかった。 スイッチは完全に停止したわけではなく、「不安定ながらも動作していたようだ」（同）。そのため、DBサーバー間の同期は順次失敗し、停止していったと見られる。 ANA広報によると、スイッチは米シスコシステムズ製「Catalyst 4948E」という。「2010年6月の発売開始以降、世界で4万3000台、うち日本で8700台を販売しているが、今回の不具合は初めての事象と聞いている」（ANA広報）。なぜ「故障シグナル」が発信できなかったかは分かっていない。 1台での縮退運転を決断 4台の完全停止から37分後、ANAは1台のDBサーバー
損保ジャパンがCOBOL一掃を決断 金融機関が変われば、IT業界も変わる
随分前から「もう古い」と言われ続けてきたCOBOL言語。それでも、COBOLで書かれた業務アプリケーションは、今も多くの企業で利用されている。特に金融機関では、膨大な量のCOBOLアプリケーションがバリバリの現役。金融機関でも大手ともなると、年間で500億円以上もの巨費を、COBOLアプリケーションの保守に費やすというから、驚きである。 巨額の保守費用は当然、IT予算を圧迫し、攻めのIT投資を難しくする。金融機関の場合、先端ITを活用して新たなサービスを創るFinTech（フィンテック）関連などの投資を増やさなければいけないから、由々しき問題である。本来なら一刻も早く、肥大化したレガシー資産を今主流の技術基盤に移し、同時にスリム化を図る必要がある。 実際、保守業務の非効率性は目を覆うばかりだ。ある大手金融機関では、プログラムを1行直すだけでも2カ月かかる場合もあるという。あまりにも長期間に
アジャイル技術者を1万人に、「アジャイル検定」が始動
アジャイル開発の基礎的な知識を問う「アジャイルソフトウェア開発技術者検定試験（アジャイル検定）」が2015年9月に始まった（画面1）。日立製作所や東京海上日動システムズなど9社が集う試験母体である「アジャイルソフトウェア開発技術者検定試験コンソーシアム」は早期に1万人まで合格者を増やしたい考えだ。 ユーザー側として参加した東京海上日動システムズのシステム開発本部長を務める大内美樹エグゼクティブオフィサーは「まずはしっかりとしたアジャイル開発を広めたいという気持ちがあり、そのためにはアジャイル開発の基本がわかる技術者を増やす必要があった」とアジャイル検定の意義を話す。 専門書2~3冊を読み込んだ知識レベルで合格 アジャイル検定はアジャイル開発のスキルを客観的な尺度で分析・判定する。基本的な知識を問うレベル1と、アジャイル開発の具体的な開発手法を問うレベル2の2階建ての試験となる。現時点ではレ
「アジャイル嫌い」はもうやめよう
「アジャイルはプログラマ向けの方法論にすぎない」「大規模プロジェクトは結局ウォーターフォールでしょう」――。エンタープライズ分野のITエンジニアの中には、いまだに開発方法論の「アジャイル」に対してネガティブな印象を持つ人が多い。かくいう記者も、どちらかと言えばそうだった。しかし「アジャイル嫌い」は、もうやめたほうがよさそうだ。 こう感じたのは、日経SYSTEMSの2015年9月号の特集1でアジャイルを取り上げたときである。アジャイルは、少しずつ作ってリリースすることで、要求リスクや技術リスクを軽減する開発方法論。そもそもこのアジャイルに対して否定的になるのは、大きく二つの理由があったからだ。 一つは、アジャイルではユーザーが主導して開発を進める必要があること。日本ではユーザーが一括して開発を委託するケースが多く、開発者の大半はベンダーに属している。そのためユーザーとの距離が遠く、アジャイル
［続報］日本年金機構、ファイル共有サーバーを5年以上前から運用
［続報］日本年金機構、ファイル共有サーバーを5年以上前から運用 ルール上は「個人情報の格納は原則禁止」 日本年金機構から125万件の年金情報が漏洩した問題で、同機構は漏洩データを保管していたファイル共有サーバーを社会保険庁時代から恒常的に利用していたことが明らかになった。年金記録などを格納する基幹システム（社会保険オンラインシステム）から個人情報をファイル共有サーバーに移していたところ、標的型ウイルスに感染したパソコン経由で情報が漏れた（関連記事：日本年金機構にサイバー攻撃、ファイル共有サーバーから125万件の年金情報が流出）。サーバー上に個人情報を置くことは原則禁止していたという。 同機構のシステム統括部によれば、少なくとも2010年1月の機構発足時には、基幹システムから抽出した個人情報をファイル共有サーバー内のフォルダに格納して、職員間や事務所間で共有していた。フォルダは階層構造であり
10分で分かるアジャイル開発の基本
ウォーターフォール型で重視する要素（価値）とアジャイル開発で重視する価値を対比。ウォーターフォール型の価値を否定しているのではなく、重要であることを認めつつ、新たな価値にも目を向けることを促している アジャイル開発の各手法の提唱者が合意した宣言で、アジャイルの根幹ともいうべき精神を表す。ウォーターフォール型開発で重視すべき要素（価値）を四つ挙げ、それぞれに対するアジャイルの価値を提示している（図1）。 新しい四つの価値が、あたかも既存の四つの価値を置き換えるように見えるがそうではない。これまでの価値の重要性は認めつつ、別の新しい価値に目を向けることを促している。 word2 自己組織化 アジャイル開発が目指す行動規範のこと。チームを構成する各メンバーは自分自身をコントロールして自律的に行動し、目標に向かってチームの成長に貢献する。この成長を「自己組織化」と呼び、変化への適応能力を高める上で
スピード感で日本は惨敗、グローバルではやっていけない
スピード感で日本は惨敗、グローバルではやっていけない テラスカイ ダニエルソン氏の辛口日本論から何を学ぶか Force.comベースのシステム開発を手掛けるテラスカイで海外事業を担当するジェイソン・ダニエルソン氏はIT企業で働く傍ら、お笑い芸人として活動している。米国にいる頃にお笑い番組で日本語を学び、日本に来てからは週末にお笑い学校で学び、ITとお笑いの二足のわらじを履くに至った。 同氏のここまでのユニークな経歴は、インタビュー「2年勉強しても日本語を話せなかった悔しさが“お笑い”の原動力に」をご覧いただきたい。ITとお笑いのほか、国際的なビジネスコンペやMBAのビジネススクールに参加するなど、多彩な活動ぶりが分かる。 この記事はインタビューの続編に当たる。「記者の眼」としたのは、ここでダニエルソン氏が語った内容は、日本でITに関わる人間として、さらに日本人として非常に考えさせられるもの
「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた
「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」 2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案（ITpro関連記事：個人情報保護法改正案を閣議決定、個人情報の定義は骨子案を踏襲）を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 担当者を困惑させているのが、個人情報の定義を明確化するという名目で新たに導入される「個人識別符号」という概念だ。個人の氏名だけでなく、政府や民間企業が個人に割り当てた符号（数字や文字）を含む情報も、個人情報として保護の対象になる。 企業や経済団体は、個人情報保護法改正案のどこに、違和感を覚えているのか。経済団体への取材を基に、改めて「符号を法的保護の対象にする」ことの意味について考えてみたい。 国会審議で明らかになった個人
パソコンが使えない？！“スマホネイティブ”がやってくる
4月に入り、新入社員を迎えた職場も少なくないだろう。今の新入社員世代は、幼い頃からIT機器に親しんでいることから“デジタルネイティブ”と呼ばれる。この言葉には、教えられずともIT機器やネットを自在に使いこなすイメージがある。もちろんそれは誤りではないが、「今どきの新入社員ならITスキルは十分なはず」と考えるのは早計だ。実は、メールを書く、Office文書を作成するなど、ビジネスの基本となるパソコン操作が満足にできない若者が少なくない。 2015年3月に大学を卒業して入社する新入社員の多くは、高校1年生だった2008年に国内で初めてiPhoneが発売された、いわば“スマホネイティブ”。この世代をはじめとする若年層は、パソコンよりもスマートフォンを使う時間が長い（図1）。スマートフォンは使いこなせても、パソコン操作が十分にできるとは限らないのだ。
質問：マネジャーを続けるかエンジニアに戻るかで葛藤しています
チームのリーダーとしてマネジメントを任されるようになりました。自分としては一エンジニアとして頑張りたいという思いもあり、このままマネジャーを続けるかエンジニアに戻るかで葛藤しています。藤本さんのご意見をいただければ幸いです。 まず最初に大事なことは、いわゆるチームマネジメントは決して片手間でできるようなものでも、やっていいものでもない、ということです。なので、結論を先に書いてしまうと、葛藤している暇があったら早めにどちらか決めてしまいましょう。まぁ言うのは簡単なんですけどね。 ものすごく単純な例えですが、エンジニアとして10台のサーバーで一つのタスクを分散処理したり一つのシステムを動かしたりするのと、マネジャーとして10人のチームメンバーを一つのゴールに向かってまとめ上げて走り続けることの、どちらが簡単でしょうか？ 前者を簡単と言うつもりは全くありませんが（前者も十分に難しいことが多いので
iPhone 6 Plusに乗り換えるも、まさかの落とし穴にハマる
「これも仕事だからやむをえない」――そんな言い訳をしながら2年ぶりに新型iPhoneを買った。iPhone 5からの乗り換えだ。ご存じのように、今回は4.7インチ画面の「iPhone 6」と5.5インチ画面の「iPhone 6 Plus」が2機種同時に登場したため、どちらにしようか迷っている人も多いと思う（写真1）。 写真1●今度のiPhoneはサイズ違いで2機種が登場。4.7インチ画面の「iPhone 6」と5.5インチ画面の「iPhone 6 Plus」のどちらにしようか悩んでいる人も多いのでは？ 自分の場合は、iPhone 5からの乗り換えということもあり、「画面がより大きくなる」「動作もきっとキビキビと速くなるはず」「あれだけ大きいのだから、さぞかしバッテリーも持つはず」の3点に期待を込めて6 Plusを選んだ。結果、いずれも期待以上の満足度でスマホライフが一段と快適になった……と
NTT東西が15年前に販売したコードレス電話機を回収へ，まれに遭難信号を勝手に発信
NTT東日本とNTT西日本は1991年～92年に販売したコードレス電話機「ハウディ・コードレスホンパッセS200」とその後継機「同S220」を回収する（発表資料）。対象台数はNTT東日本エリアで2万3070台，NTT西日本エリアが1万8601台の合計4万1671台。具体的な回収方法は現在検討中で，決まり次第，同社のWWWサイトなどで告知する予定だ。 回収する理由は，S200とその後継機で，内蔵する2次電池の電圧が2V以下になったときに，制御回路が誤動作し，船舶や航空機からの遭難信号に使われる243MHzの電波が勝手に送信される現象が発生することがあると分かったため。NTT東日本 広報室によると「子機の内蔵バッテリーが劣化し，さらに完全放電した状態で，電源を入れたまま充電すると，この現象が起こることがある。調査の結果，制御回路に設計ミスがあった」とする。 この問題が発覚したのは今年7月。20
岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用
岩手県は米Googleが提供中の位置情報を利用したスマートフォン（スマホ）向けゲーム「Ingress（イングレス）」（写真）を、観光振興や地域活性化に活用する試みを始めると2014年9月24日に発表した。25日に広報や観光、復興推進などの担当者10人を集めた研究会を県庁内に発足、初会合を開く。ゲームのプレーヤーを狙った誘致イベントの開催や情報発信への活用方法を検討、来年以降の実施を目指す。自治体がIngressの活用に動き出すのは全国で初めて。 25日に発足するのは「岩手県庁Ingress活用研究会」。IngressはGoogleが2013年11月から提供しているスマホの位置情報機能を活用したゲーム。緑と青の2チームに分かれ、実在する場所に紐付けられた「ポータル」と呼ぶ拠点を奪い合う陣取りゲームである。今年7月にiOS版が公開されて以降、iPhoneの普及率が高い国内でもプレーヤーが増えて
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