五輪でのメダルを量産しようと、文部科学省が、海外の競技レベルや選手育成方法を分析して戦略的に指導する「ナショナルコーチ制度」を新設する方針を固めたことが25日、分かった。東京都が立候補している2016年の五輪に向けたレベル強化策の一つで、平成21年度予算の概算要求に関連経費12億5000万円を盛りこむ。 ナショナルコーチは、五輪に向けて各選手の出場大会を厳選するなど、技術的な指導を超えて総合的な戦略を構想し、現場の監督やコーチを統括する指導者。メダル圏内の有望競技を選んで、現在の専任監督・コーチとは別に新任する。 日本オリンピック委員会(JOC)からの要請を受けた方策で今後、JOCと協議しながら具体案を詰める。処遇を安定させるため、国が報酬のうち一定の割合を補助し、JOCが支払う方式も検討する。 北京五輪で日本のメダルは計25個。「金メダル2けた以上、総メダル30個以上」の目標には届かずア