『公研』2024年3月号「めいん・すとりいと」 2020年4月から2023年5月までの期間、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐという名目で、政府は断続的に緊急事態宣言などの「自粛」要請を出し、国民は行動に大きな制約を課せられた。 このような中、学界も大きな行動変容を迫られた。大勢が集まる学会・研究会の開催は不適切とみなされ、ZoomなどのWeb会議サービスを使ったオンライン学会、オンライン研究会が急増した。 このオンライン研究会の増加は、結果として研究者に大きな利益をもたらした。遠隔地で開催される学会・研究会に、自宅に居ながら参加できるようになったのである。 特に地方では、研究仲間や研究会が少ない地域が珍しくない。そうした地域の研究者が最新の研究動向に触れるには、東京・大阪などで開催される全国的な大規模学会に参加するしかない。だが、地方から東京・大阪などに出張するのは、経済的にも時間的にも