「止まらない本離れ」「街から本屋が消える」……。暗い話が目立つ出版業界だが、そんな“衰退論”を覆そうとする人々がいる。顧客が本に出合う場を変え、出合い方を変え、出合う意味までも根本から考え直す。そこには他業界にとっても価値がある、人口減時代に生き残るマーケティングのヒントがある。 2020年1月31日～2月1日の2日間、東京・二子玉川駅直結の商業ビルに挟まれた半屋外広場「二子玉川ライズ ガレリア」が、大勢の人でごった返した。建物の間を冷たい風が吹き抜ける中にもかかわらず、来場者は昼から夜まで途絶えない。目当てにしているのは、その場に集まった40店の「本屋」だ。 このイベント「二子玉川 本屋博」は、二子玉川の蔦屋家電を中心とする実行委員会が、独自の選書や販売の工夫で知られる全国の書店の協力を経て初めて実現したもの。出店者はブックオフコーポレーションが展開する「青山ブックセンター」のような有名

謎の訪問チャネル2019年10月17日に公開した弊社の新しいオウンドメディア『knowledge / baigie』のアクセスログを見ていて、面白い現象を発見しました。 以下は、公開日である10月17日から翌月末（11月30日）までの、約1か月半の流入チャネルのレポートです。 ベイジを知る人には、TwitterやSNSに強いweb制作会社という印象をお持ちの方も多いかもしれません。事実このレポートを見ても、オウンドメディアの流入チャネル第一位はSocialとなっています。オウンドメディアを開設してすぐ、数多くのトラフィックを獲得できたのはSNSのおかげである、ということはここからもうかがえます。 一方、通常の企業サイトでは上位を占めることも多いOrganic Searchの割合は7%前後とかなり少ないです。これはインデックスされているページ数も少なく、検索エンジンからの評価がまだ高くないた

30年も広告を仕事にしてきたのに、もし自分が作って世に出したプロダクトがまるで売れなかったら、それはクライアントに対しての冒涜になるだろう。過去に「こうしたら売れますよ」と、企業に対して偉そうに提案してきたことの説得力がゼロになってしまうからだ。 というわけで、自分が出した本が、まあまあ好調な予約状況であるらしいことを知って、ほっと胸をなで下ろしている。 『ロバート・ツルッパゲとの対話』の後書きにも書いたが、「売れる」というのは商業活動の金銭的結果だけを指さない。特に本には機能がないから、たとえばここに並んでいる6冊には機能的な差が何もないのだ。どれを選んでもいい。選ばなくてもいい。 俺は本を書く人としてのネームバリューがまったくないから、初めから著名な作家や売れているタレントなどと同じ土俵には乗れない。ではどうするか。まず、本にはビジュアルがある。俺は仕事で写真を撮り、デザインをし、ブラ

2019年はコンテンツマーケティング関連のイベントでお話しする機会が何度かあり、その中でたくさんの質問をいただいたのですが、すべての質問にお答えすることができませんでした。 そこで改めてこの場を借り、質問に回答させていただこうと思います。私の経験則にもとづくものも多いですが、参考情報としてご覧いただければ幸いです。 目的・意義・戦略 Q1. オウンドメディアの重要性を経営層に理解してもらうにはどうすればいいですか？ いわゆるオウンドメディアについては、成果が出るまでに時間がかかることが多く、必ず成功すると事前に言い切れません。 そのため、経営者や事業責任者が、オウンドメディアの力をそもそも信じているということは、推進する上での重要なポイントになります。逆に、否定的な人を説得して始めるのはなかなか難しい施策ともいえます。 こういった前提があった上での回答ですが、オウンドメディアの目的を、一つ

インスタグラムを活用したマーケティングのサポートを行うイギリスのHopperは2019年8月、世界的に著名なセレブリティーたちによるインスタグラムでの宣伝の一回当たりの報酬について情報を発信した。 ・カイリー・ジェンナー（モデル／女優）：フォロワー数1億5000万人　120万USドル（約1億3000万円） ・クリスティアーノ・ロナウド（サッカー選手）：フォロワー数1億9000万人　97万USドル（約1億円） ・ビヨンセ（歌手）：1億3400万人　78万USドル（約8500万円） 有名人の日常が垣間見えるSNSはファンにとって貴重な情報源だが、その中には上記のような巨額の報酬を受け取って投稿されたものもある。セレブリティーが商品に一言『グレイト！』と添えて投稿すれば、世間はそれに注目する。 商品自体のクオリティーはさておき、だ。実は近年、このインフルエンサーによる広告ビジネスに対して、懐疑的

チャーリーです。 ビジネスモデル図解をかんたんに編集できる、ビジネスモデル図解ツールキットをつくったので、ご紹介します。 ビジネスモデル図解ツールキットビジネスモデル図解ツールキットについて(追記)2018年に「ビジネスモデル2.0図鑑」が発売されたこともあり、4年以上もの間、おかげさまでたくさんの方々にビジネスモデル図解ツールキットを活用いただいているようです。ありがとうございます。 ビジネスモデル2.0図鑑はこちらの記事で全文公開しています↓ 予想以上に活用いただいたこともあってか、Googleスライドの共有リクエストやお問い合わせがほぼ毎日のようにくるなどして、閲覧権限を付与したり、自動送信のメールがシステム上のエラーで届かないなどの対応をしています。 それだけ活用いただいていること自体がとてもありがたいことではあるのですが、管理コストが結構かかってしまっているのが実状です。そのため

In a fast-moving news cycle, a personnel change wouldn’t seem to catch our attention, but this morning dating app Bumble announced a doozy: It’s replacing founder CEO Whitney Wolfe Herd with Slack

まず最初に「マーケティング」って言葉の意味からおさらいするために、お約束の AMA (American Marketing Association：アメリカ・マーケティング協会) の定義を引用してみます。 Marketing is the activity, set of institutions, and processes for creating, communicating, delivering, and exchanging offerings that have value for customers, clients, partners, and society at large. ※AMA公式ページの ”Definition of Marketing" から引用要約すると「マーケティングとは、顧客にとって価値あるものを創り・伝え・届け・交わすための一連の活動」といった感じ

私たちは物心ついた頃から、何かを買って暮らしてきました。小学生の頃は親にもらった限られたおこづかいで何かを買い、高校生や大学生にもなればアルバイトを始めて欲しいものを買い始めます。社会人になると、家賃を払って家に住み、水や電気やガスを買って生活をします。 買うにはお金が要るから、働くことが普通であり、なんの疑問も持たずそれこそが生き方だと思っていて、買うため＝生きるためにはお金が必要だと、生まれてきた時は持っていなかった価値観が、いつの間にか固定化したような気がしています。 最近はお金の概念自体があやふやになってきて、交換価値だけで暮らし始めている人もいるので何とも定義がしにくいです。が、物を売る店（パンと日用品の店わざわざ）という形態で9年間営業をしてきて、買うことについて深く考えざるを得ない日が続いているのは確かです。今日は、「お金で買う暮らし」を前提として、なぜ買うのか？を考えてみた

これは2018年に書いたnoteですが、2023年4月28日に「山の上のパン屋に人が集まるわけ」という本がサイボウズ式ブックスより出版されました！ 内容はこのnoteの内容ではありませんが、タイトルはこちらから取りました。私の幼少期から創業期、現在の経営までストーリーとしてお読みいただけます。こちらのnoteが気に入ってくださった方はぜひご購入していただければ幸いです！ ⏩Amazonではこちらから 初めまして。株式会社わざわざの代表の平田はる香と申します。これからnoteに経営のことを中心に書き綴っていきたいと思います。最近の趣味は、会社の現状分析です。夜に好きなお酒を飲みながらデータを見ながら会社のことを考えるのが大好きです。 このnoteにはパンと日用品の店「わざわざ」の経営から考えたことを書いていきたいと思っています。note一つ目の記事はまずこちら「山の上のパン屋に人が集まるわけ

口コミ拡散のためにはコンテンツが1番、では2番は何に？｜jigen_1さんが語るツイートが拡散する仕組みとは 関東 2018.2.27 ツイート 0 シェア ブックマーク162 jigen1さん（@kloutter）さん（以下ジゲンさん）の第一弾「本当のインフルエンサーとは、自分の投稿をリツイートしてくれる人｜ビッグデータを扱うjigen_1さんの語るTwitterオーガニック論とは？」に続き、まさかの第二弾が登場。前回、敢えてお話ししなかったより具体的なTwitterの活用方法をこころよく公開いただけました。個人・企業問わず、すべてのTwitterユーザー必見です！ 第二弾では、前回の記事でお話いただいたトピックスのうち、「インフルエンサーとはだれにとってのインフルエンサーなのかが重要」について深堀りしていきます。 前回の内容を簡単に整理すると、ブランド名の検索数を増やす・炎上を沈下させ

新入社員のこばかなさんが、「こばかなスケッチ」という自分企画を頑張っている。THE GUILDでの日々の仕事と、読書で学んだことを、一枚のスケッチにまとめるチャレンジだ。 彼女のスケッチが溜まってきたので、復習とサポートを兼ねて、解説を書いていきたい。第二回はこの絵。 行動 = 動機 × 実行能力 × きっかけ今回のこばかなさんのイラストは、「フォッグの消費者行動モデル」という概念モデルだ。ざっくり言うと、ユーザーが行動を起こすために必要な3条件を示している。 このモデルでは、「ユーザーが何かアクションを起こす」条件を、 B = MATという、とてもシンプルな式で表現する。 その意味は、「行動(Behavior)」には、「動機(Motivation)」と「実行能力(Ability)」があるタイミングで、「きっかけ(Trigger)」が訪れなければならない…というものだ。 ・動機(Motiv

Netflix、アメリカで10月から値上げになって、近々日本でも値上げになる可能性が高いらしいですね。 Netflixが日本で提供を開始したのは2015年。この年は、Apple Music やAmazonプライムビデオ、AWA や LINE MUSIC が提供を開始し、サブスク元年と呼ばれました。 「所有」から「利用」へ、「商品」から「サービス」へ、「販売」から「月額課金」へ。このビジネスモデルは “サブスクリプション”（ “サブスク” ）と呼ばれ、最近では、ファッションのレンタルサービス、“メチャカリ” が欅坂46をCMに起用して（※2）大々的に展開しています。そのキャッチコピーは・・・ しかし、Twitterではこんな反応も多いです。 サブスクリプションという言葉が、どこまで市民権を得ているかわかりませんが、アメリカでは、カミソリの「Dollar Shave Club」や歯ブラシの「G

最近の若い人はお金を使わない、とよく言われます。若者の消費マインドをどうやってくすぐるのか？ 多くの企業が日々それを考えています。とはいうものの、若い人たちは別に節約ばかり考えている訳ではなさそうです。ツイッターやインスタグラムに投稿される大量の写真や動画を眺めていると、ＳＮＳ時代の新たな消費のカタチが浮かび上がってきます。 （経済部・篠崎夏樹） インスタグラムの投稿を見て、取材をお願いした千葉県の大川恵梨さん。その日のファッションやランチで食べた料理、流行のお菓子などを、毎日、欠かさず投稿しています。 「写真をアップして『いいね』がつくとうれしくて、すっかりはまっています。かわいいお菓子を投稿すると、たくさん反応してくれるので、ちょっと高くても、１２００円くらいまでなら、ついつい買っちゃいますね」と話してくれました。 遊びに行くのも、写真映えする場所。この夏はすでに、湘南など２か所の海に

今夏は、新たな情報発信が求められる時代に、新たな手法で注目を集める各界3名の講師をお招きします。キーワードは「巻き込む」。自社Webサイトをはじめ、企業の情報発信のあり方すべてに役立つセミナーです。 もともとはねるのとびらは8年ごとに若手を育てる企画として始まった。 企画が始まる前に、はねるがうまく行けば行くほど西野は嫌われるぞ、と言われた。 フリ役の人は海に落ちたり、尻を蹴られたりしたらダメ。芸人のくせにお笑いをしないんだ、と必ず言われる。 当時はそれでも売れるなら全然オーケーと思っていた。 （ここまで嫌われるとは思ってなかったけど） 当時は露出が正義だと思っていたので、そこらじゅうの番組に出まくっていた。 25でそこまで行けて、好きなことがやれるようになったけど、スターにはなれなかった気がした。 芸能界の順番をひっくり返すことはできなかった。完敗だと思った。 ウォルトディズニーに勝つつ

写真共有SNS「Pinterest」を提供するピンタレスト・ジャパンと電通は5月22日、日本における戦略的パートナーとしての業務提携契約を締結したと発表した。 この契約締結により、電通はピンタレストの戦略的パートナーとして、日本市場におけるマーケティング戦略のコンサルティングを行うほか、日本におけるPinterestの活性化に向けたPR活動を支援。また、広告主に向けたPinterestを活用した戦略的なマーケティング活動の提案なども行っていくとしている。 Pinterestは2013年10月に日本法人を設立して国内向けのサービスを開始。4月7日に行われた記者会見で、ピンタレスト・ジャパン代表の定国直樹氏は、2013年11月から2014年3月までの月間アクティブユーザー数が150％に増加したとユーザー数の伸びが順調である旨を報告しており、今回の協業は日本におけるユーザー数拡大を更に推進する狙