2023年も、夏の甲子園が大いに盛り上がった。例年と異なる点としては、酷暑が続く中、5回終了後に体を冷却したり水分を取ったりする10分間のクーリングタイムが初導入されたことが話題となったが、もう1つ注目されているのが、応援の「盛り上がりが足りない」だ。人気となった理由と背景について見ていきたい。 TikTokで「＃盛り上がりが足りない」拡散 「も、もり、もりあ、盛り上がりが足りない」 リズムに乗って全員で飛び上がりながら叫ぶ独特の応援。甲子園の応援といえば、吹奏楽部が演奏している様子が浮かぶが、2023年に目立つのは声によるコール。 茨城の明秀日立高校サッカー部の応援がTikTokで拡散されて広まったと言われている。TikTokで「＃盛り上がりが足りない」は3610万再生の人気ぶりであり、実にさまざまな学校での「盛り上がりが足りない」コール動画が投稿されている。実際、少なくとも32校で応援

ディー・エヌ・エー（DeNA）は5月12日、開発を進めているAIを活用した「音声変換AI」のトライアルを試験利用することができる「VOICE AVATAR 七声ニーナ」を公開した。PCやスマートフォンのブラウザ上で体験することが可能となっている。 これは、自分の声で話しかけて音声を入力すると、その音声が七声ニーナ（CV：高田憂希）の声に変換されるというもの。VOICE AVATAR 七声ニーナでは、入力されたユーザーの音声から話者に依存しない音の情報を抽出し、それをもとにキャラクターの音声を生成。これにより誰の声であっても、事前にユーザーの音声を収録をしたり、文字起こしをしたりすることなく、自然なキャラクターの声に変換することを可能としている。同社ではトライアルを通じて、技術進化の方向性を検証するとともに、より大きな発展に向けた技術蓄積を行っていくという。 現在もAIを用いた完全なキャラク

YouTubeは米国時間12月9日、Donald Trump米大統領が2020年の米大統領選挙でJoseph Biden氏に敗れた原因が不正行為やミスにあると主張する新規の動画を、すべて削除すると発表した。同日よりBiden氏の勝利とTrump氏の敗北を歴史的事実に分類しており、今後はこの事実に反する主張を展開する、誤解を招きかねない新規の動画を取り締まるという。 YouTubeによれば、同社のポリシーでは不正行為やミスによって過去の米大統領選挙の結果が歪められたと主張する動画の掲載を以前から禁止しているが、「場合によっては、選挙管理委員会が票の最終集計を行っている間は、進行中の選挙の結果や票の集計プロセスに関して議論を呼ぶような見解も容認していた」という。しかし、選挙結果を確定させた州がBiden氏を次期大統領とするのに十分な数に達したため、YouTubeは9日以降にアップロードされたコ

Netflixのアカウントを持ちながらも利用していない場合、支払っている月額料金を無駄にしていることになる。そこでNetflixは、しばらく利用していないユーザーに対して継続の意思確認をすることにした。 同社は今週から、過去2年以上利用していないユーザーおよび加入から1年間利用していないユーザーにメールまたはアプリの通知を送り、継続を希望するかを確認する。継続の意思表示がなければ、メンバーシップを自動的にキャンセルする。キャンセルした場合でも10カ月以内に再開すれば、お気に入り情報やプロフィール、パーソナライズされた各種設定、アカウント詳細はそのまま利用できるという。 Netflixのプロダクトイノベーションを統括するEddy Wu氏は同社ブログで、「休止状態のアカウント数は、メンバー全体の0.5％に満たないわずか数十万人で、財務ガイダンスにはすでに組み込まれています」と述べ、「この新しい

飲料事業の売上構成比が80％以上を自動販売機で占めるダイドードリンコは、自動販売機とその運用ノウハウを資産とし、「Smile STAND（スマイルスタンド）」、レンタルアンブレラ、オフィス向け無人コンビニ「600」との提携など、新規事業を次々に開拓している。社内外から常に新しいアイデアを募り、外部のベンチャーとも積極的に連携を進める取り組みは、いつから始まったのか。自動販売機ビジネスに新たなシナジーを生み出そうとする同社の動きについて、経営戦略部長の笠井勝司氏と副部長の小村厚介氏に話を伺った。 ――新規事業の担当は2人で行っているのでしょうか。 笠井氏：私も小村もダイドーグループホールディングス（以下ホールディングス）の国内飲料事業ドメインである、ダイドードリンコの経営戦略部に所属しており、当ドメインにかかわる事業の案件はすべて担当しています。ホールディングス側の担当者から、検討を依頼して

米連邦裁判所は米国時間11月12日、嫌疑のない旅行者の電子機器を捜査令状なしに検査することは違憲と裁定した。判決文によると、合理的嫌疑なしに携帯電話、ノートPC、タブレットを国境で押収するのは、米国憲法修正第4条に違反するという。電子フロンティア財団（EFF）はこの裁定を、「プライバシーのための非常に大きな勝利」だとした。 米国国境警備員はこれまで、自由にデジタル機器を検査する権限を与えられており、2018年には3万3000台以上、2017年には3万200台以上の機器を検査した。EFFはアメリカ自由人権協会（ACLU）とともに2017年9月、米国国境で令状なく携帯電話などの機器を検査されたとする11名を代表して、米国土安全保障省の税関国境警備局（CBP）と米移民・関税執行局（ICE）を提訴した。 「裁判所は、現在定められているCBPとICEの『基礎検査』および『高度な検査』のポリシーは、禁

Donald Trump米大統領がソーシャルメディアでの活動を拡大し、ゲーム実況を中心とする動画配信サービス「Twitch」にアカウントを開設した。 Trump氏のアカウントには認証済みユーザーのマークが付いており、現時点でおよそ3万人のフォロワーがいる。2020年の再選に向け、支援者向けに動画を配信しているようだ。Twitchのアカウントを開設している他の大統領候補者としては、民主党のBernie Sanders氏とAndrew Yang氏がいる。 Trump氏はソーシャルメディアを盛んに利用しており、自身のTwitterアカウントを政策変更の発表や反対者の批判などに使っている。 同氏がソーシャルメディアでの存在感を拡大するのにTwitchを選んだことは、少々皮肉なことにも思える。Twitchは、ゲームのプレイ動画を見たりするために1日1500万人のユーザーが利用するサービスだ。Trum

通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。本件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「本事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

コンピューター科学者でフリーソフトウェア提唱者のRichard Stallman氏は米国時間9月16日、マサチューセッツ工科大学（MIT）のコンピューター科学・人工知能研究所（CSAIL）の役職を辞任すると発表した。同氏は辞任する直前、売春目的での未成年者の「勧誘やあっせん」の罪で起訴されたJeffrey Epstein氏の被害者のうちの数名は「完全に自発的」だった可能性があることを電子メールスレッドで示唆していた。 Richard Stallman氏 提供：Massimiliano Ferraro/Pacific Press/LightRocket via Getty Images 「私はMITのCSAILの役職を即時辞任する」とStallman氏は16日に電子メールで述べ、「私が辞任するのは、一連の誤解や誤った評価によるMITと私への圧力があるためだ」とした。 Stallman氏はさら

ミシガン大学の研究チームは、自動運転車に対するサイバー攻撃として、距離計測センサーのLiDAR（ライダー）に偽情報を送り込む手法を考案した。実在しない障害物が存在するかのように見せることで、自動運転車の動作を混乱させられる。 自動運転車は周囲の状況を把握するため、カメラやレーダー、ライダーなど複数のセンサーを搭載している。センサーにはそれぞれ得意、不得意があるため、自動運転車は各センサーで得た情報を組み合わせてどう動くか判断している。たとえば、可視光映像で情報を取得するカメラは、道路標識にステッカーが貼られるなどして改変されるとだまされてしまい、最終的に交通渋滞や事故を起こす可能性があるという。 研究チームは、LiDARに偽情報を送り込むため、あるパターンのレーザー光線をLiDARの受光部に照射。こうすることで、実際にはない障害物を、あたかも存在するように誤解させられた。

不祥事を起こした投資家Jeffrey Epstein氏からMITメディアラボが資金を受け取っていた事実が明るみになったことを受けて、同ラボの研究者2人がこの件に抗議して辞任を表明した。MITメディアラボは最近になってEpstein氏に絡むスキャンダルに揺れており、今回の辞任はその最新の展開と言える。Epstein氏は性的搾取を目的とする人身売買の容疑で起訴されていたが、米国時間8月10日に勾留中の留置所で自殺した。 MITシビックメディアセンターの所長で、メディアラボの准教授でもあるEthan Zuckerman氏は20日、Boston Globe紙に対しEpstein氏とメディアラボのつながりを問題視し、同ラボを離れると表明した。Globe紙によれば、Zuckerman氏はメディアラボによる「Disobedience Award」（不服従賞）の主催者の1人でもあった。この賞は社会の不正に

（注意：長いです。お時間のある時にどうぞ。） 私は「情報技術が私達の社会にどのような影響を与えるか」という問題に興味を持っています。ここでは、最近進歩が著しい深層学習が、科学の営みにどのように影響を与えるかを考えてみたいと思います。「高次元科学」とでも呼ぶべき新しい方法論が現れつつあるのではないか、と思うのです。 １．深層学習と科学 そもそも、この考えに行き着いた背景には、私が統計数理研究所で過ごした5年間がありました。統計数理研究所は大学共同利用機関として、自然科学の様々な研究を推進するための統計的手法を研究しています。ご存知の通り、統計的仮説検定や統計モデリングは、現代の科学における重要な道具立ての一部です。そのような道具立てが、科学の方法論の長い歴史の中でなぜそのような地位を占めるようになってきたか、に興味を持つようになったのです。 きっかけは、情報技術が科学の方法論をどのように変え

中国の少数民族ウイグル族の人権活動家が来日して、中国政府による人権侵害・弾圧の実情を訴えた、というニュースが11月下旬に流れていた。 「習氏ほめる歌を強制」ウイグル族拘束、組織代表が会見 - 朝日新聞 「反抗すれば２４時間立ち続け」ウイグル収容施設の実態 - 朝日新聞 この記事で思い出した「三題噺」を今回は記す。三題とは、中国政府が高度な監視社会の実験を進めている新疆ウイグル自治区での取り組みと標的にされたウイグル人の実情、習近平政権の肝いりで進んでいる「一帯一路」構想、そしてGoogleが中国市場再進出を視野に続けているとされる「Dragonfly」プロジェクトの3つだ。まずはグーグルのDragonflyプロジェクトの話から始める。 社内外から批判を浴びるGoogleの機密プロジェクト 米国時間11月27日に、Googleの一部の従業員が経営陣に対して同プロジェクトの中止を求めるブログ記

8月22日、パシフィコ横浜にて開催されたゲーム開発者向けイベント「コンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2018」（CEDEC2018）に、任天堂代表取締役フェローの宮本茂氏が登壇。「どこから作ればいいんだろう？から10年」と題した基調講演を行った。 宮本氏は、10年前のCEDEC2008で「どこから作ればいいんだろう？」と題した講演を実施している。今回の講演では、ここ10年のゲーム業界にまつわることや、ゲーム作りについて振り返った。宮本氏のCEDEC登壇は10年ぶりとあって注目を集めていたことから、講演会場のパシフィコ横浜メインホールに来場者が収まりきらず、別室でライブビューイングを実施するというほど盛況となった。 宮本氏は冒頭、肩書の「フェロー」について言及。特定の部署に所属していないとのことで、将来任天堂に必要だと思われること、自身が興味あることに専念していると

セキュリティ企業のESETは、ハードディスク搭載PCをクラッシュさせる音響攻撃「ブルーノート」に関して注意を呼びかけた。PCのスピーカやPCの近くに置かれたスピーカからある種の音を流すだけで、PCを使用不能な状態に陥れられるという。なお、攻撃を受けるのはハードディスクなので、SSDのみを搭載しているPCはクラッシュしない。 この攻撃は、ミシガン大学と浙江大学の研究チームがデモンストレーションしたもの。音楽である音程を意味する用語“ブルーノート”と、Windowsのクラッシュ画面“ブルースクリーン”から、ブルーノート攻撃と呼ばれるようだ。 研究チームによると、音の振動でハードディスクの読み書きヘッドとプラッターがそれぞれ振動し、振幅が限界を超えるとハードディスクそのものが損傷したり、ソフトウェアが誤作動したりして、ファイルシステムが破壊されクラッシュやリブートに至るという。攻撃を実行するにあ

IntelおよびMicrosoftは米国時間5月21日、「Spectre」および「Meltdown」脆弱性に新たに発見された変種について情報を公開した。数億台のコンピュータやモバイルデバイスに搭載されているプロセッサにさらなる脆弱性が見つかったことになる。 Intelは今回見つかった変種を「Variant 4」と呼んでいる。同社によると、このVariant 4も1月に最初に公開されたのと同じセキュリティ脆弱性の多くを利用するが、重要情報を抜き出す方法が異なるという。 Intelのブログ記事によると、Variant 4がウェブブラウザ上で利用するエクスプロイトの多くは最初の修正パッチで対応済みのため、同社はVariant 4を中程度のリスクに分類している。Variant 4は「Speculative Store Bypass」（投機的ストアのバイパス）と呼ばれるものを利用しており、これはプロ

トレジャーデータはこのほど、世の中のさまざまなデジタル変革をテーマに講演や事例セッションを展開するイベント「Treasure Data “PLAZMA” 2018 in Digital Belt」を開催。基調講演では、日本銀行 決済機構局の審議役・FinTechセンター長である河合祐子氏が登壇し、「海外の事例から考える金融デジタル・アップデート」と題して講演した。FinTechはグローバルで次世代の金融・経済にとって重要なテーマだが、河合氏はFinTechの将来をどのように捉えているのだろうか。 国によって異なるFinTechの動向 日本銀行においてFinTechを推進する立場として、海外におけるFinTechの動向を実際にその眼で見て体験してきたという河合氏。講演ではまず、「なぜ、FinTechが注目されるのか。ファイナンシャル・テクノロジはこれまで何十年と金融業界で行われてきたこと。そ

Googleは米国時間1月8日、同社の決済サービスを刷新し、「Google Pay」という新しいブランドを立ち上げたことを発表した。 この新製品は、Googleの既存のモバイル決済プラットフォームを統合するものだ。Googleの既存のモバイル決済プラットフォームとしては、ユーザーがオンラインや実店舗での支払いを「Android」搭載スマートフォンで済ますことのできる「Android Pay」と、個人間送金が可能な「Google Wallet」がある。 新システムでは、ユーザーは自分のGoogleアカウントに保存済みの情報にアクセスして、「Chrome」ブラウザへの決済情報の入力や「Google Play」ストアでのアプリ購入など、さまざまなGoogleサービスにわたる処理を行うことができる。 この動きは、大手ハイテク各社が小売業界の情勢にどれだけ大きな変化をもたらしたかを如実に表している。

Microsoftの「Cortana」が、「Windows」搭載PCで競争に勝てないとすれば、他にどこで勝てるというのか。CES 2018では、Amazonの音声アシスタント「Alexa」が、Acer、ASUS、HPの各システムに搭載されることが発表され、搭載システムは今後さらに増えるとみられている。 Amazonは1年前に、Alexaをあらゆる分野に送り込む戦略を展開し始めた。CES 2018では、Alexaの基盤がスマートホーム全体を網羅し、各種提携によって拡大していることがうかがえる。 フロントエンドアシスタントとしてのCortanaの未来はますます翳りゆく一方だ。以下の事実がそれを示している。 Microsoftは、同社のERPおよびCRMシステム「Dynamics 365」にCortanaを統合する従来の計画を中止した。今後は新しい長期的なインテリジェントソリューションに注力する

NTTデータとシャープ、NTTデータSBCは11月8日、AI技術（ディープラーニング）を活用したモバイル型ロボット電話「ロボホン」向け手話通訳アプリケーションを共同開発したと発表した。 「右手を挙げたら手話を始めて。左手を挙げたら手話をやめてね。はいっ！」──ロボホンは軽やかにしゃべり出す。右手を挙げた合図のあと、聴覚障がい者がロボホンに向かって手話をすると、ロボホンがAI技術（ディープラーニング）で手話の動きを認識して分析。手話の意味する単語を日本語で発話する。さらに発話した内容を、スマートフォンなどの外部デバイスに表示できる。 ロボホンが健聴者の発話を認識し、その内容をテキスト化してスマートフォンなどに表示することも可能だ。 まだプロトタイプの段階で、リリース時期や配布方法などは協議中という。 聴覚障がい者は、世界で約3億6千万人、日本国内では軽度な方々を含めると数百万人おり、国内で手