皆様こんにちは、LIGのエンジニア、段田です。 突然ですが、セカンドライフというゲーム、ご存知でしょうか。セカンドライフとは、広大な3D仮想世界でチャットをしたり、観光したり、土地を購入したり、お店をひらいたりと、まさに第二の人生（セカンドライフ）を体験できる自由度の高いゲームのことです。 2002年に開発され、米国で圧倒的な人気を誇り、近年日本でもユーザー数が爆発的に増えたようです。また、セカンドライフ内に三越や野村証券、ソフトバンクモバイルといった大手企業が出店して話題になった事は記憶に新しいと思います。それ以外にも、個人のプレイヤーがセカンドライフ内の土地を購入、転売し、莫大な利益を上げた事もニュースになりましたね。 今回は、そんなセカンドライフの世界を、皆様にご紹介したいと思います。 俺自身も初めてやるので、導入方法からセカンドライフの楽しみ方、土地購入、うまく行けば転売してウハウ

Chinese electric vehicle startup WM Motor has filed for bankruptcy, an example of yet another once-promising EV upstart that has been pushed to insolvency as bigger players gain market share and Chine

米IBMは3月4日、仮想世界と統合コミュニケーション・コラボレーションツールを統合した企業向け会議ソフトウェア「Sametime 3D」を発表した。 Sametime 3Dでは、インスタントメッセージング（IM）や音声チャットでやりとりするだけでなく、仮想世界に設置したセキュアな会議スペースで、3次元の製品モデルやアプリケーションのアイデアをプレゼンしたり、セミナーを開催したりすることが可能。 新ツールは、物理的に離れた場所で作業する人々同士が、定期的に仮想世界で顔を合わせ、意見交換できる場を提供するのが狙い。Sametime 3Dでは、ユーザーは既存のプレゼンやIMのツール、セキュリティシステムを使うことができる。会議室は利用のたびに設置する必要はなく、IBMが目的に合わせて設定した会議室を再利用する。また一般的に仮想世界では公共の場でのプライバシーは保持しにくいが、Sametime 3

Second Lifeがメディアで話題になり、企業参入が盛り上がり始めた2007年3月、ITmedia Newsは「Second Life“不”人気、7つの理由」という記事を掲載した。Second Lifeは話題先行で、メディアや参入企業が期待するほど利用されていないという内容で、その理由を （1）始めるまでの手続きが面倒 （2）要求PCスペックが高い （3）操作が難しすぎる （4）何をしていいか分からない （5）何をするにもお金がいる （6）右も左も広告だらけ （7）人気の場所はエロかギャンブル ――と7点挙げた。 2年経った今、Second Lifeの環境は大きく変わっている。この7点はどう変化したか、1つ1つ検証してみよう。 始めるまでの手続きが面倒 07年3月当時Second Lifeは、クライアントソフトをインストールし、英語インタフェースでプロフィールを入力してアカウントを作成

2007年ごろ、経済誌やネット関連メディアを大いににぎわせ、「次のインターネットの主役」とまで言われた3次元仮想空間「Second Life」が、メディアの表舞台から姿を消して久しい。 Second Life内に「SIM」（島）を構えて参入していた大企業も、ほとんどが撤退。「Second Lifeは失敗だった」――そんな論調で語られることもある。 だがSecond Lifeは終わっていない。企業の参入は急速に減ったが、アクティブユーザー数は着実に伸びている。日本のアクティブユーザー数は、ブーム当時の2～3倍。Second Life内の経済も成長しており、2008年年間で3億6000万ドル（約360億円）分の仮想通貨が流通している。経済メディアや大企業の失望とは裏腹に、コミュニティーは成長を続けているのだ。 07年当時のブームは何だったのか、今Second Lifeでは何が起きているのか。S

仮想世界「Second Life」を運営する米Linden Labと，3次元（3D）Webコンテンツの開発を手がける米Rivers Run Redは米国時間2008年10月20日，3D仮想環境向けのコラボレーション・ツール「Immersive Workspaces 2.0」を発表した。企業向けの3D仮想世界構築プラットフォーム「Second Life Grid」で利用できる。 Immersive Workspaces 2.0は，3D仮想世界上で社員同士がコミュニケーションや共同作業をリアルタイムで行うためのツール。例えば，離れた場所に分散している社員が，仮想世界上の会議室に集まって，会議やプレゼンテーションを行うことができる。PowerPointファイルなど，実世界で作成した文書をアップロードして仮想世界上で公開したり，パソコンのデスクトップ画面を共有することもできる。 Second Li

Googleは米国時間7月8日、3次元（3D）オンラインソーシャルワールド「Lively」（ベータ版）を立ち上げ、「Second Life」への攻撃を開始した。ただしGoogleは、Livelyがユーザーにとって「第2の人生」（second life）ではなく、「第1の人生」（first life）の一部になることを望んでいる。 Second Lifeの場合、オンラインワールドに入るには、別に「クライアント」と呼ばれるソフトウェアパッケージをダウンロードしてインストールしなければならない。Livelyもまた、ダウンロードしてインストールするという操作（現在のところ「Windows」版のみ）が必要になるが、そのあとは「Internet Explorer」（IE）もしくは「Firefox」を使ってバーチャルワールドに入ることができる。 Googleで同プロジェクトを担当するエンジニアリングマネ

あなたの会社のCEOのアバターを公開するのはまだ早いかもしれないが、3Dインターネットの世界は多くの可能性を秘めている。 3Dインターネットをめぐる戦いが始まった。これは明日のオンライン経済をめぐる戦いにほかならない。 IBMやLinden Labs（Second Lifeの開発企業）などの仮想世界推進企業は、オンラインゲーム技術をビジネスの要求に適合させようとしている。一方、GoogleやMicrosoftなどでは、マッピングサービスを活用して同様のゴールを目指している。これらの企業はいずれも、ビジネスを変革する可能性を秘めたビジョンを実現するために積極的な投資を行っている。 直接的な利用価値が見当たらないという企業は、3Dインターネットに本格的な投資をするのは見合わせた方が賢明だろうが、調査と研究は進めておくべきだ――でないと後に取り残されるかもしれない。「3Dインターネットは、多くの

マグスルは2月28日、仮想世界サービス「Second Life」において、アバターの行動解析を行うASPサービス「simANALYZER」の提供を21日より開始したと発表した。 simANALYZERは、マグスルと博報堂DYグループ i-ビジネスセンター 3Dインターネットラボが共同で開発したアクセスログ解析ASPサービス。 Second Lifeに独自方式のセンサーユニットを設置することでアバターの行動を解析し、企業がプロモーションエリアの運営を行うために必要な情報を提供する。 Second Lifeのセンサーユニットの機能では、1センサーで16名までしか捕捉できないため、アクセスが集中した場合などにデータが残らないという問題があったが、同サービスでは、少数のセンサーでエリア全体をカバーし、短時間にアクセスが集中した場合でもデータを取得することができる。 また、3次元グラフを用いたアクセ

米IBMは2月21日、データセンターを3Dの仮想世界内に再現し、データフローやサーバ利用率などを監視・管理する新技術「IBM 3-D Data Center」を発表した。世界各地に分散したデータセンターを仮想世界で一元化し、環境や作業状態を見ながら各データセンターにリソースや作業を振り分けることが可能だという。 新技術はオープンソースの仮想世界サーバプラットフォーム「OpenSim Application Platform for 3D Virtual Worlds」をベースとする。IBM 3-D Data Centerでは、実際のデータセンターの監視や管理だけでなく、さまざまなシナリオを想定したモックアップによるシミュレーションも行うことができる。 既にスイスの建築および不動産会社Impleniaがこの技術を採用している。同社には以前から仮想オペレーションセンターがあったが、主に施設管理

ワシントン発--Independent Security Evaluatorsの研究者であるCharlie Miller氏と、同じく研究者であるDino Dai Zovi氏の両氏は米国時間2月16日午前、東海岸で開催のコンピュータハッキングカンファレンスShmooConのプレゼンテーションの中で、「Second Life」に目を向けた。両氏が利用したのは、Linden Labsの開発したSecond Lifeの脆弱性ではなく、「QuickTime」に存在する脆弱性だった。両氏は、攻撃者がSecond Lifeユーザーからリンデンドルを盗み取る方法を披露した。 Miller氏とZovi氏はApple製品の脆弱性について熟知している。Miller氏は「iPhone」の発売後間もなく、同製品最初の脆弱性について発表した。Zovi氏は、2007年の「CanSecWest」セキュリティカンファレンス

Linden Labは現地時間1月8日、仮想世界サービス「Second Life」内での銀行業務運営において新たな規定を設けることをブログ上で明らかにした。新規定では1月22日以降、政府や金融機関による認可のない銀行業務は禁止される。 Second Life内で流通する仮想通貨「リンデンドル」は米ドルとの相互交換が可能で、Second Life内ではリンデンドルを対象にした銀行業も行われている。しかしその一方、仮想世界内では法人としての業務実態をあきらかする必要がないため、元々倒産することを狙ってユーザーからの出資を仰ぐといった不正行為の疑いなども指摘されていた。2007年8月にはSecond Life内の仮想銀行「Ginko Financial」が破綻しており、それ以来Linden Labでは銀行業務に関する複数の苦情を受けているという。中には20％〜60％という通常ありえない高い年利を