留年について-カウンセリングルーム（京都大学）
高校生までは、留年（原級留置）は、全日制の普通科の高校であれば、たいていの学校においては１パーセントにも満たない少数の生徒のことであろうかと思います。 けれども、大学ではそうではありません。文部科学省の学校基本調査によれば、４年制学部を４年で卒業するのは、入学者のおおよそ８割弱です。超過して在籍せずに４年で退学したり、それ以前の学年ですでに退学している学生もいますので、残りの約２割のすべてが５年目に突入するわけではないのですが、それでも高校の場合と比べれば桁違いに多くの学生が既定の年限を超えて在籍します。留年も含めてとにかく卒業までこぎ着ける人は、入学者のおおよそ９割です。 京都大学においても事情はほぼ同じです。ただし学部により留年の発生率はかなり違っており、入学定員の３割台に上る学部もあれば、１割台に留まる学部もあります。けれども、大学全体ではおおよそ２割の学生が留年しています。 これだ
第2回 BYODに踏み出すべきか判断するためのポイント
第1回では、BYOD（個人所有デバイスの活用）に対し、明確なポリシーを持たず、黙認している企業が多く、リスクが高まっていると説明した。それでは、BYODを認めて利用ポリシーを作成すべきか。それとも禁止すべきなのか。今回はそのための判断基準となるポイントを解説する。 BYODを導入すべきかどうか 今回はBYODの導入に際して、判断するための基準としてのチェックポイントを図1にあげる。
富士通の3万人SE職務転換大作戦は成功するのか？ - GoTheDistance
全文は紙面でないと読めないのが残念ですが、非常に気になるニュースが飛び込んできました。 富士通、余剰ＳＥ変身作戦 富士通がグループで抱える約３万人のシステムエンジニア（ＳＥ）の大がかりな職務転換に乗り出した。一つのシステムを複数の企業などが利用するクラウドサービスがこのまま普及すれば、顧客の要望を聞いて個別システムを作り込むＳＥは仕事がなくなり、余剰人員問題が顕在化するからだ。野副州旦元社長の急進的な改革路線を修正した富士通はＳＥ余剰問題で軟着陸を目指すが、クラウドの奔流にのみ込まれる危うさもはらむ。 富士通、余剰ＳＥ変身作戦 実は富士通グループさんには弊ブログを頻繁にご覧頂いておりまして、企業ドメインの中では最もアクセスの多いドメインであります。クロールしにきているのかなと思うぐらい。ブログで言及している「なんでもかんでも受託開発では、もうSIビジネスで成長することは出来ない」という危機
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