これはユーゴスラビアで生まれ、ドイツで育ち、1957年にアメリカに移住した医学者の話である。Jacob Harich博士（1919‐1996）のことだ。移住しての仕事はロングアイランド大学医学部の医師。専門は免疫学だった。つまり、これから紹介するのは、免疫学者が植物エッセンスに目をつけて実用化したという話である。そう、Harich博士はGSE（Grapefruit Seed Extract）の開発者なのだ。 フロリダに移住して研究開発 Harich博士はグレープフルーツ好きだったらしい。ある日、種を噛んだらやたら苦かったことから、なにか機能性があると直感。生ゴミの中のグレープフルーツの果皮が腐りにくいことも気になっていたという。そして、1963年にはフロリダに移住し、研究を始めた。 そして1970年代に入り、Harich博士はグレープフルーツ種子から抗菌性のある物質「GSE」を抽出すること

カテゴリー：感染症とCOVID-19 (2024年) はじめに COVID-19 の特徴の一つは、感染後一定の割合で長期症状に移行すること、すなわち長期コロナ症（long COVID）を発症することが挙げられます。長期コロナ症は、急性期の症状の程度に関わらず発症すると言われていますが、一方で、先のブログ記事（→COVIDウイルスの体内持続性は何を意味するのか？）でも紹介したように、急性期の病状の程度が大きく関係しているという報告も出てきました。 長期コロナ症においては、原因病原体である SARS-CoV-2 の持続性が関与していると、以前から言われてきました。症状が長引くほどウイルスが残存し、その量も多いという断片的な証拠が積み上げられてきています。また上記のように、急性期の症状が重いほどウイルスが持続するということも報告されています [1]。 今回、軽症のCOVID-19から回復した患者

政府が若手研究者の安定雇用促進を目的に実施する「卓越研究員事業」に、東北大学が要件を満たさない雇用制度で2019年度と2020年度に申し込み、研究支援の補助金を得ていた疑いが極めて濃いことが東洋経済による取材で分かった。 政府が「卓越研究員」として認定した優秀な若手研究者を、国公立大学などの研究機関がいくつかの要件を満たす形で雇用すれば、研究機関が補助金を得られる卓越研究員事業。この要件のうち最も基本的なものが、若手研究者を「テニュアトラック」で採用していることだ。 「名ばかりテニュアトラック」で申請 テニュアトラックとは、研究機関が若手研究者を将来的に無期雇用になれるチャンス付きの有期雇用で受け入れる制度をいう。 まずは3～5年程度の有期雇用でスタートするが、その期間内に、”もれなく””公正な”審査を受ける機会を与える必要がある。そして、審査に合格すれば「テニュア」と呼ばれる無期雇用のポ

世界の平均寿命は1990～2021年の間に6.2年延びたが、新型コロナウイルスの大流行により、死因の順位が大きく入れ替わった。英医学誌ランセットに掲載された研究から明らかになった。 1990年から新型コロナウイルス流行前の2019年まで、世界の死因は一貫して、虚血性心疾患、脳卒中、慢性閉塞性肺疾患、下気道感染症が上位を占めていた。この期間中に、すべての死因の死者数が年間で0.9～2.4％減少したことにより、全世界で平均寿命が延びた。 ところが、新型コロナウイルスの世界的な大流行で状況は一変。同ウイルスに関連する死者の増加で2019～21年の間に世界の平均寿命は1.6年縮まり、新型コロナウイルスが死因の第2位となった。世界の死因の順位が大きく入れ替わったのは数十年ぶりとなる。 平均寿命の変化は、地域によって大きく異なる。東南アジア、東アジア、オセアニアでは、慢性呼吸器疾患、脳卒中、下気道感染

よくお邪魔しているブログで、ご本人は別にそう意図していないのに、ある読者に教育において理系にばかり重視している書き方になっているのはいかばかりのものか、という批判をされたとあり、いろいろ考えさせられた。 そもそも日本であまりにも文系理系という枠決めが強調されることで、例えば数学が苦手なのに経済学部にいってしまったひとの悲劇を目の当たりにしたり（一応総合大学に行っていたので）、ある日本人がデンマークで、社会科学分野でプレゼンした際、統計学的分析にそのバッググラウンドに乏しいのか、サンプルの取り方にデンマーク人に徹底的につっこまれていたのをみて、あまりにもその弊害が大きいと常々思っていたからである。 まぁデンマークでも、エンジニアの同僚も最初は法学部に入学したものの、遺産相続だかお金がからむ演習問題で、超簡単な計算問題で、全員が一斉に計算機を出して四苦八苦しているのを見て一気に気持ちが萎えてし

ここ数年、「文系」がやたらと軽く扱われ、「理系」こそが未来を担う人材だと言われるようになった。 なんなら、「文系学部不要論」が出てくるくらいだ。 統計を見てみても、高校で理系を選ぶのは22％に対し、文系は46％。 大学に入り学士ともなると、理工農系は21%、人社系が55％と、その偏りはさらに大きくなる。*1 だから、「理系を増やそう」というのは、当然の流れかもしれない。 ただ正直なところ、日本で理系を増やすって、かなりむずかしいんじゃないかなぁ……とも思う。 だって日本人の国民性って、「科学的思考」と、致命的に相性が悪いから。 科学＝理論をみんなで検証して真実に近づけること まず、『LIFE SCIENCE』という本のなかで紹介されている、「科学とは」「科学的思考とは」の部分を抜粋して紹介したい。 科学は何かというと、仮説（理論）をどんどんよいものにして、真実に近づける営みです。（……）

「なにをコラァ、お前っ」プロレスラー前田日明が殴る蹴るの鉄拳制裁……ネット上で有名になった“伝説の控え室ボコボコ事件”。29年前のあの日、何があったのか？　ボコボコにされた坂田亘はどんな試合をしたのか？　坂田の対戦相手だった鶴巻伸洋が証言する、あの日の真相。そして、あの日を迎えるまでの波乱万丈の人生。【全3回の第1回／第2回、第3回も公開中】 ◆◆◆ 「有名動画」という言葉がある。SNSなどを通じて広く拡散された動画のことだが、芸能人やアスリート、ユーチューバーに負けじとプロレス・格闘技におけるそれも、なかなか豊富である。修斗創始者・佐山聡の合宿での例の動画や、長州力と橋本真也の「タココラ問答」がそれに該当するが、衝撃の大きさだけで言えば、前田日明の「坂田亘暴行動画」が一番かもしれない。マニア以外でも一度は目にしたことがあるのではないか。 前田日明、本人に聞いた真相 1995年5月20日、

2024年4月11日 by Offside ［全文PDF］ 親・祖父母・教諭・養護教諭・教頭・学校長・保育士・園長・教育委員会・文部科学省など、子どもを保護する立場の方々に届いてほしい。この記事で言いたいことはただひとつ。 「日本の子どもたちは、2022年から人生を大きく左右しかねない疾病リスクにさらされています。子どもの未来を奪う医療デマに惑わされてはいけません。正しい知識をもって、子どもたちを守ってください」 本当に心からお願いをする。 マスコミは「コロナも明けて4年ぶりの～～」を連呼しているし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）については、 弱毒化して、ただの風邪になった だから国も5類にしたのであり、感染対策はもう不要 世界中でマスクもとり、COVID-19は過去のものになっている という主張が多い。「まだコロナなんて言っているの？　もう気にする必要ないでしょ」という雰囲

鴻上尚史さん（撮影／写真映像部・小山幸佑） 2024年中には法案が可決する見込みの「共同親権」。離婚して二人の子供の親権を持つ47歳女性は、共同親権が法制化されることに危機感を抱いているという。そんな相談者に、鴻上尚史が語った「共同親権」法制化の問題点とは。 【相談216】離婚をして子供二人の親権を持っていますが、共同親権が法制化されることに危機感を抱いています（47歳　女性　うさみみ） 鴻上さんのお力をお借り出来ないでしょうか。 現在、離婚して子供二人の親権をもって生活しております。 離婚原因は度重なるモラハラ、身体的、性的DVです。が、そこに慰謝料を求めるのであれば徹底的に争ってやる、と言われ、子供との生活を第一に考え、養育費の合意のみでの協議離婚です。 共同親権導入が、たくさんの反対意見があるにもかかわらず法制化されてしまいそうです。政府の推し進めている共同親権は、離婚しても子供のこ

ヒトは自分の知識と想像力の範囲内でしか物事を理解することができない。悲しいがそれが現実だ。「洞窟のイデア」として、プラトンが『国家論』で指摘した通りである*1。洞窟の住人（囚人）は影しかみていないのに、それが現実でありすべてだと誤解してしまう。 もう21世紀である。令和である。しかし、新型コロナ談義をみていると、いまだに自分が洞窟の中にいることを忘れてしまう人が多いようだ。それも、かなり狭い、小さな洞窟からの発言が目立つ。 「麻疹はたいした病気じゃない」？！ などと考えていたところに流れてきたデイリー新潮に掲載の記事。 「でも、はしかってそこまで恐怖すべきものでしたっけ？」 の一言に思わずのけぞった。小洞窟からの眺めである。麻疹ワクチンが普及してから平和が続いていただけで、もう麻疹が怖い病気であることを忘れている。 1960年代まで、子どもには感染症が大敵だった。「5人兄弟で成人するのは2

4月10日に発表されるイオンの2024年2月期の通期決算。人流回復に伴う食品スーパーや総合スーパーの収益改善により、本業の儲けを示す営業利益は過去最高を更新する見込みだ。そんなグループの中で存在感を高めている事業会社がある。小型スーパーを展開する「まいばすけっと」だ。 「まいばす」は、首都圏の1都3県にイオンが展開する小型スーパー。店舗数は1130店を超えた。生鮮三品から総菜まで、通常のスーパーと同様の品ぞろえながら、標準的な店舗面積は約50坪とコンビニサイズ。食に関するニーズをひと通り賄うことができる便利店として、消費者の支持がじわり広がっている。 男性よりも女性の利用が多い 「『普段の食事は一手間かかっても安く、そしておいしくすませたい』という、コンビニに抵抗感のある人の利用が増えている」（イオン中堅幹部）。価格面でもコンビニより安いものがほとんどで、価格に敏感な若年層やファミリー層の

この記事が役立つと思われる人 過剰な対策もいやだが、感染被害もイヤな人 病気はイヤだけれど、会食も遊びもしたい人 2024年3月28日 第一版 by Offside ［全文PDF］ 2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症が感染症法の5類に分類されたのと同時に、いろんな分野の「感染対策ガイドライン」が廃止されている。つまり、まったくのノーガードにしてしまったということだ。そしてその結果はさんざんだった。だらだらと感染が蔓延し、死者も増える一方で、複数の感染症も同時流行するマルチデミック状態となっている。 とはいえ、2類時代の感染対策ガイドラインはガチガチすぎて、5類時代にあわないことも確かである。ウィズコロナを前提とし、会食も遊びも旅行も存分にやる、という前提でのガイドラインが必要だろう。 この文書は、それをめざす。基本コンセプトは、「大量のウイルスに曝露することだけは防ぐガイドライン

この記事が役立つと思われる人 子どもの頻繁な発熱に困っている人 自分も感染したくない人 人食いバクテリアを詳しく知りたい人 2024年3月27日 ［PR記事］ 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックはおさまるどころか、その余波によって「感染蔓延社会」をもたらしている（「パンデミック 2.0が始まった」参照）。新型コロナに感染すると免疫がダメージを受け、他のウイルス・菌に弱くなってしまうためだ。 最大の被害者は子どもたちである。新型コロナウイルスはpDC（形質細胞様樹状細胞）にダメージを与え、インターフェロン産生を阻害する*1。適応免疫ではなく、自然免疫（innate immunity）で病気に対抗する子どもたちに影響が大きい。インターフェロンはウイルス増殖の阻止や細胞増殖の抑制、免疫系および炎症の調節などの働きをするタンパク質である。そして事実、2023年冬に観察された