応援クリック宜しくお願いします♪ ★NHK高校講座に見る対韓共生・同化! ☆戦前も戦後も変わらぬ朝鮮半島との関わりを今こそ断ち切れ! 然る支持者の方から、さる平成25年1月31日放送のNHK教育の『NHK高校講座 世界史「朝鮮半島の20世紀」〜開国から南北分断へ〜』の内容があまりにも酷過ぎるとの情報が寄せられた。 動画:高校世界史 http://www.dailymotion.com/video/xxtpa6_yyyyy_news#.US4BsDBcOXs さっそく動画サイトで視聴してみると、確かに酷い。その一言に尽きる。 番組は通称「歴史アイドル」の小日向えりが世界各国のゲストを招き、対談形式でVTRを引用しながら講座を進めるというものだが、当日の放送で招かれたゲストは朝鮮半島に関する講座ということで韓国人タレントのヒョンギ。冒頭から2人がアンニョンハセヨとする挨拶で番組が始まる。 いき
長崎県の寺から盗まれ、韓国で見つかった仏像について、韓国の裁判所は、もともと所蔵していたと主張する韓国の寺の信者らの請求を認めて、仏像が日本に渡った経緯が明らかになるまで、日本側に返還できないとする仮処分の決定を出しました。 長崎県対馬市で、去年10月、朝鮮半島から伝来したとされる文化財が、神社や寺から相次いで盗まれた事件で、韓国の警察は、先月、韓国人の窃盗団を検挙して仏像2体を回収しました。 この仏像2体について韓国政府は、本物と確認されれば国際法に基づいて日本側に返還するとしていました。 しかし、中部テジョンの地方裁判所は26日、2体のうち観音寺から盗まれた「観世音菩薩坐像」について、もともと所蔵していたと主張する韓国の寺の信者らの請求を認めて、仏像が観音寺に渡った経緯が明らかになるまで、韓国政府は日本側に返還できないとする仮処分の決定を出しました。 この結果、韓国政府は、「観世音菩薩
【ソウル時事】長崎県対馬市の寺から盗まれ、韓国に運び込まれた仏像について、韓国の大田地裁は26日、寺が仏像を正当に取得したことが証明されるまで韓国政府は日本側に返還してはならないとする仮処分決定を下した。聯合ニュースが報じた。返還を求めている日本側の反発は必至で、外交摩擦に発展する可能性も出てきた。 仏像は観音寺が所有していた県指定文化財の「観世音菩薩坐像」で、朝鮮半島から伝来したとされる。他の仏像と共に盗まれ、1月に韓国人の男が韓国警察に逮捕された。 その後、仏像は忠清南道のプソク寺で造られたと主張する市民団体がプソク寺への返還を求める仮処分を申請していた。 決定は「観音寺が仏像を正当に取得したことが裁判で確定するまで、韓国政府はプソク寺が委任した執行官に仏像を預けなければならない」としている。地裁関係者は「完全に返還しなくてよくなったわけではない。決定が国際法上、通用するか検討も
歌手・俳優の武田鉄矢さん(63)のラジオ番組での発言が、インターネット上で話題になっている。 主に韓国の文化や歴史、そして日本の外交的な対応について批判的な発言をしたもので、番組内容をアップしたYouTube動画は計6万5000回を超える再生数となっている。いったいどんな発言だったのか。 「日本人は変わったと思う」 話題となっているのは、文化放送で平日6時から放送されているラジオ番組「吉田照美 ソコダイジナトコ」内の10分間のコーナー「武田鉄矢・今朝の三枚おろし」だ。 2012年12月24日からの1週間、武田さんは台湾人評論家の黄文雄氏の著書「日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか」をテーマにトークを繰り広げた。黄氏は中国と韓国に批判的な立場で知られる。 1日目、武田さんは12年の中国の反日暴動や竹島問題で「日本人として魂が揺れた」「日本人は変わったと思う」と話し、「我々は戦後、
政府が国際提訴先送り、竹島問題 1 名前: スノーシュー(福岡県):2012/10/26(金) 20:29:39.23 ID:gt2vNJWO0 政府が国際提訴先送り、竹島問題 韓国に「修復の兆し」 政府は26日、島根県・竹島に関する韓国との領有権問題に関し、国際司法裁判所(ICJ)への単独提訴を11月以降に先送りする方向で調整に入った。8月の李明博韓国大統領の竹島上陸を受け、当初は10月中の提訴を目指したが、 その後、日韓外相会談が実現するなど「関係改善の兆し」(政府高官)が出てきたと判断し、軌道修正した。 沖縄県・尖閣諸島をめぐる中国との溝が深まっているのを受け、韓国との対立をさらに先鋭化する 「二正面作戦」(同)は得策でないとの計算も働いたとみられる。 外務省幹部は「単独提訴する方針に変更はない。最も効果的なタイミングを狙う」としている。 http://www.47new
東日本大震災の復興予算が、復興とかけ離れた事業に転用されていた問題で、総事業費72億円の青少年国際交流事業が注目されているが、全体の約3割、約21億円が中国と韓国との友好を促進する2団体に支出されていた。2団体のトップは、民主党の大物議員と外務省OB。尖閣諸島や竹島をめぐって中韓両国が増長した背景に、民主党政権の弱腰・迎合外交があるとの指摘もあるが、国民はこの復興予算に納得できるだろうか。 問題の事業は、外務省の「アジア大洋州地域、北米地域との青少年交流」。震災の「風評被害を抑える」という名目で、41の国・地域の高校生や大学生を招き、被災地との交流を行った。 総事業費72億円は、事業を行った外郭団体などに拠出された。中韓関連でいうと、「日中友好会館」に14億6800万円、「日韓学術文化青少年交流共同事業体」に6億3400万円で、計約21億円になる。 日中友好会館の会長は、親中派として
中国の野蛮と韓国の野蛮が世界を騒がせている。彼らは日本人が面子(めんつ)をけがしたと言っているが、彼らはウソをつくことを恥と思わない。ウソや虚構が後戻りできないほど否定されたときに初めて恥を感じ、元の面子を取り返そうと怒りだし躍起になるのである。 ≪韓国の近代史に対日戦なし≫ 近代史上、韓国は日本軍と戦ったことがない。韓国が主張する戦いは1920年の青山里戦闘1回きりで、敵は朝鮮人匪賊だった。当時の満州には、このようなアウトサイダーがあちこちにいた。対日戦争を独立戦争として戦ったのは北朝鮮の故金日成国家主席と仲間たちだけだ。青山里の戦闘で勝ったというウソを定着させようと韓国は骨を折ってきたが、戦場に残ったのは日本軍であった。敗けた方が戦場に残る道理はない。 韓国が英雄として誇るのは、あとは爆弾魔のテロリストだけだ。有能な人材は全て日本の近代化に参画したから、放浪者しか残らない。その放浪者の
→紀伊國屋書店で購入 著者のカーター・J・エッカートは朝鮮史を専門とするアメリカの歴史学者でハーバード大学コリアン・インスティチュート所長をつとめている。本書は韓国近代史の基本図書とされている本で、副題に「高敞の金一族と韓国資本主義の植民地起源 1876-1945」とあるように、京城紡織株式会社をおこして大財閥となった高敞金氏の発展をたどりながら、韓国資本主義の起源が日本統治時代にあったことを立証した研究である。 高敞金氏といっても日本ではなじみがないが紡績業で成功をおさめた民族資本家で、1939年には南満洲紡績会社を設立し、役員も技術者も三千人の職工もすべて朝鮮人の大工場を奉天近郊に建設するまでになった。ちなみに韓国三大紙の一つである東亜日報と名門私立大学として知られる高麗大學校は金一族が創立したものである。 エッカートは朴正煕時代の韓国に平和部隊の一員として滞在し、後に「漢江の奇跡」と
韓国、親日的なサイトやコミュニティを全て制裁することを正式決定 1 名前:ピアノを弾く大酋長φ ★:2012/09/01(土) 15:40:00.46 ID:??? 放通審議委"親日称賛サイト制裁する" 放送通信審議委員会(以下、放通審議委)が、日本を称賛して韓国を卑下する内容を入れた親日ブログとインターネットカフェ、コミュニティなどを制裁することに決めた。 31日、東亜日報の報道によれば、放通審議委が最近急増している親日を擁護して、韓国人、韓国史を非難する内容を主題にしたウェブサイトとブログを制裁する方針だ。 放送通信委の調査によれば、6月と8月の間だけで総1万9000件以上の親日・韓国卑下内容掲示物が インターネット掲示板とブログに広がったことが明らかになった。 放通審議委はこれに対し一次的に親日インターネットコミュニティ、ブログなど9ヶ所に対して削除、 接続遮断などの是
2012年08月31日09:51 カテゴリメディア もう朝日新聞に逃げ場はない 慰安婦問題で逃げ回っていた朝日新聞が、やっと社説を出した。見過ごせないのは、松原仁・国家公安委員長や安倍晋三元首相ら一部の政治家から、1993年の河野官房長官談話の見直しを求める声が出ていることである。 河野談話は、様々な資料や証言をもとに、慰安所の設置や慰安婦の管理などで幅広く軍の関与を認め、日本政府として「おわびと反省」を表明した。多くの女性が心身の自由を侵害され、名誉と尊厳を踏みにじられたことは否定しようのない事実なのである。 松原氏らは、強制連行を示す資料が確認されないことを見直しの理由に挙げる。枝を見て幹を見ない態度と言うほかない。韓国政府が攻撃しているのは「軍の関与」ではない。それは日本政府が最初から認めている。彼らは日本政府が「強制連行」を認めないと攻撃しているのだから、それがあったかどうかは「枝
私は本誌本年8月号に「さらば、虚妄の『従軍慰安婦』問題」という題の論文を寄稿した。キーセンとして人身売買され慰安婦になった女性について、「強制連行されていた」と1991年8月に誤報して日韓関係をめちゃくちゃにした朝日新聞の植村隆記者の義理の母親である梁順任遺族会会長が、詐欺で摘発された事実とその背景を論じ、結論として「20年前、梁順任氏らの運動により日韓関係の懸案になった慰安婦問題、戦後補償問題は韓国政府が自国の被害者を支援するという常識的解決によりほぼ終息したと見ていいのだろう。20年間論争に加わってきたものとして感慨深い」と書いた。(月刊正論12月号/東京基督大学教授、西岡力=にしおか・つとむ) ところが、今年8月30日、韓国の憲法裁判所が「韓国政府が日本に対して元慰安婦の賠償請求のための外交交渉をしないことは憲法違反だ」とする判決を下し、それに基づき、韓国外交通商部は9月15日、在韓
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