なぜ日本企業の管理職の多くは「変人」を組織から追い出そうとするのか
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織をむしばむ「子ども病」の正体 秋山進 日本の会社組織はさまざまな病気に蝕まれている。例えば、「仲間としか仕事をしない人たちの組織」「
「動かぬ者は去れ」 ソフトバンク自慢の超高速経営 - 日本経済新聞
ソフトバンク幹部が自社の強みとして、口をそろえて指摘するのは、経営判断の速さ。「スピード（経営）では絶対に勝つ。世界中のあらゆる企業と比べても負ける気がしない」（幹部）。孫正義社長が「動物園」と表現する経営会議も、まさにそれを物語る。何事も即断即決。直ちに決定し、今からすぐにやれとなる。それゆえ、会議に参加したメンバーは自分の意見を我先に主張し、時には孫社長が「俺にもしゃべらせろ」と慌てるほどだ。
管理職に就かない中高年増加 NHKニュース
企業で働く人のうち、５０歳を過ぎて課長や部長といった管理職に就いていない人の割合は去年、５５％と半数を超え、この２０年で８ポイント余り増えていることが厚生労働省の調査で分かりました。 この調査は従業員が１００人以上いる企業を対象に毎年行われています。 それによりますと、４年制大学を卒業した男性社員のうち５０歳から５４歳で、課長や部長といった管理職に就いていない人は５５％と半数を超え、係長などの役職もまったくない人は３４％と３人に１人となっていることが分かりました。 管理職ではない人の割合は年々増加していて、２０年前に比べると８．３ポイント増えています。 また、管理職の月給は役職のない社員のおよそ１．３倍で、処遇に開きが出ています。 企業の人事に詳しいコンサルタント会社、「日本マンパワー」の片山繁載取締役は「人件費の抑制や組織のスリム化で管理職を減らす企業が相次ぎ、昇進が厳しくなっている。社
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